子どもにさせたい習い事は「英語・英会話スクール」「プログラミング教室」が引き続き人気 ~9割はコロナ禍での教育格差の広がりを危惧していることが明らかに~
e-ラーニングに関するサービスの様々なコンテンツを提供する株式会社イー・ラーニング研究所(代表取締役:吉田智雄、本社:大阪府吹田市 以下、イー・ラーニング研究所)は、2021年、2022年に注目される習い事に対する意識を調査するため、子どもがいる親を対象に「2021年:子どもの年末年始に関する調査」を実施いたしましたので発表いたします。
イー・ラーニング研究所は、インターネットを利用した家庭向けe-ラーニングサービス『フォルスクラブ』、小・中学生向け動画教育配信サービス『スクールTV』などのデジタルサービスに加え、世界で活躍できる力を身につける、小・中学生向け次世代型社会体験教材『子ども未来キャリア』を展開しています。
今回、イー・ラーニング研究所では20代~50代の子どものいる親を対象に「2021年:子どもの年末年始に関する調査」を実施いたしました。その結果、引き続き英語やプログラミングに関する人気が高いことに加え、将来を見据えた学びへの期待や、教育格差に対して保護者が不安視していることなどが分かる結果となりました。
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【「2021年:子どもの年末年始に関する調査」調査概要】
調査方法 : 紙回答
調査地域 : 全国
調査期間 : 2021年12月3日(金)~2021年12月24日(金)
調査対象 : 20代~50代の子どものいる親 男女 計170人
※本リリースに関する内容をご掲載の際は、必ず「イー・ラーニング研究所調べ」と明記してください
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1. 2021年に話題になった習い事・2022年に子どもにさせたい習い事は
「英語・英会話スクール」「プログラミング教室」が上位独占!
6割以上が、子どもの将来のためになる習い事をさせたいことが明らかに
「2021年、保護者間で話題になった子どもの習い事は何ですか<MA>」という問では、「英語・英会話スクール」(70)が最も多く、「プログラミング教室」(68)が僅差で続きました。また、「2022年、子どもに何の習い事をさせたいですか(させる予定ですか)<MA>」という問でも、「英語・英会話スクール」(100)、「プログラミング教室」(82)が圧倒的に多く、どちらも約半数が検討していることがわかりました。この結果は2018年から毎年変わっておらず、将来グローバルな活躍が期待できる英語に加え、学校教育で必修科目となったプログラミング教育に関しても引き続き関心度が高いことが伺えます。
さらに、「なぜ子どもにその習い事をさせたいですか(させる予定ですか)<MA>」では、「将来のためになると思ったから」(91)が最も多く、約6割以上が回答しました。グローバル時代であるだけでなく、DX化の波に伴い、これからの時代に必要とされる能力を子どものうちから身につけてほしいという想いが伺えます。
2. 将来子どもになってもらいたい職業1位は「経営者」
さらに、子どもの意志や自主性を尊重するなど、子ども自身の選択を重視する声も
「将来子どもになってもらいたい職業は何ですか<MA>」という問では、第1位は「経営者」(61)となり、第2位「プログラマー(SE)・ゲームクリエイター」(35)、第3位「公務員」(29)と続きました。また、「子どもが望むもの」「親が決めることではない」という回答もあり、子どもの意志や自主性を尊重したいという希望が多く見られました。こうした結果から、新型コロナウイルスの影響などもあり、変化の激しい時代に、子どもが自ら将来を切り開いていって欲しいという想いを抱いていることが伺えます。
3. 2021年の教育トレンドワードは「オンライン学習」!
2022年は「オンライン教育」に加え、「金融教育」への関心度が高い結果に
「2021年に特に関心が高かった教育関連ワードはどれですか<MA>」という問では、「オンライン学習」(135)が圧倒的に多い結果となりました。併せて「プログラミング教育」(79)や「1人1台端末配布」(77)、「デジタル教科書」(57)といった教育ICT関連の項目にも同様に高い関心が寄せられました。コロナ禍での相次ぐ休校や、オンライン授業への移行などによる教育現場でのICT化の加速に伴い、オンライン学習とそれに付随する教育ICT関連ワードへの関心も必然的に高まったと言えます。
また、「2021年に意識することが増えた教育・学習はどれですか<MA>」では、「オンライン教育」(135)が最も多く、次に「金融教育」(93)が続きました。さらに、「2022年に意識したい教育・学習はどれですか<MA>」という問でも、第1位が「オンライン教育」(109)、第2位が「金融教育」(99)となりました。コロナ禍で、学校において対面とオンラインを併用した新しい授業の形が浸透し、家庭でもオンラインでの学びが注目されたことが伺えます。一方で、金融教育においても、近年のキャッシュレス決済の普及や投資への関心に加え、2022年より高校家庭科での金融教育必修化などの動きに伴い、より一層保護者の注目が集まっていると考えられます。
4. 9割がコロナ禍において子どもにおける教育格差の広がりを危惧!
平等な学びの機会創出のために、求められているのは「IT環境」や「学習ツール」の支援という結果に
「コロナ禍において子どもにおける教育格差は広がったと思いますか<SA>」という問では、9割が「はい」と回答しました。コロナ禍での学習進捗、学習方法などが、地域や学校ごとに委ねられたことに加え、IT環境整備にも差が出たことにより、教育格差が広がったと不安視している保護者が多いことが伺えます。
また、「コロナ禍において、子どもの教育格差を埋めるために支援を強化した方がいいと思うことはどれですか<MA>」という問では、「IT環境の支援」(123)が最も多く、次いで「学習ツールの支援」(103)が続きました。環境による教育格差が広がらないよう、IT環境の整備や学習ツールの支援など、まずは環境を整えることが求められていることが分かりました。
【「スクールTV」概要】
「スクールTV」は、「学習習慣の定着」を目的とし、全国の主要科目の教科書内容を網羅した小・中学生向けの動画教育サービスです。約1,000本の教科書に対応した授業動画を配信し、自ら能動的に学習する「アクティブ・ラーニング」のメソッドを日本で初めて動画内に導入しています。
また、学習習慣が身についた子どもが、もう1つ上の目標を目指すために開始された学習コンテンツとして、現在、教科書や教材出版社など他社のドリルも提供しています。
■URL :https://school-tv.jp/
■利用料金:無料
有償プラン(「成績向上目的の学習コンテンツ」を有償で提供)
・スクールTVプラス:月額300円(税込)
・スクールTVドリル:200円(税込)~ ※学習教材により異なる
■対象 :小学生(1年生~6年生)、中学生(1年生~3年生)
■学習内容:小学校1~2年生:算数
小学校3~6年生:算数・社会・理科
中学校1~3年生:数学・社会・理科・英語・国語
■サービス特徴:
1.「授業動画が見放題」
・小・中学校の教科書に対応した授業動画が見放題
・単元の中で「重要ポイント」に絞り込み、テレビを見るような感覚で
楽しく学習できる
・映像総数:約1,000本
2.「やる気を育てる講師陣」
・有名大学の現役学生を講師として採用
・お兄さん・お姉さんのような親しみやすさを演出
3.「アクティブ・ラーニングメソッド採用」
・文科省が推進する主体的・対話的で深い学び「アクティブ・ラーニング」の視点を導入
・授業開始前の約5分間に「アクティブ・ラーニング動画」を採用し、子どもの興味を惹きつける
・定期的に質問を投げかけるなど適度に自分で考える機会を与えることで、「能動的」な学習が可能
【「子ども未来キャリア」概要】
「子ども未来キャリア」は、子どものときから夢や目標を持ち、グローバル社会で必要となる知識と能力を育む、キャリア教育用テーブルゲーム教材です。授業は、「QMI メソッド」と呼ばれるアクティブ・ラーニング型の独自メソッドを用いて実施します。テーブルゲームを通しての疑似体験だけでなく、子どもたちに具体的想起をうながすスライド教材を使用することで、「頭」と「体」で理解を深めます。学習内容について子どもたちが自分事として考えられるので、意欲的かつ効率的に楽しみながら学ぶことができます。
■URL :https://force-academy.jp/kodomo-mirai-career/
■教材対象年齢:小学生・中学生 ※その他要相談
■販売対象 :全国の学童施設や学習塾、学校など、教育関係の企業・組織
子ども向けの体験型イベントを開催される企業等とのコラボレーション
■学習テーマ :全部で12種類あり、国際的に定義された「21世紀型スキル」と「日本では学ぶ機会の少ない教育」で構成しています。
A お金の価値の決まり方 “需要と供給”
B 目標を持ち、夢を叶えるための “逆算思考”
C 家族・友達と仲良くいられる “コミュニケーション”
D 友達と協力してみんなで活躍するための “チームワーク”
E 人の話を聞き、自分の考えを伝える ”ディスカッション”
F お金や時間を上手に使う “ものつくりと投資”
G 自分と違うところをお互いに認め合う ”違いと個性”
H 国際社会でのコミュニティにおける ”ルールの役割”
I 複数の情報を正しく扱えるようになる ”情報リテラシー”
J いろいろなイベントを通してこれからの人生を考える ”ライフプラン”
K 国際社会における日本と世界の関係 ”貿易と外交”
L 持続可能な開発(SDGs)に向けた ”Win-Winの関係”
【株式会社イー・ラーニング研究所】
名称 :株式会社イー・ラーニング研究所
本社 :大阪府吹田市江坂町1丁目23-38 F&Mビル6F
東京支社:東京都港区港南1丁目8-40 A-PLACE品川1F
代表者 :代表取締役 吉田 智雄
URL :https://e-ll.co.jp/