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楽天証券、ポイント投資のサービスを拡充 ‐楽天スーパーポイントが投信積立にも利用可能に‐

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楽天証券株式会社(代表取締役社長:楠 雄治、本社:東京都世田谷区、以下「楽天証券」)は、2018年9月30日(予定)より、投資信託の積立において、楽天スーパーポイント(以下、「楽天ポイント」)※1及び楽天証券ポイントを「1ポイント=1円」として、購入代金の全額または一部に利用できるサービスを開始することをお知らせします。

楽天証券では、2017年8月から楽天グループの各種サービスの利用によって貯まる楽天ポイント及び楽天証券ポイントを投資信託の購入代金に充てることができるようになり、投資信託を購入したお客様の約6割※2がポイントを利用して投資信託を購入しています。また、そのうち約半数は30代以下で、ポイント投資をきっかけに投資信託を始めるお客様が増えています。

今回、投資信託の積立においてもポイントが利用できるようになることで、さらに多くのお客様に資産形成の一部としてポイントをご活用いただけるようになります。また、今回のサービス拡充にあわせて、投資初心者のお客様でもスムーズにポイント投資が始められる環境を整えるべく、「ポイント投資専用サイト」やポイントに関するお得な情報を提供してまいります。なお、本サービスは、特定口座、一般口座、NISA口座、つみたてNISA口座において利用可能となります。

楽天証券は今後も、個人投資家の資産形成の一助となるべく快適なお取引環境を提供するためのサービス拡充を継続して行ってまいります。

※1:期間限定ポイント、他ポイントから交換した楽天ポイントを除く
※2:2018年7月1日~7月31日の期間、投資信託を通常注文で購入したお客様の中でポイントを利用した割合

■サービス詳細
[表: https://prtimes.jp/data/corp/11088/table/231_1.jpg ]

詳細については下記URLをご確認ください:
https://www.rakuten-sec.co.jp/web/info/info20180822-01.html

以上

【手数料等およびリスクの説明について】
楽天証券の取扱商品等にご投資いただく際には、各商品等に所定の手数料や諸経費等をご負担いただく場合があります。また、各商品等には価格の変動等による損失を生じるおそれがあります。各商品等へのご投資にかかる手数料等およびリスクについては、楽天証券ホームページの「投資にかかる手数料等およびリスク」ページに記載されている内容や契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解ください。

商号等:楽天証券株式会社 (楽天証券ホームページ)
金融商品取引業者:関東財務局長(金商)第195号、商品先物取引業者
加入協会:日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会、日本商品先物取引協会
一般社団法人第二種金融商品取引業協会、一般社団法人日本投資顧問業協会

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