成果向上につながる国内No.1UGCツールとしても2冠獲得

　SaaSとデジタル人材で企業のマーケティングDXを支援するアライドアーキテクツ株式会社（東京都渋谷区、代表取締役社長 CEO：中村壮秀、プロダクトカンパニー プレジデント：村岡弥真人、証券コード：6081）は、このたび運用型UGC（※1）ソリューション「Letro（レトロ）」が、2022年1～2月に実施した調査（※2）において、通販業界における「UGC活用ツール」の累計導入ブランド数No.1を獲得したことをお知らせします

サービス詳細ページ：https://service.aainc.co.jp/product/letro/

※ 1 「運用型UGC」は、訴求・SKU・展開チャネル毎のUGC生成から活用のサイクルを回しつづけることで顧客体験を最大化し、売上成果に繋げる運用モデル

通販業界における「UGC活用ツール」累計導入ブランド数No.1に

　昨今の通販業界では、新規参入する企業の急増や広告単価の高騰から、従来のような広告の大量出稿だけでは新規顧客の獲得が難しくなる中で、広告の入札額や配信期間等の仕組みを見直すだけでなく、 顧客体験を向上させるための周辺施策へのテコ入れが必要とされています。そのような中、Letroでは、企業にとっての資産である「UGC」を最大限に活かすことで食品や化粧品のD2Cや大手通販メーカーをはじめとする多数企業の売上成果向上を実現してまいりました。その結果、この度、Letroが通販業界において売上成果向上につながる施策として広く受け入れられ、通販業界における「UGC活用ツール」累計導入ブランド数No.1を獲得いたしました。

　また、Letroをご導入いただいた企業様には、これまで成果向上のため「運用型UGC」のモデルを通じて、効果が最大化される仕組みを提供してきました。これにより、化粧品や食品の大手通販メーカーをはじめとする多数企業の売上成果向上・CVR向上を実現しています。

成果向上につながる国内No.1ツールとして2冠を獲得

　全国の25～69歳の男女および、企業の広告部門に所属する方に対してモニター調査（※3）を行った結果、これまでの支援実績が評価され、Letroが2年連続で「CVR が改善すると思う、UGC活用ツールNo.1」を獲得しました。更に今年は、「最適化機能が優れていると思う、UGC活用ツール」において初めてNo.1を獲得しました。

　「Letro」では、今後もあらゆるマーケティング施策において"ユーザーファースト"なクリエイティブを実現するべく機能の開発・拡充に努め、企業のマーケティング成果向上に貢献してまいります。

【調査概要】
※2
[表1: https://prtimes.jp/data/corp/58547/table/122_1_88bf3d079e56a194564fee28fc18b8d5.jpg ]

※3

[表2: https://prtimes.jp/data/corp/58547/table/122_2_c4adc85841620afb2f240c4d0a4a621b.jpg ]

＜ダイレクトマーケティング特化型UGC活用ソリューション「Letro」とは＞
「Letro」は、企業のダイレクトマーケティング施策へのUGC活用を支援することで、売上成果向上につながる国内No.1「UGC活用ツール」（※3）です。食品や化粧品の大手通販メーカーをはじめとする多数企業の売上成果向上を実現しており、化粧品通販売上高ランキングトップ25社のうち半数以上の企業でLetroが利用されるなど、高い評価を得ています。
※3 株式会社ショッパーズアイ調べ（2020.12.8～10） 調査対象：（1）通販事業運営企業278名（2）マーケティング/販促/デジタル販促/広告部門所属791名

＜アライドアーキテクツ株式会社　会社概要＞

[表3: https://prtimes.jp/data/corp/58547/table/122_3_9fa7e2703551608dede2d21c50f0398d.jpg ]

＜アライドアーキテクツ・グループとは＞
アライドアーキテクツ・グループは、日本、アジア、欧米に7つの拠点を持つマーケティングDX支援企業です。2005年の創業以来累計6,000社以上への支援を経て得られた豊富な実績・知見を活用し、自社で開発・提供するSaaSツールやSNS活用、デジタル人材（※5）などによって企業のマーケティングDX（※6）を支援しています。

※5 主にSaaSやSNSなどのデジタル技術・手法に詳しく、それらを生かした施策やサービスを実行できる人材（SNS広告運用者、SNSアカウント運用者、エンジニア、WEBデザイナー、クリエイティブ・ディレクター等）を指します。
※6 マーケティング領域におけるデジタルトランスフォーメーションのこと。当社では「デジタル技術・デジタル人材※によって業務プロセスや手法を変革し、人と企業の関係性を高めること」と定義しています。
＊　本プレスリリースに記載している会社名および商品・サービス名は各社の商標または登録商標です。

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