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【東京都港区】テーマは“対話×運動×セルフケア”!「外苑前(ベルタ)産後ケア教室」定期開催

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ベルタ(BELTA)は、6月17日(月)より、産後の人を対象とした「外苑前(ベルタ)産後ケア教室」を、マドレボニータと共同で定期開催する。

利用率が低い産後ケアサービス

女性を取り巻く社会問題の一つに、産後うつがある。

日本産婦人科学会は、産後うつは10%の罹患率があるとしており、10人に1人は産後うつになる可能性があるといわれている。


また、BELTAが2022年1月に実施した314名の顧客アンケート調査では、産後女性の9割以上は産後に何かしらの心身の不調を感じたことがあるとわかっており、産後うつという診断を受けずとも、産後は何かしらの不調を抱える女性が多いことがわかった。

こうした産後の不調をケアするために提供されているのが、産後ケアサービスだ。

日本においては、自治体や民間企業が、産後に休養できる宿泊施設や訪問サービスなどを展開している。5月には、厚生労働省が出産に関する情報だけでなく産後ケアの有無なども調べることができる情報サイト「出産なび」を開設するなど、妊婦や産後の人に向けたケアが進められている。

一方で、産後ケアの利用条件や手続きの複雑さなどのハードルにより、その利用率は16.4%(※)に留まっている。

“対話×運動×セルフケア”がテーマ


産後、心身共に不調を感じている女性たちをサポートしたいという想いでスタートしたのが、女性ライフステージブランドBELTAとマドレボニータが共同開催する「BELTA×マドレボニータ産後ケア教室」。

産後は、出産や育児による身体の疲労はもちろん、家での生活が中心になり他人とのコミュニケーションが希薄になることで、孤立感や喪失感を感じる女性も少なくない。

「BELTA×マドレボニータ産後ケア教室」は、産後の女性たちが「身体を回復させる」ためのケアはもちろん、「自分の心」のケアも行えるよう、“対話×運動×セルフケア”をテーマにプログラムが構成されている。

プログラムでは、インストラクターに教えてもらいながらバランスボールを用いたエクササイズやストレッチを行ったり、参加者同士で今自分が考えていることや想いを共有しあうシェアリングを行う。

実際に参加した産後4か月の女性は、「素敵な女性たちに出会えたことが、今回のいちばんの収穫だったと思っています。骨盤を立てようとか、体を引き締めたいとか、夢をでっかく持ちたいとか、いろんな希望や期待でワクワクが膨らみました」と話している。

定期開催が決定

定期開催される「外苑前(BELTA)産後ケア教室」の開催日は、6月17日(月)・24日(月)、7月1日(月)・8日(月)の全4回で、時間はいずれも10:30~12:30。場所はベルタ本社。

対象者は2023年6月18日以降に出産した産後1年未満の人で、プログラム参加後のオンラインでのヒアリングに協力できる人。なお、2023年12月11日以降に生まれた子どもは一緒に参加することができる。

受講料は全4回参加で7,680円。特別プログラムのため、通常価格15,360円の半額となっている。参加申し込みは、下記URLより受付中だ。

女性の社会課題を解決する「Mikaduki」


今回の産後ケア教室をはじめ、ベルタでは、地域団体と手を組み共に女性を取り巻く社会課題を解決するプロジェクト「Mikaduki(ミカヅキ)」を実施している。

「Mikaduki」は、女性の社会課題を解決したい団体にベルタがスポンサーとして協賛し、広告掲載という形で団体の活動資金援助を行うプロジェクトだ。


「産院と共催するプレパパ向けの開催費用の資金サポート」「自宅訪問型の料理教室の実施費用の資金サポート」「妊婦向けの防災準備BOOKを協同で制作し自治体にて配布」など、様々な取り組みを行っている。

広告の掲載料は、女性のライフステージにおける課題解決のための活動資金として役立てられる。そのほか、女性の社会課題解決に向けたプログラムを協同で企画し実行することもある。プロジェクトを通して、持続的に女性の課題解決のための取り組みが続く社会を目指している。

2023年5月から始動したこのプロジェクトだが、多くのNPO団体や一般社団法人が参画し、現在では9団体と連携して社会問題の解決に取り組んでいる。


ベルタの「産後ケア教室」や「Mikaduki」の取り組みに注目だ。

外苑前(BELTA)産後ケア教室申込:https://www.madrebonita.jp/programs/class-care/courses/4484/entries/new_email
Mikadukiプロジェクト:https://Mikaduki.belta.co.jp

■ベルタ本社
住所:東京都港区北青山2-12-28 青山ビル5階

※2020年度厚生労働省子ども家庭局総務課少子化総合対策室、地域における分娩施設と産後ケア施設の連携体制に関する調査研究 報告書

(yukari)

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