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NRC_YouGovレポート:トップの問題発言がどれだけ企業イメージに響くかを検証 ~BrandIndexの姉妹編、SportsIndexデータを活用

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最近の東京オリンピックに対する一般生活者の評価をトラッキングしました。

日本リサーチセンター(本社:東京都、代表取締役社長:杉原領治)は、英国YouGov社と提携し、企業ブランド・商品ブランドのシンジケートサービスBrandIndexの日本事業を担当しています。BrandIndexは、消費者のブランド評価の調査を365日デイリーで実施し、ブランドのプレゼンスやヘルスについて継続的・長期的なモニタリングを可能にするソリューションツールです。
トップの発言は企業イメージに大きな影響を与えるといわれていますが、実際にどのような動きとなるのかをYouGovのBrandIndexを使って検証してみました。企業広報を担当されているか方の参考になれば幸いです。

検証:「夏季オリンピック」を「全豪オープン」「Jリーグ」と比較
今回は3月25日の聖火リレー開始を目前に控えた「夏季オリンピック」に対する一般生活者の反応を、一部スポーツ(「全豪オープン」「Jリーグ」)に対する反応と比較して確認しました。

グラフは「ポジティブな評判とネガティブな評判の差分」を示しています。
■「夏季オリンピック(Olympic Games(Summer))」の"バズ (Net(差分))※1":3.1%(1月1日)からピーク時には-12.6%(3月7日)減少(9.5ポイントダウン)
(※1:この2週間以内に何か「良い評判」を聞いたブランド、「悪い評判」を聞いたブランドとして、"夏季オリンピック"が回答された差分)
■「全豪オープン(Australian Open(tennis))」の"バズ(Net(差分))※2":5.0%(1月1日)からピーク時には19.3%(3月8日)に上昇(14.3ポイントアップ) (※2:この2週間以内に何か「良い評判」を聞いたブランド、「悪い評判」を聞いたブランドとして、"全豪オープン"が回答された差分)
■「Jリーグ(Japan Professional Football League)」の"バズ(Net(差分))※3":6.5%(1月1日)から大きな変動なし (※1:この2週間以内に何か「良い評判」を聞いたブランド、「悪い評判」を聞いたブランドとして、"Jリーグ"が回答された差分)

2021年1月に入ってから夏季オリンピック(グラフ赤色)に関してはネガティブな評判が優勢で、グラフが右肩下がりになっている状況でしたが、そこに加えて「森元会長の失言」「森元会長辞任」と続き、ネガティブな評判が留まること知らない状況に陥いりました。
一方、全豪オープン(グラフ黄色)に関しては大坂なおみ選手が勝ち進むにつれて、ポジティブな評判が優勢となり、グラフが右肩上がりになっており、ポジティブな話題が継続していた様子が分かります。
なお、Jリーグ(グラフ緑色)に関しては特に影響はなく、川渕元会長(日本サッカー協会)に関する話題の影響はなかったようです。
このようにデイリートラッキングのデータだから企業の発言が自社のイメージにどのような影響を与えるかをすぐに確認することができます。企業広報で結果をすぐに求められるスタッフの方に有効なツールと確信いたします。
https://www.nrc.co.jp/nryg/210319.html に掲載

▼yougov事業について
https://www.nrc.co.jp/solution/nryougov/index.html
*マインドもログの時代に。データ活用の新時代が始まっています。行動ログで満足せずに、人の心の中(意識)こそデイリートラッキングが必要です。このサービスは毎日の調査結果がダッシュボード上に蓄積されます。デモ画面によるご案内を致しますので、気になる方はお気軽にご連絡ください。
●BrandIndexを使った無料レポートサービス"ブランド診断ホットライン
https://www.nrc.co.jp/solution/nryougov/hotline/index.html
●YouGov SportsIndex
https://www.nrc.co.jp/solution/nryougov/sport/index.html
宛先:株式会社日本リサーチセンター Business Innovation Center(BIセンター)YouGov事業
E:nrc_yougov@nrc.co.jp

3月25日からの聖火リレーに向けて、これからも夏季オリンピックについての報道が続くことが予想されますが、無事に聖火リレーを繋ぎ、東京オリンピック開催に結び付けられるのでしょうか。日本リサーチセンターでは、オリンピック関連、スポーツ関連の評価について、今後もその動向をお届けします。

■調査方法
インターネット調査
■調査対象
全国の18~74歳男女個人
日本リサーリチセンター保有のインターネットパネル「サイバーパネル」モニター約20万人
■調査期間
毎日
*ランダマイズしてモニターから回答者を抽出し該当質問を分割しながらデータを収集

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