教科書だけでは解けないプロジェクト現場の悩みに、経験豊富なベテランPMが“社外シニアパートナー”として伴走
プロジェクトマネジメントの専門会社である日本プロジェクトソリューションズ株式会社(本社:東京都中央区、代表取締役社長:伊藤大輔)は、教育研修事業部の新サービスとして、プロジェクトマネジャーの実務上の課題解決と成長を1on1で支援する「プロジェクト・実践アドバイザリーサービス(1on1)」を開始いたします。

本サービスは、プロジェクトマネジメント研修や資格取得支援で得た知識を、実際の現場で活用していくための実践型アドバイザリーサービスです。経験豊富なベテランPMが、受講者一人ひとりのプロジェクト状況や悩みに応じて、個別に助言・フィードバックを行います。
プロジェクトマネジメントは、知識体系やフレームワークを学ぶだけで完結するものではありません。実際の現場では、ステークホルダー間の利害調整、計画変更、リスク対応、メンバーとの関係構築、突発的なトラブル対応など、教科書通りには進まない判断が日々求められます。
一方で、多くの企業では、本来若手PMを指導すべき先輩PMや上司自身も多忙を極めており、個別プロジェクトの状況に深く踏み込んだ助言を行う時間を十分に確保することが難しくなっています。その結果、若手PMや新任PMが現場で孤立し、失敗しながら学ぶしかない状況に置かれるケースも少なくありません。「プロジェクト・実践アドバイザリーサービス(1on1)」は、こうした課題に対し、社内の先輩に代わる“社外シニアパートナー”として、PMの実務上の意思決定を支援します。
サービス提供の背景
企業におけるプロジェクトの重要性は高まり続けています。新規事業、DX、業務改革、システム導入、組織変革など、多くの取り組みがプロジェクトとして推進される一方で、現場を担うPMには、知識だけでなく、状況に応じて判断する実践力が求められています。しかし、PM育成においては、研修で学んだ知識と現場で直面する課題との間にギャップが生まれやすいのが実情です。
たとえば、リスク管理の考え方を学んでいても、実際にどこまでリスクとして扱うべきか。ステークホルダーとの合意形成が重要だと理解していても、利害が対立する場面でどのように調整すべきか。計画書やWBSを作成しても、それが現実的なものになっているかどうかを判断するには、実務経験に基づく視点が必要です。
こうした「正解のない判断」に対して、経験者の視点からフィードバックを受けられる機会を提供することで、PMの成長を加速し、プロジェクト成功確率の向上につなげることを目的としています。
「社外シニアパートナー」として提供する3つの価値
本サービスでは、外部のベテランPMが1on1で伴走することで、社内だけでは補いにくい実践的な支援を提供します。
1. 忙しさに左右されない、確実な指導時間
社内の上司や先輩PMは、日々の業務や緊急対応に追われ、若手PMの相談に十分な時間を割けないことがあります。本サービスでは、予約された60分間を受講者のためだけに確保し、現在抱えている課題に集中して向き合います。
2. 社内の人間関係に縛られない、客観的な助言
社内では相談しづらい悩みや、評価・人間関係を気にして話しにくい課題もあります。第三者である外部アドバイザーが関わることで、客観的なセカンドオピニオンを提供し、本質的な課題整理を支援します。
3. 多様な現場経験に基づく、広い知見
自社の慣習や前例だけでは解決しにくい課題に対して、複数の業界・プロジェクトでの成功・失敗事例に基づく選択肢を提示します。受講者は、ベテランPMの思考プロセスに触れることで、実務で使える判断の勘所を学ぶことができます。
サービスの主な内容
「プロジェクト・実践アドバイザリーサービス(1on1)」は、オンラインで実施する1回60分の個別セッションです。セッションでは、受講者が担当しているプロジェクトの状況や相談テーマを共有したうえで、アドバイザーが問いかけを通じて課題の本質を整理します。その後、経験に基づく助言や解決オプションを提示し、次に取るべきアクションを明確にします。主な相談テーマの例は以下の通りです。
▶︎プロジェクト計画やWBSの妥当性確認
▶︎リスク管理表、課題管理表、進捗報告資料などのレビュー
▶︎ステークホルダー対応や合意形成に関する相談
▶︎プロジェクト遅延・炎上兆候への対応
▶︎メンバーとの関係構築、チーム運営に関する悩み
▶︎研修で学んだプロジェクトマネジメント知識の現場活用
▶︎新任PM・若手PMの実務定着支援
期待される効果
本サービスの導入により、企業はPM人材の育成を研修だけで終わらせず、現場での実践・定着まで支援することが可能になります。特に、若手PMや新任PMにとっては、日々の判断に対するフィードバックを受けることで、孤立感や心理的負荷を軽減しながら、実務経験を学びに変えることができます。また、組織としては、個々のPMが抱える課題を早期に整理し、プロジェクトの停滞や手戻りを未然に防ぐことにつながります。さらに、複数名で導入することで、PMの判断基準や課題解決の考え方を組織内に蓄積し、プロジェクトマネジメント文化の醸成にも寄与します。
問い合わせ先
日本プロジェクトソリューションズ株式会社
教育研修事業部
お問い合わせフォーム
https://www.proxia-bt.com/humanresourcedevelopment
◼️日本プロジェクトソリューションズ株式会社について
日本プロジェクトソリューションズ株式会社は、プロジェクトマネジメントの専門会社として、教育研修、資格取得支援、PMO支援、実行支援などを通じ、企業や組織の実行力向上を支援しています。理論だけでなく、現場で成果につながる実践知の提供を通じて、プロジェクトの成功と組織の成長に貢献しています。
◼️ 会社概要
日本プロジェクトソリューションズ株式会社は、2013年2月設立の、プロジェクトマネジメントに特化した専門会社です。東京都中央区に本社を置き、PM・PMO実行支援、プロジェクトマネジメント教育研修、資格取得支援、出版・教材開発などを通じて、社会の課題解決と価値創造に貢献しています。
会社名:日本プロジェクトソリューションズ株式会社
所在地:東京都中央区日本橋富沢町6番4号 3階 PROXIA GROUP
代表者:代表取締役社長 伊藤大輔
事業内容:
・プロジェクトマネジメント教育研修事業
日本プロジェクトソリューションズ株式会社では、経済・産業・国内・国際・自治体・地域・製造業・IT・教育・人材育成・文化・社会貢献・就職・リスキング・生活・科学・医療・健康・スポーツ・エンタメに至るまで、プロジェクトマネジメントに関連する情報を発信しています。