～ 竹中平蔵氏ゲスト講演、武者陵司氏マーケット講演開催 ～
株式会社SBI証券、カブドットコム証券株式会社、マネックス証券株式会社および楽天証券株式会社の4社（以下「インターネット証券4社」）による「資産倍増プロジェクト（注）」は、2016年も個人投資家の方を対象にした大規模イベント「ネットでNISAフォーラム in Tokyo」を下記の通り実施いたしますので、お知らせいたします。
今年度は、フォーラムのテーマを「NISA」のみならず「ジュニアNISA」に広げ、投資初心者の方やご家族の皆様でもお楽しみいただける講演や各種プログラムをご用意しております。
本フォーラムは、竹中平蔵氏をゲスト講演に、武者陵司氏をマーケット講演にお迎えします。慶応義塾大学総合政策学部教授グローバルセキュリティ研究所所長である竹中平蔵氏は、小泉内閣の経済財政政策担当大臣や金融担当大臣、総務大臣などを歴任した日本を代表する経済学者の1人です。株式会社武者リサーチ代表である武者陵司氏は、長年のアナリスト業務で培った分析力をもとに、今後の世界経済や株式市場についてご講演いただきます。パネルディスカッションでは、泉田良輔氏（Longine（ロンジン）編集長）をモデレーターに、中桐啓貴氏（FP法人GAIA株式会社 代表取締役社長）、三井智映子氏（フィスコリサーチレポーター）およびその他豪華ゲストをお招きし、「2016年・投資のトレンドはこれだ！」をテーマに熱い議論を展開いたします。この他、インターネット証券4社および協賛企業である運用会社8社が一堂に会し、個人投資家の投資および資産形成の一助となるセッション等を開催します。
本フォーラムへの参加申込みは、本日2015年12月18日（金）より、資産倍増プロジェクトの専用ウェブサイト（http://net-toushin.jp/）にて受付を開始いたします。なお、本フォーラムへの参加は無料で、インターネット証券4社に口座を開設されていない方もお申込みいただくことができます。
（注） 資産倍増プロジェクトとは、投資信託を取扱うインターネット証券4社が、投資信託の販売ならびに投資信託による資産運用の普及啓蒙活動など、様々な活動を共同で行うプロジェクトです。個人投資家の資産形成を全力で支援していくことが証券会社の果たすべき役割だと考え、2011年3月に始動いたしました。
【「ネットでNISAフォーラム in Tokyo」開催概要】
日時：2016年2月14日（日）9時30分 開場、10時00分 開始、18時00分 終了予定
会場：両国国技館（東京都墨田区横網1-3-28）
主催：株式会社SBI証券
カブドットコム証券株式会社
マネックス証券株式会社
楽天証券株式会社
協賛：ＤＩＡＭアセットマネジメント株式会社
ピクテ投信投資顧問株式会社
三井住友アセットマネジメント株式会社
三井住友トラスト・アセットマネジメント株式会社
三菱ＵＦＪ国際投信株式会社
損保ジャパン日本興亜アセットマネジメント株式会社
日興アセットマネジメント株式会社
野村アセットマネジメント株式会社
定員：5,000名 ※申込み多数の場合は、抽選となります。
内容：竹中平蔵氏（経済学者）によるゲスト講演
武者陵司氏（ストラテジスト）によるマーケット講演
泉田良輔氏（Longine（ロンジン）編集長）をモデレーターに、中桐啓貴氏（FP法人GAIA株式会社 代表取締役社長）、三井智映子氏（フィスコリサーチレポーター）およびその他豪華ゲストによるパネルディスカッション
協賛企業・インターネット証券4社によるセッション、ミニセミナーおよびブース展示
費用：無料
インターネット証券4社に口座を開設されていない方もお申込みいただけます。
申込方法：資産倍増プロジェクトウェブサイト（http://net-toushin.jp/）よりお申込みください。
※ 出演者および内容は予告なく変更になる可能性があります。
「ネットでNISAフォーラム in Tokyo」のスケジュール詳細、および協賛企業のセミナー情報、出演者のプロフィール等は、資産倍増プロジェクトウェブサイトのご案内ページ（http://net-toushin.jp/forum）にて、順次お知らせして参ります。資産倍増プロジェクトにおけるその他の活動につきましては、資産倍増プロジェクトウェブサイト（http://net-toushin.jp/）をご覧ください。
【株式会社SBI証券について】
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第44号
加入協会：日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会、一般社団法人第二種金融商品取引業会
【カブドットコム証券株式会社について】
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第61号
加入協会：日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会
【マネックス証券株式会社について】
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第165号
加入協会：日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会、一般社団法人日本投資顧問業協会
【楽天証券株式会社について】
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第195号、商品先物取引業者
加入協会：日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会、日本商品先物取引協会、一般社団法人第二種金融商品取引業会
投資信託取引等に関する重要事項
■ リスク
投資信託は、値動きのある有価証券に投資しますので基準価額は上昇することもあれば下落することもあります。従って投資元本及び分配金の保証された商品ではありません。また、投資信託は商品ごとに様々なリスクがあり、以下は一般的なものを示したものにすぎませんので、ご購入の際には銘柄ごとの「目論見書」、「目論見書補完書面」の内容をご確認ください。
・ 組み入れた株式、債券及び商品等の価格の変動（組入れ商品が外貨建てである場合には通貨価格の変動も受けます。）に基づいて基準価額が下落することにより、投資元本を割り込み、損失（元本欠損）が生じるおそれがあります。
・ 組み入れた株式、債券及び商品等の発行者の経営・財務状況の変化及びそれらに関する外部評価の変化等に基づいて基準価額が下落することにより、投資元本を割り込み、損失（元本欠損）が生じるおそれがあります。
・ 外貨建て投資信託（外貨建てMMF等）は、外国為替相場の変動などによりお受取金額が変動し、外貨建てでは投資元本を割り込んでいなくても、円換算での投資元本を割り込み、損失（元本欠損）が生じるおそれがあります。
■ 手数料 投資信託取引にあたっては、以下の手数料等をご負担いただきます。
・ 申込手数料 ： 申込金額に対して最大4.32％（税込）を乗じた額
・ 信託財産留保額（購入時・換金時の直接的な負担費用） ： 約定日、又はその翌営業日の基準価額に最大計1.2％を乗じた額
・ 信託報酬（保有期間中の間接的な負担費用） ： 純資産総額に対して最大3.06716％程度（年率・税込）を乗じた額
・ 運用成績に応じた成功報酬やその他の費用を間接的にご負担いただく場合があります。その他費用については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を示すことができません。
・ 手数料（費用）の合計額については、申込金額、保有期間等の各条件により異なりますので、事前に料率、上限額等を表示することができません。
■ その他
・ お申込み／ご購入にあたっては「目論見書」、「目論見書補完書面」をご覧いただき、取引の仕組みやリスク・手数料等についてご確認ください。
・ 本セミナーでは、セミナーでご紹介する商品等の勧誘を行うことがあります。
NISA（少額投資非課税制度）に関するご留意事項
・NISA口座は日本国内にお住まいの20歳以上のお客様が、1人1口座（1人1金融機関）お申込みいただけます。万一、複数の金融機関でお申込みの場合、開設手続きが遅れる可能性があります。ただし、2015年からはNISA口座を開設する金融機関を変更することができます。すでにNISA口座内で買い付けをしている年分については、同年中の金融機関の変更はできません。また他の金融機関等にNISA口座内上場株式等を移管することはできません。
・NISA口座には年間120万円（2015年まで100万円）までの非課税枠が設定されています。2014年1月1日以降のNISA口座非課税枠内での新規取引について、上場株式等（株式投資信託を含む）の譲渡益と配当金（分配金）が非課税となります。
・上場株式等を売却されても新たな非課税枠は発生しません。また、未使用の非課税枠を翌年以降に繰越すことはできません。
・上場株式等の配当金を非課税とするには「株式数比例配分方式」を事前にご選択いただく必要があります。
・投資信託の特別分配金は従来非課税であり、NISA制度により新しく非課税効果を享受できるものではありません。
・NISA口座で発生した損失は、他の口座の譲渡益や配当金等との損益通算や繰越控除ができません。
・今後、法令改正等により取扱内容等が変わる場合があります。お申込手続きや取扱商品の詳細はウェブサイト等でご確認ください。
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