木造注文住宅を手がけるアキュラホームグループと、スマートアライアンスビルダーが、5月28日(土)より、新商品として、太陽光の発電能力を最大限発揮する「超発電の家」を1,810万円(税抜)～販売中だ。

今後、新築住宅に太陽光発電は必須に

東京都で新築住宅への太陽光パネル設置を義務付ける方針を受け、今後、新築住宅に太陽光発電は必須の設備となることが予想される中、住宅購入検討者からは「価格が高くなってしまう」「限られた土地や屋根の面積でメリットがあるか不安である」などの意見が多く出ているのが現状だ。

また、義務化の対象は、延べ床面積で年間2万平方メートル以上を都内で供給する住宅メーカーなどの事業者に限られることから、「環境面では賛同だが、コスト負担が経営に影響する」などの声も上がっている。

同グループでは、住まい手の豊かな暮らしの実現を目指し、環境貢献企業として太陽光発電を20年以上前から推奨している。これまでに1万6千棟以上の採用があり、直近では半数の販売拠点が搭載率100％を達成。全体の太陽光発電採用率は89.8％だという。

その一環として、太陽光パネル搭載費用を環境貢献予算から一部負担し、限られた土地・屋根の面積の中でも、太陽光の発電能力を最大限に発揮する「超発電の家」の販売を開始。搭載された太陽光発電により、昨今高騰を続ける光熱費を35年で828万円軽減するなど、住んでからのランニングコスト軽減による家計楽を実現してくれる。

光熱費を抑える上で最も重要となる断熱性は、脱炭素社会の実現に向けても重要視されている。2022年4月には、従来のZEH基準(UA値＝0.6)に相当する「断熱等性能等級5」が最上位等級として新設された。

「超発電の家」は、この新基準を標準化しており、設計次第でHEAT20のG2(UA値＝0.46)も対応可能。また、太陽光発電搭載と断熱性能の両立により、35年間で828万円の光熱費を抑えることができ、初期投資を約7年で回収することが可能とのこと。

廃棄時の太陽光パネルの活用方法も模索

また、今後導入量の増加が見込まれる太陽光パネルは、いずれ大量廃棄の時期を迎えるとされており、処理場のひっ迫や有害物質の拡散などが懸念されている。

同グループでは、今後も太陽光発電の普及を推進しながら、廃棄時の太陽光パネルの活用方法などの研究も、進めていくという。

災害への備えにも

蓄電池を組み合わせることで、発電した電気を蓄え日々の生活の中で活用することが可能。毎日の電気代をさらに抑えられるだけでなく、停電時には蓄えた電気を利用することで、普段の生活と近い暮らしが可能に。

太陽光発電と蓄電池は、“これから30年の間に70％～80％の確率で起きる”と言われている首都直下型地震や南海トラフ地震のような災害への備えとしても有効だ。

家計楽を実現する住宅「超発電の家」を、脱炭素社会の実現に資する設備としてもチェックしてみては。

アキュラホームグループ公式サイト：https://www.aqura.co.jp/