ハードワークのコンサルティングファームで、なぜ社員の働きがいを高められるか
ケンブリッジ・テクノロジー・パートナーズ株式会社（本社：東京都江東区、代表取締役社長：鈴木 努、以下 ケンブリッジ）は、 Great Place To Work(R) Institute（以下GPTW）が主催する、2016年「働きがいのある会社」ランキング（従業員25～99名部門）において、第2位に選出されました。
ケンブリッジでは、以下の点において、従業員の意識と企業の取り組みにギャップがなかったことが、特に高い評価につながりました。
1．『「社員がやりたいか」で仕事を選ぶ』
「社員にとって働きがいがない」と判断した依頼は、お断りする場合があります。
ケンブリッジとOne Teamで、最後までやり切り成功させたいと考えているお客さまと、ご一緒させていただきたいと考えます。
また、社員が「チャレンジしたい！」と思える案件を数多く手掛けることで、社員により大きな達成感を得てもらいたいと考えています。
2．『心を込めてダメ出しする』
社歴の長短、スキルの高低に関係なく、良いことも悪いことも伝え合うカルチャーがあります。
プロジェクトでは、役職・お客さま関係なく、良かった点と改善点の両方を頻繁に伝え合い、人事評価時には、上司から部下だけでなく、部下も上司を評価します。
悪口や愚痴ではなく「成長して欲しい」という思いを込めて、ダメ出しをします。
3．『新人のうちから責任ある仕事を任される』
新人であっても、プロジェクトの中の一領域のリードを担います。
誰かの保護下に入り黙々とタスクをこなすのではなく、一人のコンサルタントとして責任ある仕事をしてもらうようにしています。
そうでなければ本当の働きがいなど生まれないし、大きな成長もないと考えています。
4. 『お客さまがケンブリッジファンになってくれる。だからもっと手伝いたくなる』
お客さまとケンブリッジが、お互いに信頼し尊敬しあえる関係作りを大事にしています。
我々は、損得勘定抜きでお客さまの事を考えます。例えばプロジェクトの成功のために必要なノウハウはすべて公開して盗んでもらうようにしています。
ケンブリッジのやり方を気に入り信頼してくださるお客さまが増え、だからこそ我々も、その想いに一層応えたくなる。このサイクルが強烈な働きがいを生んでいます。
他にもケンブリッジの働きがいは、以下のような特徴に支えられています。
５．尊敬できない上司は一人もいない
６．新卒離職率ゼロパーセント
７．制度は必要に応じて用意する
８．誰も「育ててもらおう」と思っていない
９．毎日小さく失敗する。だから、毎日ちゃんと成長する
１０．一人の経験を、組織の経験へ
１１．ケンブリッジがいなくなってもうまくいくのが本当のゴール
１２．「発注者/業者」の関係ではなく「戦友」
１３．Havefun！楽しくないと、成功できない
＊上記特徴の詳細および用語（キーワード）の解説については、添付のPDFを参照ください。
今回の調査の結果を踏まえ、今後もケンブリッジはより働きがいのある会社になるための施策を企画・実行して参ります。
以 上
■ケンブリッジについて https://www.ctp.co.jp/
1991年に米国マサチューセッツ州ケンブリッジ市で誕生し、1997年に日本法人を設立、2006年に日本ユニシスグループの一員となりました。プロジェクトファシリテーションとITを軸に、経営戦略検討からIT導入までを支援するコンサルティングファームとして、日本企業の変革プロジェクトの成功に貢献しています。
主な顧客に、TOTO株式会社、株式会社ニッセンホールディングス、株式会社イトーキなど。
■Great Place To Work Instituteについて http://hatarakigai.info/
GPTWは「働きがいのある会社」の調査を行い、調査結果をもとに企業ランキングを発表している調査機関です。これまでに世界49か国、7,000社、500万人を対象に調査を行いました。
GPTWでは「従業員が会社や経営者・管理者を信頼し、自分の仕事に誇りを持ち、一緒に働いている人たちと連帯感が持てる場所」を「働きがいのある会社」と定義しています。そして「信用」「尊敬」「公正」「誇り」「連帯感」の切り口で、その職場で働く従業員の意識と企業の取り組みを調査し、総合的に評価しています。
■関連URL
ケンブリッジ・テクノロジー・パートナーズ https://www.ctp.co.jp/
ケンブリッジの働きがいを支える特徴とキーワード https://www.ctp.co.jp/company/gptw.html
※Great Place to Work は、Great Place to Work Instituteの登録商標です。
※記載の会社名および商品名は、各社の商標または登録商標です。
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