日本国内では2026年以降もデータセンター（DC）の建設が目白押し――。株式会社日経BP（本社：東京都港区、社長CEO：井口哲也）のテクノロジー専門メディア「日経クロステック」が実施した調査で明らかになりました。
日経クロステックでは2026年4月23日～5月26日にDC事業を手掛ける約80社に調査を実施。2026年から2030年までの開業予定を聞いたところ、有効回答42社のうち、新設・増設予定は24社の38件に上りました。DCの設置場所は検討中の3件を除くと、千葉県と埼玉県を含めた「東京圏」が13件、京都府を含めた「大阪圏」が9件、東阪以外は13件。地方分散が徐々に進み始めたことがうかがえました。
調査では開業予定のDCについて、延べ床面積や受電容量、冷却性能、液冷方式、床荷重なども聞きました。受電容量が100メガワット（MW）超の施設は5件。最新のGPU（画像処理半導体）を搭載したサーバーで必須となる「液冷対応」の施設は全体の半数超を占めました。液冷対応に伴い、床荷重も強化する傾向にあります。
日経BPの経済メディア「日経ビジネス」と日経クロステックは、AI（人工知能）データセンターがもたらす巨大経済圏を徹底分析する共同特集を企画し、調査結果の詳細も同特集に掲載しました。
上記のグラフは調査結果の一部となります。より詳細な調査結果は、日経ビジネスの2026年6月15日号日経クロステック記事でご覧いだけます。
（ https://xtech.nikkei.com/atcl/nxt/column/18/03615/060300003/）
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