～日本の製造業にものづくりのためのITを 「ITと現場」の真の融合～
東洋ビジネスエンジニアリング株式会社（本社：東京都千代田区、取締役社長：大澤正典、以下B-EN-G）は、2016年2月19日(金)、日本の製造業向けカンファレンス「MCFrame Day 2016」を開催します。
IoT（Internet of Things）など新しい概念のICT（情報通信技術）を活用して製造業を革新する"第4次産業革命"。グローバルな規模で加速する、この大きなトレンドの底流をなしているのは「現場のデジタル化」です。
新しい製造業の時代を拓くカギとなる「デジタル化」。その現状と今後、そしてその先にある製造業の将来像について、ICTとものづくりのそれぞれの業界のリーダーが一堂に会してオープニングトーク「製造業の新時代を拓く次世代IoTプラットフォーム構築への道」で議論を繰り広げます。
「現場とIT」の世界の知見をぶつけ合うことで今後の課題を炙り出し、その解決に向けたアプローチを議論することにより、デジタル化の先にある製造業の新しい姿を、より具体的な形で浮き彫りにします。
開催要項
■カンファレンス名：MCFrame Day 2016
■テーマ：日本の製造業にものづくりのためのITを 「ITと現場」の真の融合
■日時：2016年2月19日(金) 13:00～18:30 （12:30から受付開始）
■場所：虎ノ門ヒルズフォーラム （東京都港区虎ノ門1-23-3 虎ノ門ヒルズ森タワー5階）
TEL：03-5771-9201 http://forum.academyhills.com/toranomon/access/
■主催：東洋ビジネスエンジニアリング株式会社
■協賛：MCFrameパートナー各社
■参加費：無料（事前登録）
■申込サイト： http://www.mcframeday.com/pr
■主なプログラム：
・オープニングトークライブ 「製造業の新時代を次世代IoTプラットフォーム構築への道」
登壇者：
株式会社 安川電機
代表取締役 専務執行役員 技術開発本部長 小笠原浩氏
アマゾン ウェブ サービス ジャパン株式会社
マーケティング本部本部長 小島英揮氏
アーサー・Ｄ・リトル株式会社 シニアアドバイザー
日本工業大学技術経営大学院教授・教務委員長 清水弘氏
シスコシステムズ合同会社
シスココンサルティングサービス シニアパートナー 八子知礼氏
東洋ビジネスエンジニアリング株式会社
常務取締役、CMO/CTO 新商品企画本部長 羽田雅一
（モデレータ）
日経ＢＰ社 企画編集委員 三好敏氏
・クロージングキーノート 「IoTがデジタルな"現地現物"を実現する」
～生産性を13%向上させるスマート・ファクトリーの5つのアイデア～
登壇者：
エイムネクスト株式会社 代表取締役 清 威人氏
※その他、パートナー様セッション多数。
以上
■MCFrame について
「MCFrame」は、日本の製造業のお客様に求められるきめ細かな管理に対応し、各種機能を備える生産管理、販売管理、原価管理、経営管理システムです。
「MCFrame」の特徴は、豊富な標準機能と、コアコンピタンスにつながる各社固有の業務プロセスに、柔軟かつ効率的に追従できるフレームワーク構造です。「MCFrame」の大きな特長であるこのような高機能と柔軟性・拡張性を高く評価いただき、製造業を中心に４５０社を超えるお客様にご採用いただいています。多言語対応しており、ここ数年は、中国、タイを始めとするアジア各国に進出する日系企業様向けのグローバルなシステムの構築にもご採用いただいております。
製品の詳細な仕様については、http://www.mcframe.com をご覧ください。
■東洋ビジネスエンジニアリング株式会社
東洋ビジネスエンジニアリング（B-EN-G）はIT 企画、BPR 実施のビジネスコンサルティング、IT 導入コンサルティングから、システム構築サービス、運用サービスにわたり、ERP を中心に豊富な実績を有するビジネスエンジニアリング企業です。またERP をベースとしたSCM、CRM 導入支援ならびに中国を初めとしたグローバル展開支援での実績を積み重ねています。
東洋ビジネスエンジニアリングの詳細は http://www.to-be.co.jp をご覧ください。
【当報道に関してのお問い合わせ窓口】
東洋ビジネスエンジニアリング株式会社 業務管理本部 広報 猪野 肇
電話：03-3510-1615／E-mail：kouhou@to-be.co.jp
【当サービスに関してのお問い合わせ窓口】
東洋ビジネスエンジニアリング株式会社 プロダクト事業本部 営業本部
電話：03-3510-1616 ／ E-mail：mcframe@to-be.co.jp
＊本ニュースリリースに記載されている社名、製品名などは、各社の登録商標または商標です。
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