～意思決定と執行の機動力を高め、経営体制を強化～

　日本ゼオン株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：豊嶋 哲也、以下「ゼオン」）は、2026年4月より新たにCXO制を導入するとともに、大幅な組織改編や権限委譲を行い、より機動力を高めた経営体制を実現していきます。

1,CXO制導入の狙い
　ゼオンを取り巻く環境は日々変化し、化学業界再編やゼオンの事業ポートフォリオ組み換え、中期的技術戦略、経営資源配分、地政学リスクへの対応等、より高度な経営課題への迅速な対応が求められています。　ＣＸＯ制導入により、経営チーム（ＣＸＯ会）がそれらの高度な経営課題に集中し、中長期的で全社最適な目線で議論を行い、迅速に判断できる体制を実現し、さらなる機動性の向上を図ります。
また同時に、取締役会へのタイムリーな報告によるガバナンス体制の強化や、部門長への業務執行権限の委譲による執行スピード向上によって、意思決定および執行の機動力を更に高めます。これらの施策により強靭な経営体制を構築することで、中期経営計画ＳＴＡＧＥ３０の目標達成および中長期的な企業価値の最大化を目指します。

※「経営会議」　業務執行上の最上位機関（従来の「常務会」を改編）

2,CXO体制（2026年4月1日付）
　経営の重要課題に対する迅速な意思決定の実現を最優先に、CEO、CFO、CTOの３ポストに絞り込んだCXO会で高度な経営課題に対峙します。CFOおよびCTOは専任とし、CEOとともに三位一体となって経営を担います。
[表: https://prtimes.jp/data/corp/103820/table/100_1_e4767a9b8f50ca50340a58cdb51abc6c.jpg?v=202602190245 ]
　

CXO会の運営イメージ図

3,CXO制導入に伴う組織改編について
　従来は本部長が傘下の部門を統括し執行する「本部制」を運用してきましたが、４月より各部門の更なる自律的な機動性を求め、本部制を廃止します。各部門をCXO直下に位置づけるとともに、独自の重要機能を担う一部の部署（II階層）もCXO直轄と位置づけます。これらの施策により、各部門や重要機能を担う部署がCXOと直接的にスピーディなやり取りを行うことで、これまで以上に迅速な経営判断を実現します。

【2026年4月1日付の組織図（一部）】　※上記３に関連した部分を抜粋

　
　ゼオンは今後も、すべてのステークホルダーの皆様との対話を重ねながら真摯に経営課題に向き合い、企業価値向上および創造に向けた速力ある取り組みに注力してまいります。

【参考資料：2026年4月1日付の組織図（全体）】　※組織名称は変更の可能性があります

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