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株式会社 学研ホールディングス

【英語ライティング指導】添削を効率化し、指導の質を高める。英文の自動添削・スコアリングサービス『桐原AIエッセイライティング』がさらに進化!<桐原書店>

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添削品質の向上と指導負担の軽減を両立。さらに授業や評価に使いやすくなりました。「論理的に書く力」を無駄なく習得! 

株式会社 学研ホールディングス(東京・品川/代表取締役社長:宮原博昭)のグループ会社、株式会社桐原書店(東京・品川/代表取締役社長:門間正哉)は、2026年1月26日(月)に学校向け英語ライティング支援サービス「桐原AIライティングテストシリーズ」の主力商品である『桐原AIエッセイライティング』において、大規模アップデートを実施いたしました。

■「桐原AIライティングテストシリーズ」とは

英語4技能の中でも、特に指導負担が大きいとされる「ライティング」。
評価基準のばらつきや添削時間の確保など、多くの英語科の教員が課題を抱えています。
「桐原AIライティングテストシリーズ」は、こうした現場の声をもとに開発された、学校向け英語ライティング指導支援サービスです。

生徒の英語による表現力の向上と、教員の指導・評価の負担軽減を両立することを目的としており、授業内での演習や自宅課題、定期考査など、学校の指導計画や実態に即した柔軟な運用が可能です。

このたび、ライティングのパフォーマンステスト(思考力・表現力など、身につけた知識を実践的に活用できるかを測る評価)を自動化したいとのニーズの高まりを受け、テストシリーズとしてリブランディングを行うとともに、シリーズ主力商品である『桐原AIエッセイライティング』に大型アップデートを実施し、学習効果を飛躍的に向上させました。

■『桐原AIエッセイライティング』の特長

1.公平性とスピードを両立した、自動添削とスコアリング
答案を提出すると、その場で自動添削・自動採点を行います。
論理構成・分量・語彙・文法といった複数の評価項目について答案の英文を客観的に分析し、一貫した評価基準に基づくスコアを提示します。

これにより、教員ごとの判断差が生じやすいライティング評価を一定の基準で可視化し、公平性の高い評価を実現します。

▲総合評価画面:総合スコアおよび4項目(論理構成・分量・語彙・文法)のスコアを表示

2.即時フィードバックで学習サイクルを強化
採点結果はその場で確認ができます。
この即時性により、書いた直後の見直しや書き直しがしやすくなり、学習効率の向上やモチベーションアップにつながります。
点数だけでなく、「どの部分が評価されたか」「どこをどのように改善すべきか」など具体的なフィードバックが提示されるため、生徒自身が課題を把握し、主体的に改善に取り組む学習を促します。

▲よくできた部分、改善すべき部分を表示(論理構成・主題関連性の結果画面)

3.授業・課題・考査まで対応。学校現場にあわせた柔軟な活用
定期考査、パフォーマンステストや英検(R)対策などの目的で授業内・授業外問わず活用可能です。ネット環境が整っていれば場所を問わず受験可能です。
また、教員のLMS(学習管理)機能では、提出状況や成績管理を一元的に行うことができます。
学校の実態に応じた柔軟な運用ができるため、幅広い学校現場で利用されています。

▲リアルタイムで受験状況と結果を確認(教員用LMS画面)

■今回の大型アップデートの詳細(2026年1月26日)

今回のアップデートでは、添削精度の向上に加え、授業や評価での使いやすさを重視した機能強化を行いました。
英語ライティング指導における「添削の質」「学習効果」「学習管理」の3点を軸に、総合的にアップデートしています。

1.文法添削の精度向上
文法の誤りの検出精度がさらに向上しました。単なる正誤判定にとどまらず、どこをどのように直せばよいのかが分かる添削を提示し、生徒の理解を促します。

2.添削結果画面のUI(ユーザーインターフェース)の刷新
添削結果画面のUIを見直し、改善点が一目で把握できるよう刷新しました。
指摘箇所とコメントの対応関係がわかりやすくなり、生徒は自分の弱点を直感的に確認し理解することができます。

▲文法・語法の結果画面:添削箇所をマウスオーバーすると対象箇所がハイライトされます。

3.LMS機能の強化1.:生徒の結果の傾向を可視化
学年(クラス)全体の得点分布やミスの傾向をグラフなどで可視化できるようになりました。
全体の弱点を把握しやすくなり、授業改善や指導計画の見直し、指導に役立てることができます。

4.LMS機能の強化2.:単語テスト機能を搭載
LMS上で単語テストを配信できる機能を搭載しました。
出題トピックにあわせた語彙・表現の事前学習課題として活用することで、インプットとアウトプットを効率的につなぐ学習設計が可能になります。

▲テスト作成画面:カスタム出題、ランダム出題、プリセット出題など出題形式を選べます(回数無制限)。

▲単語テストの受験結果:正答率、品詞別の分析結果を表示

■導入校の先生の声

◎これまで“自分の添削が正しいか”を確認するだけで時間がかかっていました。桐原AIエッセイライティングでは、文法や構成を即時に可視化してくれるため、教員の心理的負担が大きく軽減されました。(公立高等学校・英語教員)

◎生徒は点数だけでなく、どこが評価され、どこを直せばよいのかが分かるため、書き直しへの意欲が高まりました。記憶が残っているうちに復習できる点が非常に効果的です。(私立高等学校・英語教員)

◎論理構成まで評価してもらえる点は、紙の添削や無料のAIツールでは難しかった部分です。大学入試や英検(R)を見据えた指導にもつながっています。(私立高等学校・英語教員)

■学校での活用事例

▼活用事例1.:定期考査・成績評価への活用
・観点別評価における「思考・判断・表現」の評価に活用
・定期考査の前後に実施し、「主体的に学習に取り組む態度」に反映
・受験後、添削結果を確認しながらリライトしたものを提出し、「主体的に学習に取り組む態度」に加点
→「ライティングを成績に入れたいが、採点負担がネック」という学校で導入が進んでいます

▼活用事例2.:授業内演習
・付属品の語彙リストで事前に関連語句を学習した後に実施
・問題文についてグループワーク→受験→リライト
・年度のpre/postテストとして成長を可視化
→「書かせっぱなしにしないライティング授業」を実現しています

[商品概要]
『桐原AIエッセイライティング』
販売元:株式会社桐原書店
開発・運営:株式会社プレイスクエア
価格:3回…1,980円、5回…3,300円、10回…6,600円(税込、2026年度採用向け価格)

・商品紹介ページ:https://kirihara.sakura.ne.jp/information/aees-ne/
・商品カタログ:https://www.kirihara.co.jp/-/ecatalog/aees/catalog/
・お申し込み:https://www.kirihara.co.jp/aees_order_form/
・お問い合わせ:https://www.kirihara.co.jp/aees_inquiry_form/

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https://www.kirihara.co.jp/aees_inquiry_form/
※一連の操作確認や通信環境をご確認いただいたうえでのご採用を推奨しております。

英検(R)は、公益財団法人 日本英語検定協会の登録商標です。
このコンテンツは、公益財団法人 日本英語検定協会の承認や推奨、その他の検討を受けたものではありません。
■株式会社プレイスクエア(PlaySquare Inc.)
https://playsquare.co.jp/
・代表取締役社長:朴洪垣
・法人設立年月日:2012年3月16日
・資本金:9,600万円
・所在住所:〒108-0023 東京都港区芝浦3-5-25-183
・事業内容:言語推論AIエンジン「LIKE」、『AEES』(エッセイ自動添削システム)の開発・運営

■株式会社 桐原書店(KIRIHARA SHOTEN K.K.)
https://www.kirihara.co.jp/
・代表取締役社長:門間 正哉
・法人設立年月日:1967年12月1日
・資本金:9,600万円
・所在住所:〒141-0031 東京都品川区西五反田2丁目11番8号
・事業内容:文部科学省検定教科書、学習参考書・問題集、デジタル教材、小論文添削

■株式会社学研ホールディングス(GAKKEN HOLDINGS CO., LTD.)
https://www.gakken.co.jp/
・代表取締役社長:宮原 博昭
・法人設立年月日:1947年3月31日
・資本金:19,817百万円
・売上高:1,991億円、連結子会社:82社(2025年9月期)
     東京証券取引所 プライム市場上場(証券コード:9470)
・所在住所:〒141-8510 東京都品川区西五反田2丁目11番8号
・電話番号:03-6431-1001(代表)
・事業内容:1946年創業の教育・医療福祉関連事業を展開する持株会社
      教育分野:「学研教室」を始めとする教室・学習塾事業、
           学習教材などの出版・コンテンツ事業、
           教科書・保育用品などの園・学校事業など
      医療福祉分野:サービス付き高齢者向け住宅事業、
             認知症グループホーム事業、
             保育園・学童などの子育て支援事業など
      グローバル:150か国以上で活動・事業展開

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