元厚生労働事務次官が描く、日本の医療・介護の未来像とは？

世界知の集積で未来の社会価値創造をリードする、NECグループの独立シンクタンクである株式会社国際社会経済研究所（本社：東京都港区、代表取締役社長：西原 基夫、以下 IISE）は、新刊書籍『未来をつくる医療DX・AI最前線 ―「あなたらしく生きる」ための健康・介護・暮らし』を、2026年3月2日に株式会社プレジデント社より発行することをお知らせします。

本書は、元厚生労働事務次官であり、現在IISEの理事を務める大島一博が、全国の医療・介護現場で進むDX・AI活用の最前線を豊富な事例とともに解説。人手不足や高齢化という構造的課題に、テクノロジーを活用してどう向き合うべきか、その具体的な道筋を示します。

■書籍発行の背景：持続可能性が問われる日本の医療・介護
少子高齢化と人口減少が急速に進む日本において、医療・介護システムは「持続可能性」が問われる段階に入っています。人手不足は深刻化し、社会保障制度の維持も大きな課題です。 この喫緊の社会課題に対し、解決の鍵として期待されているのが、医療DX（デジタルトランスフォーメーション）とAI（人工知能）の本格活用です。本書は、医療DXを単なる技術導入ではなく、「人手不足と多死社会に向き合うための社会変革の手段」と捉え、その現在地と未来像を立体的に描き出すことを目指しています。

■本書の特長
「現場で本当に使われているDX」を徹底解説
制度論や技術論にとどまらず、電子カルテの標準化、AI画像診断、介護ロボットやセンサーの導入など、全国の医療・介護現場で実際に起きている変革の最前線を、豊富な具体的事例とともに紹介します。

国の政策動向と現場の実践を網羅
政府が推進する「全国医療情報プラットフォーム」やPHR（パーソナル・ヘルス・レコード）といった国の政策動向と、それらが現場でどのように実践され、効果を上げているのかを両面から解説。マクロとミクロの視点から医療DXの全体像を理解できます。

元厚生労働事務次官の経験に裏打ちされた洞察
編著者の大島一博は、厚生労働省で「医療DX令和ビジョン2030」推進チームを率いた経験を持ちます。その経験と、現在シンクタンクの理事としてテクノロジーと社会システムを架橋する視点から、人々の暮らし全体の質を高めるために必要なビジョンを提示します。

■編著者 大島一博（IISE理事）からのメッセージ（「はじめに」より抜粋）
これからの10年は「医療DX・AI時代」です。関係者は、医療・介護事業者、IT企業、スタートアップ、行政など多方面に及びます。「医療DXの分野で何が起ころうとしているのか、どこに向かおうとしているのか」といった議論や情報交換をしやすくして、多くの関係者が「医療DX・AI時代」をより意義あるものとして迎えられるようにするのが本書のねらいです。

■IISEのソートリーダーシップ活動として
IISEは、テクノロジーを社会課題の解決へとつなげるビジョンと戦略を描く「ソートリーダーシップ活動」を牽引しています。本書の発行は、医療DX・AIというテーマにおいて、産官学、そして地域社会を含むマルチステークホルダーの連携を促し、志を同じくする仲間と未来を共創するための重要な一歩です。世界有数の医療と社会保障システムを築いてきた日本だからこそ、テクノロジーの力を活かし、「人間の幸福を中心に据えた」社会の新たなモデルを示せると信じています。

■書籍情報
書　名：未来をつくる医療DX・AI最前線
「あなたらしく生きる」ための健康・介護・暮らし
編著者：大島一博（株式会社国際社会経済研究所 理事、元厚生労働事務次官）
発行日：2026年3月2日
発行所：株式会社プレジデント社
定　価：1,800円（税別）
ISBN：978-4-8334-2593-3

■本書の構成
はじめに　～「医療ＤＸ・ＡＩ時代」の迎え方～
第１章　人口減少とローカル産業としての医療・介護
第２章　政府が進める医療ＤＸ
第３章　医療・介護現場の業務効率化
第４章　革新的サービスの開発・活用（ヘルステック）
第５章　利用者手続きの利便性向上
第６章　情報共有・自己管理
第７章　医療・介護の国際化
おわりに　～ウェルビーイングのための医療ＤＸ・ＡＩ～

■本書で紹介する、DXとAIがつくり出す新たな健康・医療・介護の一例
・ 救急車の中で、過去の診療歴・服薬情報が即座に共有され、命を救う判断が早まる
・ 全国どこの病院・診療所・薬局でも電子カルテ情報の一部が共有され、より安心な診療・調剤が受けられる時代が始まる
・ これからの病院は、スマホ一つで、診療予約・会計・薬の受け取りまで完結する
・ AIが画像診断やリスク予測を支援し、医師は“人に向き合う医療”に集中できる
・ 病院内をロボットが移動し、看護師の“走り回る仕事”が減っていく
・ スマホの中の個人健康情報（PHR＝パーソナル・ヘルス・レコード）を活用し、健康づくりが進化する
・介護の外国人人材を留学生の在留資格で受け入れて、長く日本で働いてもらえる取り組みも始まった

■株式会社国際社会経済研究所について
株式会社国際社会経済研究所（通称：IISE）は、世界の知の集積で未来の社会価値創りをリードする、NECグループの独立シンクタンクです。生活者の視点と社会の視点を持ち、中立的な立場で課題を探索、そこで得た「気づき」を起点に、未来を構想、実現への道筋を描きます。世界の多様な機関や団体、オピニオンリーダーと協働し「未来の共感」を育む中で、新たな社会価値の創造と社会への実装を目指してまいります。
https://www.i-ise.com/jp/

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