～中国最大の海外旅行者向けWifiレンタルサービスのユーリンク社と提携～
旅行およびIT関連分野のマーケティングを支援するブルームーン・マーケティング株式会社（本社：東京都港区、代表取締役：野田彩子）は、中国最大の海外旅行客向け通信機器レンタルサービスを提供する北京環球友隣科技（日本支社：東京都港区、日本代表：李京龍、以下ユーリンク）と提携し、中国の主要空港や営業拠点を活かす「訪日直前空港アンケート」、および滞在中に各種調査に参加したい旅行者を募る「訪日旅行中定性調査」を追加し、訪日外国人旅行（以下、インバウンド）向けマーケティング支援を強化します。
ブルームーン・マーケティングは、2014年より訪日旅行経験者向けインターネット調査（訪日ゲストリサーチ(R))を提供している中で、「近く日本へ旅行することが決まっている」または「滞在中の旅行者」に対するアンケートやインタビュー等のニーズも高まっていました。今後、同社が提供するインバウンド向け支援メニューの一つとして、中国内外に23の子会社、国際空港等に64のサービス拠点を持ち、延べ500万人以上の旅行者にサービス提供の実績を持つユーリンク・グループのネットワークを活用し、こうした各種調査のニーズに応えてまいります。
◆中国人向け「訪日直前空港アンケート」の特徴
・既に訪日旅行を予約ずみのWifiレンタル申込者なので「訪日直前」の心理を探ることができる
・各空港で搭乗待ち時間を利用できるため、ターゲットを絞った費用対効果の高い調査が可能
・回答内容の記入にスマホ・アプリを活用し、コストを抑え迅速なデータ集計が可能
・同一の旅行者に対して「訪日中」「帰国後」にスマホ・アプリを介したアンケートも実施可能
【費用例】北京空港にて100名にアンケート（属性5問＋本調査10問）：５0万円～（税別）
*自由回答がある場合の翻訳費別途、属性の絞り込み等は追加費用
◆中国人向け「訪日旅行中定性調査」の特徴
・既に訪日旅行を予約ずみ旅行者に、Wifiレンタル申込時に調査参加者を募ることができる
・性別・年代・居住地・同伴者等ターゲットを絞った訪日中旅行者の声を聞くことができる
・お客様の7割が個人旅行のため旅程を自由に決められるので、調査参加者を募りやすい
* 調査会社様・マーケティング関連会社様等、リクルーティングのみのご利用も可能です
【費用例】訪日旅行中に東京にて5名のグループインタビュー2H実施の場合：40万円～（税別）
*属性の絞り込みは追加費用、中国人バイリンガル・モデレーター可能、議事録・レポート等のオプションは別途費用
2020年に向けて急成長を続けるインバウンド市場業の成長に伴い、「各国によって異なるニーズを把握」し、「長期的なリピーターになってもらう」旅行者を増やすことの重要性が高まっています。本サービスは、今後中国以外の国に向けても拡充してまいります。
以 上
◆ ブルームーン・マーケティングについて
ブルームーン・マーケティングは、旅行関連業界における経験とネットワーク、および海外向けマーケティング支援の各サービスを用いて、2020年に向けてますます重要となる訪日外国人旅行（インバウンド）向けのマーケティング活動をご支援します。1問あたり30,000円から利用できる海外インターネット調査をはじめとした各種調査をベースにしたプランニングから、PR、ウェブマーケティングなどのプロモーションまで、特にITを活用したワンストップのインバウンド向けマーケティングをご支援します。
社名： ブルームーン・マーケティング株式会社（http://bluemoonmarketing.jp/）
代表者： 代表取締役 野田彩子
所在地： 〒105-0012 東京都港区芝大門1-4-4 ノア芝大門1101
設立: 2010年7月7日
◆ ユーリンク・グループについて
ユーリンク・グループは中国最大の海外旅行客向け通信機器レンタル会社である香港環球友隣有限公司（英語名：HONG KONG ULINK, LIMITED.）の日本支社として、2014年12月にユーリンク・ジャパンを設立しました。ユーリンクは現在中国を拠点に海外展開しており、香港、東京、ソウル、バンコク、シンガポール、台湾、アメリカなどにも支社を持ち、2015年10月現在で国内外に23の子会社、国際空港と港に64のサービス拠点を運営中。ユーリンクは累計延べ500万人以上の観光客に通信機器レンタルサービスを提供した実績があり、世界100カ国と地域でサービスを提供しています。
本社： 香港環球友隣有限公司（英語名：HONG KONG ULINK, LIMITED.）
日本支社：ユーリンク・グループ 日本支社（http://uroaming.co.jp/）
日本代表：李京龍
所在地： 〒108-0074東京都港区高輪3−25−29
設立： 2003年（中国本社）/ 2014年（日本支社）
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