楽天証券株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：楠 雄治、以下「楽天証券」）は、外国証券取引口座数が600万口座を達成したことを記念して、2021年7月1日（木）より、証券総合口座開設後、最大2カ月間、米国株式取引における取引手数料を実質無料にするプログラムを開始しますので、お知らせします。
楽天証券は、これまで以上に高まる米国株式投資への注目を受け、個人投資家のお客様に、より低コストでの米国株式投資を実現いただくため、このたび、2021年7月1日（木）以降に楽天証券の証券総合口座を新規で開設されるお客様を対象に、証券総合口座開設後、最大2カ月間、米国株式取引における取引手数料を実質無料にします。
楽天証券は、1999年の米国株式取引サービス提供開始以来、個人投資家のお客様に、より快適に米国株式をお取引いただけるよう、リアルタイム株価情報をはじめとする各種米国株式投資情報の拡充、業界最低水準（※1）の取引手数料や、主要ネット証券で初めて（※1）国内株式・米国株式の取引を1つの画面で行えるスマートフォン向け株式トレーディングアプリ「iSPEED(R)」を提供するなど、積極的にサービス拡充に取り組んでいます。
また、楽天証券では、米国株式取引でお支払いいただいた取引手数料の1～2％分が「楽天ポイント」などで還元される（※2）ポイントプログラムも実施しています。今回さらに、証券総合口座開設後、最大2カ月間のお取引手数料が実質無料になることで、これまで以上にコストを気にせず、米国株式への投資が行いやすい環境が整います。
楽天証券は、今後もお客様のニーズにお応えする魅力的な商品・サービスを提供することで、さらなる顧客基盤の拡大を図るとともに、お客様の資産形成・投資活動に貢献してまいります。
楽天証券 米国株式取引手数料、最大2カ月間実質無料プログラムの概要
[表: https://prtimes.jp/data/corp/11088/table/360_1.jpg ]
そのほか、各種条件や注意事項などプログラムの詳細は、楽天証券ホームページをご覧ください。
※1：米国株式を取り扱っている主要ネット証券（口座数上位3社：SBI証券、マネックス証券、楽天証券）で比較（2021年6月29日現在、楽天証券調べ）
※2：事前に国内株式の手数料体系を「超割コース」に設定する必要あり
以 上
【手数料等およびリスクの説明について】
楽天証券の取扱商品等にご投資いただく際には、各商品等に所定の手数料や諸経費等をご負担いただく場合があります。また、各商品等には価格の変動等による損失を生じるおそれがあります。各商品等へのご投資にかかる手数料等およびリスクについては、楽天証券ホームページの「投資にかかる手数料等およびリスク」ページに記載されている内容や契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解ください。
商号等：楽天証券株式会社
金融商品取引業者：関東財務局長（金商）第195号、商品先物取引業者
加入協会：日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会、日本商品先物取引協会
一般社団法人第二種金融商品取引業協会、一般社団法人日本投資顧問業協会
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