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アンカー・ジャパン株式会社

【アンカー・ジャパン】法人向け公式オンラインストア「Anker for Business」をリニューアル!リニューアルを記念して期間限定キャンペーンを実施

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法人向け公式オンラインストア「Anker for Business」を、各社の課題やシチュエーションに合わせた製品を一目で選べるようリニューアルいたしました。購入までのフローをわかりやすく表示し、検討段階でも問い合わせ可能な法人専用の電話窓口の開設やAIチャットでの問い合わせ受付を開始いたしました。

米国・日本・欧州を中心にデジタル関連製品でトップクラスの販売実績を誇るAnkerグループの日本法人、アンカー・ジャパン株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役CEO:猿渡 歩)は2025年12月16日(火)に、法人向け公式オンラインストア「Anker for Business」をリニューアルいたしました。

アンカー・ジャパンでは、多様なワークスタイルの普及に伴い、個人のお客様のワークシーンや充電環境の充実化のみならず、法人のお客様に向けても2023年4月に見積もりを自動で算出できる法人向け公式オンラインストア「Anker for Business」をオープンし、各社の抱える業務環境の課題解決や充実化をサポートして参りました。今回、多岐に渡るAnkerグループ製品の導入をよりスムーズにご検討いただくため、そしてご購入までのフローがわかりやすくご確認いただけるよう、新たに設計し直しました。また、ご購入前の検討段階でもお気軽にお問い合わせいただける法人のお客様専用の電話窓口開設に加え、より手軽に会話できるAIチャットでのお問い合わせ対応も開始し、ご検討段階から各社に合わせた柔軟なご提案ができるよう、サイトのローンチ以来初のリニューアルをいたしました。また新たに製品関連資料をダウンロードいただける他、法人各社様の事例を掲載や、様々なビジネスシーンの切り口で製品ご提案いたします。

今回リニューアルを記念し、本日から2026年1月31日(土)までに「Anker for Business」で製品をご購入いただくと、全製品が法人価格からさらにお値引きとなるキャンペーンを実施します(※1)。さらに期間中は成約特典として、ガジェットをスッキリ収納できる「Anker Smart Pouch」をプレゼントいたします(※2)。

※1 請求書発行等により法人窓口へお問い合わせいただく場合は、本文中の期日までに発注書を押印返送いただいたお問い合わせをキャンペーン対象とさせていただきます。
※2 成約特典は、1回のご注文金額10万円以上(税込)の方が対象となります。また、期間中1アカウント1回までとなります。

概要

[表: https://prtimes.jp/data/corp/16775/table/613_1_8d216912ff9b0c930859eb2f40632ca7.jpg?v=202512160945 ]

● プレビュー画面

企業情報 | Ankerグループおよびアンカー・ジャパンについて

Ankerグループは「Empowering Smarter Lives」をミッションに、世界No.1モバイル充電ブランド(※)「Anker」、オーディオブランド「Soundcore」、スマートホームブランド「Eufy」等を米国・日本・欧州を中心とした世界100ヶ国以上で展開するハードウェアメーカーです。2011年の創業時より、お客様の声に基づいてスピーディーに製品の開発・改善を行うものづくりを実践し、安心のサービスと高機能・高品質のプロダクトを提案し続けています。

アンカー・ジャパン株式会社(概要)
本社: 〒101-0063東京都千代田区神田淡路町2-101 ワテラスタワー9階
代表者: 代表取締役CEO 猿渡歩
設立: 2013年1月
資本金: 1億6,000万円
TEL: 03-4455-7823(アンカー・ジャパン カスタマーサポート)
事業内容: デジタル製品の開発・製造・販売(Ankerグループの日本法人)
ECサイト: https://www.ankerjapan.com
コーポレートサイト: https://corp.ankerjapan.com/

知的財産権について
- Anker、SoundcoreおよびEufyは、アンカー・ジャパン株式会社またはその関連会社の商標または登録商標です。
- その他会社名、各製品名は、一般に各社の商標または登録商標です。

※出典:ユーロモニターインターナショナル
2020-2024年の小売販売額ベース、2025年6月に実施された調査に基づく。
モバイル充電ブランドは、小売売上の75%以上を携帯電話充電器製品が占めるブランドと定義する。
携帯電話充電器製品には充電器、ワイヤレス充電器、 モバイルバッテリー、充電ケーブルが含まれ、これらの製品は、他の家電機器にも使用可能なものとする。

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