トレンドニュースサイト STRAIGHT PRESS【 ストレートプレス 】

株式会社メトロアドエージェンシー

長く掲出するほど認知は高まる!東京メトロ車内ビジョンの長期掲出効果

このエントリーをはてなブックマークに追加

株式会社メトロアドエージェンシー(本社:東京都港区、代表取締役社長 川田 博之)は、交通広告の効果に関する自主調査を実施しました。その結果、車内ビジョンへの長期掲出を行うほど掲出期間が長くなるほど認知が蓄積される傾向が確認できました。

詳細は下記のリンクからもご確認いただけます。
https://www.metro-ad.co.jp/column/detail/id_687.html
はじめに
広告には、接触を重ねることで効果が高まる「蓄積効果」があるといわれていますが、交通広告でも同様の傾向があるのでしょうか。この調査では、東京メトロ車内ビジョン(Tokyo Metro Vision、以下TMV)における長期掲出の効果について、調査データをもとに検証しました。

※この内容は調査結果の一例であり、個別の広告効果を保証するものではありません。

調査概要
この調査は、インターネットリサーチで、首都圏(1都3県)在住の20代~60代男女「東京メトロ利用者」と「東京メトロ以外の電鉄利用者」に対して、TMVに2024年4月~2025年11月の期間中に出稿実績のある企業・ブランドの名称認知を聴取。業種と掲出期間ごとに、企業・ブランドの名称認知率の平均値を算出し、比較しました。

なお、本分析の対象銘柄は、対象期間中に、東京メトロへの出稿が中心(東京メトロのみ、もしくは他電鉄と比較して東京メトロへの出稿量が多い)だった企業・ブランドを抽出しています。
また、TMVの掲出効果を検証する観点から、主に東京メトロ利用者のデータを中心に分析を行っています。

マンションブランドの長期掲出効果
長期掲出を行うことが多いマンションブランドについて、TMVに長期掲出を行っている3銘柄の平均認知率を算出しました。 
※対象銘柄の平均掲出週数:約33週

その結果、東京メトロ利用者は38.5%、東京メトロ以外の電鉄利用者は21.7%となり、16.8ポイントの差が確認されました。

東京メトロ利用者と他電鉄利用者を比較すると、東京メトロ利用者で、TMVに長期掲出を行っているブランドの認知率が高い結果となっており、継続的な出稿によって、認知が蓄積されていることが明らかになりました。

BtoB企業・ブランドにおける掲出期間別の効果
次に、掲出期間が短いものから長いものまで様々な傾向があるBtoB企業・ブランドについて、掲出期間別に認知率を比較しました。 ※平均掲出週数:短期 約1週/中期 約6週/長期 約65週

東京メトロ利用者においては、短期(12.6%)、中期(18.6%)、長期(24.9%)と、掲出期間が長い企業ほど認知率が高くなる傾向が確認されました。

また、短期掲出を基準とすると、中期では約1.5倍、長期では約2倍まで認知が伸長しており、掲出期間の長さに応じた認知の効果伸長が確認されました。

短期掲出でも認知形成は期待できますが、継続的な掲出によってより高い認知効果が期待できると考えられます。

特に、BtoB企業・ブランドは、一般消費財や耐久消費財などに比べて、生活者になじみが少ないため、認知獲得のためには、できる限り長期間出稿することが重要と言えます。

まとめ
広告には一般的に、接触を重ねることで効果が高まる「蓄積効果」があると言われていますが、本調査から、TMVへの出稿についても、短期掲出でも一定の効果があるものの、掲出期間が長くなるほど認知が蓄積される傾向が明らかになりました。

交通広告は日常生活の中で繰り返し接触されることが強みであり特徴のメディアです。ターゲットのタッチポイントとなるメディアに長期間にわたり出稿を行うことで、認知の蓄積につながることが期待できます。

ブランディングや認知獲得を目的とするコミュニケーションでは、交通広告の長期的な出稿をご検討いただくことがおすすめです。

調査概要

・調査方法:インターネットリサーチ
・調査内容:東京メトロの車内ビジョン「Tokyo Metro Vision(TMV)」に2024年4月~2025年11月の期間中に出稿がある企業・ブランドについて、掲出期間ごとのグループを作成し、名称認知度を聴取し、平均値を算出する
※出稿が東京メトロと他電鉄を比較して、東京メトロに出稿が多い企業・ブランドについて聴取
・調査対象者:1都3県居住の20代~60代男女のうち 1.東京メトロ利用者 2.東京メトロ以外の電鉄利用者
※利用者の定義は、該当電鉄を2024年~2025年にかけて利用しており、かつ直近1年の利用が週1回以上利用の方
※調査会社・広告会社・コンサル会社・不動産会社に勤務する方を除く 
・回収数:1.東京メトロ利用者(500サンプル) 2.東京メトロ以外の電鉄利用者(500サンプル)
・調査期間:2025年12月25日(木)~2026年1月5日(月)

本記事に関するお問い合わせ、ご確認はこちらのお問い合わせフォームまでお願いします。
https://www.metro-ad.co.jp/inquiry/

企業プレスリリース詳細へ
PR TIMESトップへ

最新情報をTwitterで受け取ろう!
最新情報をFacebookで受け取ろう!
前の記事
一覧へ戻る
次の記事