～「UiPath Certified Engineer Partner of the Year」など４冠達成～
「はたらいて、笑おう。」をビジョンに掲げるパーソルグループのパーソルワークスイッチコンサルティング株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：小野 隆正、以下「パーソルワークスイッチコンサルティング」）は、エージェンティックオートメーションのグローバルリーダーであるUiPath社のプログラム『UiPath Partner Certification Award Japan 2025』（第１回開催）にて、全アワードカテゴリで受賞しました。
このプログラムは、UiPath社がパートナーエコシステムにおける技術力向上を図り、お客様への提供価値を高めることを目的に設けた、日本独自の表彰制度です。対象期間中に、UiPathプラットフォームに関する技術力と知識を客観的に証明する「UiPath認定資格」を最も多く取得したパートナー企業を表彰することで、エンジニア育成や技術力向上の取り組みを称えるものです。
『UiPath Partner Certification Award Japan 2025』各アワードカテゴリ
【総合】UiPath Certified Engineer Partner of the Year
パーソルワークスイッチコンサルティング株式会社
対象資格：UiPath認定資格のプロフェッショナルレベル（すべて）
サブカテゴリ
【１】UiPath Certified Automation Professional Partner of the Year
パーソルワークスイッチコンサルティング株式会社
対象資格：オートメーション デベロッパープロフェッショナル
【２】UiPath Certified Specialized AI Automation Professional Partner of the Year
パーソルワークスイッチコンサルティング株式会社
対象資格：特化型 AI プロフェッショナル
【３】UiPath Certified Test Automation Professional Partner of the Year
パーソルワークスイッチコンサルティング株式会社
対象資格：テスト オートメーション エンジニア プロフェッショナル、ソフトウェア テスト エンジニア プロフェッショナル
今回の４アワードカテゴリの受賞は、当社が取り組んできた技術力向上への積極的な姿勢を示すものです。当社はダイヤモンドティア認定パートナー企業として、最新テクノロジーを活用したコンサルティングサービスやソリューションを提供し、お客様のビジネス課題解決をご支援しながら、社会全体の“はたらくWell-being”向上を引き続き牽引してまいります。
＜参考情報＞
・UiPath認定資格
https://www.uipath.com/ja/learning/certification
・『UiPath Partner Certification Award Japan 2025』受賞企業の発表
https://www.uipath.com/ja/blog/product-and-updates/uipath-partner-certification-award-japan-2025
■UiPath社について
UiPath（NYSE：PATH）は、人間の知能をより一層高度に模倣するAI テクノロジーを開発し、企業の運営、革新、競争の方法を変革しています。UiPath Platform(TM)は、エージェント、ロボット、人間、モデルがシームレスに統合され、自律性とよりスマートな意思決定を促進する、エージェンティックオートメーションの新時代への移行を加速します。UiPath は、セキュリティ、精度、レジリエンスを重視し、AI が人間の可能性を高めて業界に革命を起こす世界の構築に取り組んでいます。詳細については、www.uipath.com/ja をご覧ください。
■パーソルワークスイッチコンサルティング株式会社について
https://www.persol-wsc.co.jp/
パーソルワークスイッチコンサルティング株式会社は、戦略や制度設計、システムの導入からデータ活用・実務運用改善まであらゆる人事課題を解決する「人事コンサルティング」、AIやAutomation技術の活用によりBPR（Business Process Re-engineering）を実現する「テクノロジーコンサルティング」の２つの領域で事業を展開しております。「パーソルグループの人と組織の課題解決力を活かし、業務とテクノロジーコンサルティングで“はたらき方を転換”する」というミッションを掲げて、お客様の直面している課題や将来起こりうる問題を共に解決し、人と組織の生産性向上を実現してまいります。
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