40以上の偽配信サイト確認を受け、Spider Labsがリスク抑制のための緊急点検チェックリストを公開
株式会社Spider Labs（本社：東京都港区、代表取締役CEO：大月 聡子、以下「Spider Labs」）は、大型スポーツイベントに便乗した偽配信サイト・違法配信サイトが急増していることを受け、消費者・広告主・メディア・広告代理店に向けて、被害の実態とリスクへの注意を呼びかけます。
「無料で見られる」が罠だった--偽配信サイトで起きていること
米セキュリティ企業Malwarebytesは2026年6月、大型スポーツイベントの無料配信をうたう40以上の偽配信サイトを確認したと報告しました。（※1）
これらのサイトは見た目こそ「ライブ配信ページ」ですが、実際には試合は流れず、訪問者は以下のような被害に遭うおそれがあります。
・マルウェア感染： 偽警告や偽アップデートで端末に不正ソフトが入る
・フィッシング： 視聴認証を装い、カード情報や個人情報を入力させる
・不正課金： 無料視聴を装い、有料サブスクリプションに登録させる
・不審広告： ポップアップや別タブ広告を連続表示させる
大型スポーツイベントでは、「無料配信」「ライブ中継」「試合速報」などを探すユーザーが急増するため、違法配信サイトや偽配信サイトに誘導されるリスクが高まります。
また、英国の消費者2,000人超を対象にCensuswideが2025年10月に実施したBeStreamWiseの調査では、過去12か月に違法ストリーミングを利用した人の39%が、金銭的損害を受けたとされています。（※2）
※1 Malwarebytes「“Free World Cup stream” sites are serving scams, not football」：https://www.malwarebytes.com/ja/blog/threat-intel/2026/06/free-world-cup-stream-sites-are-serving-scams-not-football
※2 BeStreamWise「When ‘cheap’ turns costly: 40% of illegal streamers hit by financial fraud」：https://bestreamwise.com/en-gb/article/when-cheap-turns-costly-40-of-illegal-streamers-hit-by-financial-fraud
なぜ偽配信サイトが増え続けるのか--「広告収益」という仕組み
偽配信サイトが増え続ける背景の一つに、広告収益による収益化モデルがあります。
偽配信サイトは、広告ネットワークを通じて広告を配信・表示させることで収益を得ます。
実際に試合を放映しなくても、ページ訪問、広告表示、クリックを発生させるだけで広告収益が発生するため、サイト運営者にとって採算が取れる構造になっています。
すなわち、広告主が意図せず出稿した広告費が、偽配信サイト・違法配信サイトの収益源となっている可能性があります。
大型スポーツイベント時は、「無料配信」「ライブ中継」「試合速報」などへの検索需要、SNS流入、動画視聴需要が一時的に高まるため、こうした偽サイトが量産・収益化されやすい時期です。
＜図1：偽配信サイトで儲ける仕組み（Spider Labs作成）＞
Spider Labsの調査データ：広告不正被害は年間推計1,592億円規模に
Spider Labsが2025年1月1日から12月31日の期間で60億件超の広告クリックデータを分析した「アドフラウド調査レポート（通年版2026）」では、国内ネット広告におけるアドフラウド（広告不正）被害額は推計約1,592億円（前年比+82億円）に達しています。
また、広告収益のみを目的としたMFA（Made For Advertising）サイトへの掲載件数は前年比約14倍、被害額は前年比約5倍と大幅に拡大しています。大型スポーツイベント時には、イベント関連ワードを悪用したMFAサイトや低品質サイトが短期間で量産される可能性があります。
※Spider AF「アドフラウド調査レポート（通年版2026）」：https://jp.spideraf.com/adfraud-report-whitepaper-2026
▪️調査概要
名称：アドフラウド調査レポート（通年版2026）
調査主体：株式会社Spider Labs
解析対象：「Spider AF アドフラウド対策」によって計測された広告トラフィック
分析クリック数：6,058,522,153件
調査期間：2025年1月1日～2025年12月31日
調査方法：自社データベース
大型スポーツイベント時に確認したい緊急チェックリスト
Spider Labsは、消費者・広告主・広告代理店・メディアに向けて、大型スポーツイベント時に確認したい緊急チェックリストを公開します。
消費者向け
- URLが公式放送局・公式配信サービスのものか確認する
- ポップアップや「読み込み中」が続くページはすぐ閉じる
- アプリのインストール、カード情報・個人情報の入力には応じない
広告主・代理店・メディア向け
- 「無料配信」「ライブ中継」「試合速報」などを装う不審・低品質サイトへの広告掲載有無を確認する
- イベント前後でクリック数・インプレッション数が急増した配信面を確認する
- 偽配信サイト・低品質サイトと判断した配信面を、除外リストやブランドセーフティ設定に反映する
Spider Labs 代表取締役CEO 大月 聡子のコメント
Spider Labs 代表取締役CEO 大月 聡子
大型スポーツイベントに便乗した偽配信サイトは、視聴者を詐欺・マルウェアのリスクにさらすだけでなく、広告収益によって維持・拡大される構造があります。
消費者が被害に遭うサイトが存続・増殖できる背景の一つに、広告費が意図せず流れ込んでいる実態があります。広告主・広告代理店が配信面を把握し、不正・不適切なサイトを除外することは、消費者保護の観点からも重要です。
Spider AF アドフラウド対策について
Spider AFは、デジタル広告におけるアドフラウド、不正クリック、不正コンバージョン、低品質な配信面への広告掲載などを検知・遮断する広告不正対策ツールです。広告主の予算保護、広告効果の改善、ブランドセーフティの強化を支援しています。
「国内累計導入社数 No.1」、「国内累計導入アカウント数 No.1」※を獲得しており、被害額の無料診断が可能。誰でも簡単にアドフラウド対策を行えるようタグ設置だけで自動で検知・ブロックすることができます。
提供開始以降、アドネットワーク事業者様をはじめ、代理店様、広告主様まで広くご利用頂いています。
詳しくはウェブサイトをご覧ください：https://jp.spideraf.com/ppc-protection
※2025年6月期_AIアドフラウド対策ツールにおける市場調査 調査機関:日本マーケティングリサーチ機構
Spider AF アドフラウド対策
株式会社Spider Labsについて
・社名：株式会社Spider Labs
・本社所在地：東京都港区南青山7-10-3 南青山STビル4階
・代表取締役：大月 聡子
・事業内容：マーケティングセキュリティSaaS「Spider AF」の企画・開発・運営
アドフラウド・転売・無効CV・アフィリエイト等へのセキュリティソリューション提供
・設立：2011年4月
・ウェブサイト：https://jp.spideraf.com/