オリックス不動産株式会社（本社：東京都港区、社長：松本 哲男、以下「オリックス不動産」）とハイアット ホテルズ コーポレーション（本社：米国イリノイ州シカゴ、社長兼最高経営責任者：マーク・ホプラメジアン、以下「ハイアット」）は、各関連会社を通してホテル運営受委託契約を締結し、世界中のラグジュアリーブランドやエンターテインメントが集結する東京都中央区銀座の一等地・並木通りに、日本初進出となるハイアットの最新ライフスタイルブランドホテル「ハイアット セントリック 銀座 東京（Hyatt Centric Ginza Tokyo）」を、2018年初頭に開業することを決定いたしました。
「街の中心」、「情報の中心」という2つの意味を持つ「ハイアット セントリック（Hyatt Centric）」は、ハイアットの最新ライフスタイル ブランドとして2015年1月に誕生しました。ブランドの基本理念は、“その街の最もエキサイティングな魅力発信源への玄関口”、つまり旅先の中心的存在（センター）となり、ゲストを新しい発見やその街でしか出会うことのできない魅力的な体験へと誘うことです。ホテルに“宿泊する場所”以上の存在意義や価値観を求め、例え出張中であってもその街の個性や文化を探索する自由なマインドを持っている、好奇心に満ちた幅広い年齢層の行動的なトラベラーをターゲットとしています。現在、米国のシカゴとマイアミの2ヶ所で展開していますが、今後はニューヨークやパリなどの世界主要都市にも開業する計画が進行中です。
「ハイアット セントリック 銀座 東京」の計画地は、朝日新聞社が所有・開発する地上12階建ての複合ビル「（仮称）銀座朝日ビル」の3～12階の10フロアで、上質で快適な時間をもたらす164の客室、テラス席を設けたダイニング＆バー、小規模なイベントスペース、最新のフィットネス機器を揃えたジムを備えます。ダイニングエリアは用途に応じて分割・連結が可能なデザインで、会議からパーティーまで、幅広い需要に柔軟に応えます。ホテルのインテリアデザインを手掛けるのは、日本を拠点に海外でも注目の赤尾洋平氏率いるストリックランド（東京都港区）で、「銀座の伝統と革新、その相反する2つの価値を空間におとしこむ」をコンセプトにした、銀座でしか実現できない新しいホテル空間を創出します。
＜関係者のコメント＞
■オリックス不動産株式会社 代表取締役副会長 剱持 正敏
「オリックス不動産は、「クロスホテル」をはじめビジネスホテル、シティホテル、リゾートホテル、サービスアパートメント、研修施設、温泉旅館など全国で26もの宿泊施設を保有・運営しております。京都では「ハイアット リージェンシー 京都」も展開しており、本ホテル事業においても、オリックス不動産のホテル・旅館経営における経験と実績を生かし、またハイアットのグローバルなブランド力を結集することにより、伝統を守りながらも常に革新的で情報を発信し続ける銀座において、皆さまに愛され、喜ばれるホテルの運営を推進してまいります。」
■日本ハイアット株式会社 代表取締役 阿部 博秀
「ライフスタイルは年々多様化しており、旅先でも街の個性や魅力、躍動を肌で感じることができるエキサイティングな体験を求める新しい顧客層が増えています。このような方々を私どもは“モダン エクスプローラー（Modern Explorer）”と呼んでいます。「ハイアット セントリック 銀座 東京」は、そのような顧客層と“モノより体験”に価値を見出すミレニアル世代を中心とした幅広い年齢層のお客様に支持される、ブランドのフラッグシップを目指します。」
ハイアット セントリックについて
ハイアット セントリックは、ホテルに“宿泊する場所”以上の存在意義や価値観を求める世代を超えた幅広い年齢層のお客様のための ライフスタイル ホテル ブランドで、「いつでも、どの街でも、あらゆることの中心」にいます。ハイアット セントリックの名前には「街の中心」 「情報の中心」という2つの意味が込められており、旅の目的が例えビジネスであっても、その街の個性と魅力を肌で感じるエキサイティングな体験へとゲストを誘います。各ホテルの雰囲気と個性に合わせ、シンプルでありながら配慮の行き届いた、合理的で効率的なサービスを提供します。いつでも快適にインターネットに接続できるデジタル環境を完備すると同時に、ゲストとホテルスタッフとのインタラクションも大切にしています。特に時間に余裕のない出張中のお客様に、ゲスト一人ひとりにフィットしたスマートで快適なアドバイスで、旅を更に有意義なものにします。
オリックス不動産株式会社について
1999年3月に不動産開発・賃貸・運営を目的に設立。ORIXのDNAを引き継ぐ「オリックスの不動産事業」として「ほかにはないアンサー。」を求めてチャレンジし続けています。主に運営事業ではホテル・旅館、研修施設、水族館など全国各地で展開し、さらにグループ会社ではゴルフ場運営や高齢者住宅の開発・運営も行っています。
ハイアット ホテルズ コーポレーションについて
ハイアット ホテルズ コーポレーション(本社：米国イリノイ州シカゴ)は、ハイアットが誇る洗練されたおもてなしと心地よい寛ぎを提供する、世界有数のホスピタリティ企業です。世界各地で働くハイアットスタッフ一人ひとりが、お客様の人生に感動と輝きをもたらす“本物のホスピタリティ”を提供しています。現在、世界中でパーク ハイアット(Park Hyatt)、アンダーズ(Andaz)、グランド ハイアット(Grand Hyatt)、ハイアット(Hyatt)、ハイアット セントリック(Hyatt Centric)、ハイアット リージェンシー(Hyatt Regency)、ハイアット プレイス(Hyatt Place)、ハイアット ハウス(Hyatt House)、ハイアット ジラーラ(Hyatt Zilara)、ハイアット ジーヴァ(Hyatt Ziva)、ハイアット レジデンス(Hyatt Residences)とハイアット レジデンス クラブ(Hyatt Residence Club)のホテル、リゾート、レジデンス、バケーションオーナーシップ施設を、運営、フランチャイズ管理、ライセンス契約、所有、開発しています。2015年9月30日現在、ハイアット ホテルズ コーポレーションのポートフォリオは世界52ヶ国で627施設です。詳しくは www.hyatt.com をご覧ください。
将来予測に関する記述について
本プレスリリースに含まれる記述で歴史的事実でないものは、1995年米国私募証券訴訟改革法(Private Securities Litigation Reform Act of 1995)が定める「将来予測に関する記述」(Forward-Looking Statement)に該当します。かかる記述は、当社の計画、戦略、財務実績、将来見通しもしくは将来事象に関する記述を含み、また予測困難な既知もしくは未知のリスクに関わります。このため、当社の実際の成果や業績は、将来予測に関する記述に明示または暗示されている内容と大きく異なる場合があります。かかる記述の文中にある「かもしれない(may)」、「可能性がある(could)」、「期待する(expect)」、「意向である(intend)」、「計画している(plan)」、「求める(seek)」、「予想する(anticipate)」、「考えている(believe)」、「予測する(estimate)」、「予想する(predict)」、「潜在的(potential)」、「続ける(continue)」、「あり得る(likely)」、「するつもりである(will)」、「するかもしれない(would)」その他これらに類する単語や類似の表現、又はその否定形の使用によって、当該文章が「将来予測に関する記述」であると判断できることがあります。「将来予測に関する記述」は、当社及び当社の経営陣によってその内容が妥当であると判断されていながらも、必然的に不確かな性質の予測及び前提に基づくものです。現在の期待と実際の結果との間に大きな相違をもたらしうる要因としては、現在の景気低迷の落ち込み度合いとその継続期間、当事業や旅行・レジャー業界における消費水準と顧客の信頼、客室稼働率や平均宿泊料金の低下、将来起こり得るテロ攻撃などの敵対行為や旅行に影響を及ぼす敵対行為発生の恐れ、旅行関連の事故、当社顧客の嗜好や選好の変化、提携業者や労働組合との関係、労働法の改正、他の資産所有者、フランチャイズ加盟者もしくはホスピタリティー事業パートナー等の財務状況及びこれら当事者と当社との関係、将来的な買収及び処分並びに新たなブランドコンセプト導入に伴うリスク、当社が事業を行う業界や市場における競争環境の変化、法的手続の結果、連邦・州・地域または外国の税法の改正、為替相場の変動、資本市場の一般的な価格変動や当社の資本市場へのアクセス力等々が含まれます。かかるリスク及び不確定要素については、米国証券取引委員会に提出されている各種報告書(書式10-Kによる年次報告書を含む)において、より完全に記載されています。本プレスリリースの配信日現在において発表された将来予測に関する記述に過度に依拠されることのないようご留意ください。当社は、適用法令によって義務付けられる場合を除き、実際の結果、新たな情報、将来の事象、前提条件の変化、その他将来予測に関する記述に影響を及ぼす要素の変化を、かかる記述に反映させるように将来予測に関する記述を公的に更新する義務を負いません。仮に、当社が将来予測に関する記述の1つまたは複数について更新した場合であっても、そのことから、その後、かかる記述又は他の将来予測に関する記述に関してさらなる更新がなされることを意味するものではありません。
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