～対話を通じた安全基盤の強化～
株式会社商船三井（社長：田村 城太郎、本社：東京都港区、以下「当社」）は、2026年2月から4月かけて、世界4拠点（下表）で当社の安全運航を担う船員を対象とした”MOL Safety Conference 2026”を開催し、合計813名の船員が参加しました。
社会インフラ事業を営む当社グループにとって、安全を維持して サービスを提供することは事業の根幹であり、競争力の源泉です。当社は、安全文化の醸成と安全基盤の強化を目的として、2007年より
Safety Conferenceを毎年開催しています。
マニラ会場の様子
マニラでの会議にて挨拶をする会長 池田 潤一郎（役職は2026年2月時点）
今年は「MY GOAL ZERO HARM」をメインテーマに、また「Safety is Our Culture」をサブテーマとして安全文化醸成による労働災害の根絶と、安全運航維持についてさまざまな視点からの議論を実施しました。本カンファレンスでは従来の船上作業におけるリスク管理に加え、「なぜ安全に作業が遂行できているか」という安全が維持されている背景や成功例についても焦点を当て参加者と議論、共有することで安全意識改革を図りました。また代替燃料などの新技術への取り組み、ハラスメント防止などさまざまな視点からの議論を行うことで、安全基盤のさらなる強化および安全文化の醸成に資するものとなりました。
[表: https://prtimes.jp/data/corp/92744/table/549_1_5567f2c8ce7a12e7fa21b07d473b432d.jpg?v=202605080845 ]
本活動は商船三井グループ 経営計画 「BLUE ACTION 2035 」Phase 2 の実現に向けた各サステナビリティ課題に紐づく4つのアクションプランのうち、「安全ビジョン」における安全基盤の一つ「相互啓発を通じた安全意識改革」に位置付けられています。当社は「安全」なオペレーションを通じて人々・財産・環境を守り続け、 社会とステークホルダーへの価値提供に貢献します。
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