～企業・地域とともに持続可能な社会の実現を目指す取り組みが評価～
株式会社ブロードリーフ（本社：東京都品川区、代表取締役社長：大山 堅司、以下ブロードリーフ）は、一般社団法人日本自動車会議所が主催する「クルマ・文化・社会・パートナーシップ大賞（以下、CSP大賞）」において、環境貢献賞を受賞しました。
今回の受賞は、2008年の設立以来、18年以上にわたり継続し、130社以上が参画する企業参画型環境保全活動 「GrowLeafプロジェクト」の取り組みが評価されたものです。
CSP大賞は、クルマに関わる文化の向上やクルマのファンづくり、モビリティ社会の発展、地域活性化などに貢献した団体・企業・個人を表彰する制度です。
写真左から、一般社団法人 日本自動車連盟 副会長 蓮花一己 様 、一般社団法人 日本自動車会議所 会長 豊田 章男 様、当社 代表取締役社長 大山堅司、当社 執行役員 小暮勝也、 株式会社日刊自動車新聞社 代表取締役社長 花井 真紀子 様（2026年3月16日開催 第5回 CSP大賞 表彰式にて）
【「GrowLeafプロジェクト」について】
この度、環境貢献賞を受賞した当社の「GrowLeafプロジェクト」は、2008年に設立した企業参画型の地球環境保全プロジェクトで、18年にわたり継続している取り組みです。
当社は、自動車整備業をはじめとするモビリティ産業の事業者のDXを支援する企業として、子どもたちやその先の世代に豊かな地球環境をつなぎ、多様性のある持続可能な循環型社会を実現する責務があると考え、社員の発案のもと、本プロジェクトを立ち上げました。
本プロジェクトは、「1社では成しえない活動を、趣旨に賛同する企業とともに推進する」という企業参画型モデルを特徴としています。現在では、整備・鈑金・車両販売・部品商などのモビリティ関連事業者に加え、メガバンクやリース会社など多様な業種の130社以上が参画し、パートナーシップ型のSDGs貢献プラットフォームとして活動を展開しています。
また、自動車関連の中小企業では、人的・時間的リソースの不足によりSDGs活動への継続的な関与が難しいという課題があります。「GrowLeafプロジェクト」は、企業同士が連携することで環境活動を持続的に推進できる仕組みとして発展を続けています。
【「GrowLeafプロジェクト」の主な活動内容】
１. 企業の森「ブロードリーフの森」と継続的な植樹活動
認定NPO法人と連携し、全国14地域で広葉樹の植樹活動を推進しています。
2026年2月時点で、累計2,185本の植樹を実施しており、参画企業とともに3万本以上の植樹を
目指しています。
２. 「どんぐりから育てる循環型森づくり」
社内有志の「どんぐりサポーターズ」や会員企業とともに、現地植生のどんぐりを採取し社内で
育苗する取り組みを行っています。自然の循環を体感できる持続可能な森づくりとして継続
しています。
３. 地域密着活動と環境×福祉の独自連携
地域の障がい者福祉施設と連携し、苗木の調達などを通じて環境活動と福祉支援を結びつけた
社会貢献の循環を生み出しています。
また、地域と連携した環境イベントやワークショップなども実施しています
４. 事業を通じたGXの啓蒙活動
自社顧客向けメディア「かわら版」やWEBセミナーを通じて、GX（グリーントランスフォーメー
ション）を企業の持続可能性を高める「成長戦略」として発信し、業界全体の意識変革を促進し
ています。
ブロードリーフは、「GrowLeafプロジェクト」を通じて、会員企業とともに環境・福祉・地域社会をつなぐ活動の輪をさらに広げていきます。モビリティ社会を支えるIT企業として、業界全体のGX推進と持続可能な社会の実現に向け、今後もパートナーシップを軸とした取り組みを継続・深化させてまいります。
【株式会社ブロードリーフについて】
ブロードリーフは、「感謝と喜び」の企業理念のもと、モビリティ関連業界をはじめとする多様な業種に向けて、業務支援ソリューションやデジタル技術を活用したサービスを提供しています。業界で培った知見と蓄積されたデータを基盤に、AIの活用と2DX（デジタルトランスフォーメーション・データエクスチェンジャー）の推進を通じて、現場の生産性向上と経営品質の高度化を支援しています。
お客様の実務に即したサービス開発と価値提供を重ねることで、顧客企業の持続的な成長と産業全体の発展に貢献することを目指しています。今後も信頼されるパートナーとして、新たな価値創出に取り組み続けてまいります。
【株式会社ブロードリーフ 概要】
本社所在地：東京都品川区東品川四丁目13-14 グラスキューブ品川8階
代表取締役社長：大山 堅司
URL：https://www.broadleaf.co.jp/
＊本プレスリリースに記載されている会社名、製品名等は一般に各社の商標または登録商標です。
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