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『超高齢社会のエキスパート12人に聞いた 老いと向き合う生き方』発売。12人の専門家が老いをめぐる様々なテーマについて語る

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ジャーナリストの魂出版は、1月15日(木)に『超高齢社会のエキスパート12人に聞いた 老いと向き合う生き方』を刊行した。

同書は、親の介護、定年後、終活など、老いの問題は幅広く、複雑であり、どこから学び始めればいいか迷う読者の入り口となるポータルブックとして役立ててもらえるようにと、12人の専門家が老いをめぐる様々なテーマについて語る内容だ。

老いの各段階で注意すべきこと

定年後への備えはしっかりしても、その後70歳、80歳と齢を重ねる中、晩年の計画を立てる人は極めて少ないのが現状だそう。

晩年の備えとして終活があるが、これまでの終活は「死の準備」の色彩が強く、遺言や葬式、お墓選びなどの実用的な知識を学ぶことが中心だった。しかし、死後の備えをしたとしても、自分らしく最期まで生き切る準備にはならないのではないだろうか。

同書は、心身が老いていくというのはどういうことなのか、老いに伴いどんな生活上のリスクが出てくるのか、老いの各段階でどんなことに注意すべきかなどについて理解できるように編集されている。

健康で暮らしていける期間の先には、要介護状態が待つ可能性がある。自分が要介護状態になることをイメージできる人は少なく、対策も限られるのではないだろうか。どうするかよりも、どうあるかをあらかじめ考えておくことが必要であり、介護を受けながらも自分らしさを失わなず、できることをしようと頭を切り替える必要がある。

少子化が進み、子どもに負担をかけることも難しくなり、老いや死の話は親の側から切り出す時代になろうとしているといえるだろう。

書籍概要


『超高齢社会のエキスパート12人に聞いた 老いと向き合う生き方』の執筆者は、元日本経済新聞記者の相川浩之さんと、フリーアナウンサーの町亞聖さんだ。

同書はA5判、272ページ、横書き、本体1500円。紀伊國屋新宿本店、丸善丸の内本店、ジュンク堂書店池袋本店、代官山 蔦屋書店など全国の主要書店で販売している。また、電子書籍は、AmazonのKindleストアで配信されており、価格は1200円だ。

なお、ジャーナリストの魂出版は、日本経済新聞社に記者として41年間務めた相川浩之さんが日本経済新聞社を退職後、2023年に立ち上げた。同氏は「老いと向き合う生き方」の執筆者でもあり、従来の出版の常識にとらわれず、読みやすく、わかりやすい本づくりを目指している。

書籍の内容紹介

『超高齢社会のエキスパート12人に聞いた 老いと向き合う生き方』の第1章は、晩年の人生計画を作ろう。「65〜74歳は、ACP第1段階、信頼できる医者を見つける」、「75〜84歳は、ACP第2段階、家族と話し合う」、「85歳からは、ACP最終段階、家族や医師と改めて意思確認を」、などといった内容だ。

第2章は、老いと正面から向き合う。評論家の樋口恵子さんや社会学者の上野千鶴子さんが登場している。

第3章は、新しい高齢者。精神科医・和田秀樹さんが従来の高齢者像にとらわれる企業やメディアなどについて、ITエバンジェリスト・若宮正子さんが高齢になっても交流を広げられる秘訣などについて語っている。

第4章は、フレイル、死とどう向き合う。東京大学高齢社会総合研究機構機構長・飯島勝矢さんがフレイル予防などについて、緩和ケア医・山崎章郎さんががん共存療法などについて紹介している。

第5章は、高齢期に避けたいリスク。社会福祉士の藤田孝典さんが社会保障の弱点や社会システムの歪みについて、経営コンサルタントの濱田孝一さんが終の棲家の確保で高まる市町村の役割などについて語っている。

第6章は、高齢者のための法律。司法書士の福村雄一さんがおひとりさまでも安心、死後事務委任契約などについて、法学者の樋口範雄さんが安心して最期を迎えるために必要な「事前準備」などについて言及している。

第7章は、知っておきたい「在宅」と「投資」で。悠翔会理事長・佐々木淳さんが「在宅療養はハートのある医者がいれば苦にならない」と語り、経営コンサルタント・投資家の岩崎日出俊さんが投資について話しちえる内容だ。

老いに関するあらゆる疑問に答える老いのポータルブック。『超高齢社会のエキスパート12人に聞いた 老いと向き合う生き方』を参考にしてみては。

(さえきそうすけ)

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