トレンドニュースサイト STRAIGHT PRESS【 ストレートプレス 】

シンクレイヤ株式会社

建物不要で約2,000世帯に高速通信を提供「柱上型ミニサブセンター」が実現する新たな情報インフラ

このエントリーをはてなブックマークに追加

放送・通信に携わる事業者のソリューションプロバイダであるシンクレイヤ株式会社(東証スタンダード:1724、代表取締役社長:山口正裕、本社:名古屋市)(以下、当社)は、放送・通信設備「柱上型ミニサブセンター」を展開しています。山間部や過疎地における情報インフラ整備が社会的課題となる中、本システムは、放送・通信サービスに必要な機器を柱上にコンパクトに集約することで、従来必要だったサブセンター用の建物を新設することなく、放送・通信インフラの構築を可能にします。1拠点で約2,000世帯にサービスを届けることができ、導入コストや工期の課題を解決する新たな選択肢として活用いただけます。

■山間部・過疎地における放送・通信インフラの課題
インターネットは、私たちの暮らしや社会活動を支える重要なインフラとなっています。動画配信やクラウドサービス、自治体のDX化など、高速かつ安定した通信環境への需要は年々高まっています。一方で、山間部や過疎地など人口の少ないエリアでは、放送・通信サービスを提供するための設備整備に依然として課題が残っています。放送・通信サービスの中継拠点となるサブセンターの建設には多くのコストと時間がかかりますが、こうしたエリアでは加入者数が限られるため採算性の確保が難しく、設置が困難なケースも少なくありません。その結果、環境の整備が進まず、地域間の情報格差につながる要因ともなっています。
このような背景から、放送・通信インフラの構築には、従来の前提にとらわれない新しい発想が求められています。
■柱上型ミニサブセンターによる解決策
そこで当社は、建物を新設することなくサブセンターと同等の役割を果たす「柱上型ミニサブセンター」を開発いたしました。本製品は屋外型光増幅器(EDFA)、屋外型ブレードOLT、屋外型ブレード電源で構成されており、放送・通信サービスに必要な主要機能を柱上にコンパクトに集約。省スペース設計により、従来必要とされてきたサブセンター建設に伴う初期投資や工期を大幅に削減することが可能です。これらの特長は、地域特性や設置環境を選ばないインフラ整備の新たな選択肢として、通信事業者や自治体が抱える課題解決に貢献いたします。
【柱上型ミニサブセンターのメリット】
コンパクト設計による高い施工性
構成している機器は、1人でも持ち運びが可能なコンパクト設計となっており、設置作業時の負担軽減に貢献します。大型機器の搬入や重機を必要とせず、作業人数を抑えた施工が可能なため、作業環境に制約のある場所でも導入しやすい点が特長です。

エアコンレス設計による省電力・低騒音
サブセンターには、機器を冷却するためのエアコンが不可欠ですが、本製品を構成している機器にエアコンは搭載されておりません。空調設備を必要としない構造とすることで、消費電力を抑えるとともに、運転音による周辺への影響を軽減します。これにより、住宅地や生活圏に近い場所でも設置しやすく、環境に配慮した運用が可能です。

10ギガ対応による高速・安定通信
上り下り最大10Gbps対応の通信設備を採用しており、高速かつ安定した通信環境の構築が可能です。今後の通信需要の増加やサービス高度化を見据えたインフラとして、長期的な利用にも対応します。

リチウムイオンバッテリー搭載による高い耐災害性
リチウムイオンバッテリーを搭載しているため、停電時でも必要な機器へ電力を供給し続けることができます。加えて、従来の鉛蓄電池と比べて寿命が長く、保守・交換の負担軽減にも貢献します。

■想定される活用シーン
柱上型ミニサブセンターは、従来の方法では採算が合わない人口の少ないエリアや用地確保が困難なエリア、大規模な集合住宅等のインフラ整備に最適です。新たな建物を設けることなく導入できるため、段階的なエリア拡張のほか、既存ネットワークの効率的なリプレイスにも利用できます。地域の状況に応じた柔軟なネットワーク構築を実現します。

当社は今後も、創業60年を越える歴史の中で培ってきた確かな放送・通信技術を通じて、地域格差の解消に貢献し、誰もが安定した放送・通信サービスを利用できる社会の実現を目指してまいります。

シンクレイヤ株式会社
〈本社〉〒460-0012 名古屋市中区千代田2-21-18
〈ホームページ〉https://www.synclayer.co.jp/
〈X(旧Twitter)〉https://x.com/SYNCLAYER_JP_Pb
〈YouTube〉https://www.youtube.com/@synclayer-pb
この件に関する問い合わせ先
広報室 Mail: planning@synclayer.co.jp
TEL:052-242-7874  FAX:052-238-565

企業プレスリリース詳細へ
PR TIMESトップへ

最新情報をTwitterで受け取ろう!
最新情報をFacebookで受け取ろう!
前の記事
一覧へ戻る
次の記事