「個人投資家の資産形成のために運用会社とネット証券会社ができること」 三井住友アセットマネジメント株式会社　代表取締役　兼　CEO　横山　邦男氏 × 楽天証券株式会社　代表取締役社長　楠　雄治

楽天証券株式会社（代表取締役社長：楠 雄治、本社：東京都世田谷区、以下「楽天証券」）は、2015年11月18日（水）から、弊社代表取締役社長の楠 雄治と三井住友アセットマネジメント株式会社代表取締役　兼　CEOの横山 邦男氏のトップ対談コンテンツ「個人投資家の資産形成のために運用会社とネット証券会社ができること」を弊社ホームページに公開します。

本コンテンツでは、三井住友アセットマネジメント株式会社が運用する確定拠出年金（DC = Defined Contribution Plan、以下「DC」）向けファンドを一般向けにはじめて楽天証券で提供・販売するに至った背景や、より多くの方に投資信託を身近な資産形成手段としてご活用いただくために運用会社と販売会社であるネット証券ができることについて両社の代表の熱い思いが語られています。

DCファンドは取扱い開始以来、資産運用初心者だけではなく、投資経験豊富な方々にもご好評いただいていており、個人投資家の資産運用の選択肢をひろげています。また、楽天証券が取扱う株式投資信託の中で、最低のコスト水準となっており、長期に保有する場合もコストが低く抑えられるため、NISAや、2016年4月から開始のジュニアNISAにも適した商品です。楽天証券では、引き続き、お客様のニーズにあわせたサービスや商品を提供することで、さらなる顧客基盤の拡大を図ってまいります。

トップ対談コンテンツURL：https://www.rakuten-sec.co.jp/web/special/dcfund_conversation/

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【手数料等およびリスクの説明について】
楽天証券の取扱商品等にご投資いただく際には、各商品等に所定の手数料や諸経費等をご負担いただく場合があります。また、各商品等には価格の変動等による損失を生じるおそれがあります。各商品等へのご投資にかかる手数料等およびリスクについては、楽天証券ホームページの「投資にかかる手数料等およびリスク」ページに記載されている内容や契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解ください。

商号等：楽天証券株式会社　（楽天証券ホームページ）
金融商品取引業者：関東財務局長（金商）第195号、商品先物取引業者
加入協会：日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会、日本商品先物取引協会、一般社団法人第二種金融商品取引業協会

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