ジョンソン・エンド・ジョンソングループの一員であるヤンセンファーマ株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：クリス・フウリガン、以下、ヤンセン）は、ヤンセン、東京大学センター・オブ・イノベーション 自分で守る健康社会拠点（東京都文京区、以下「東大 COI」）、東京理科大学研究推進機構総合研究院が、革新的な初期段階からの創薬のトランスレーショナル研究の発掘、開発、商業化を確立・加速させるための覚書（MoU）を締結したことを本日発表しました。
【写真】左から、ヤンセンファーマ株式会社代表取締役社長 クリス・フウリガン、東京大学COI副機構長 鄭雄一氏、同 機構長 池浦富久氏、ジョンソン・エンド・ジョンソン執行委員会バイス・チェアマン ホアキン・デュアト、東京理科大学研究推進機構総合研究院長 高柳英明氏、東京理科大学薬学部部長 宮崎智氏、ヤンセンファーマ株式会社メディカルアフェアーズ本部長 鈴木蘭美
本契約の下、ヤンセンは両大学と協働し、日本と世界の患者様の重要なアンメットメディカルニーズに応える有望な研究に対する評価・支援に注力します。MoUの一環として、ヤンセンは柔軟にプロジェクトを推進することで、医療イノベーションの開発を加速させる斬新なコラボレーションを確立します。
日本は科学の推進で優れた実績を残しており、世界最大級の研究コミュニティを備え、官民セクターにまたがる多大な投資を実施しています。こうした日本の科学に対する投資は、2040年1にピークを迎えると予想されている急速に進む高齢化社会をはじめ、国が重視するヘルスケアの重要課題への対応に今後不可欠なものとなるでしょう。本MoUなどを通じ、ヤンセンは日本の方々にトランスフォーメーション医療によるイノベーションを40年にわたり提供してきた実績をもとに、新たなテクノロジーとデータサイエンスのより適切な活用に今後注力するとともに、研究パートナーにヤンセンのグローバルなビジネス、研究開発、そして技術専門家へのアクセスを提供したいと考えています。
東京で行われた調印式には、東大 COI機構長の池浦富久氏、東京理科大学研究推進機構総合研究院長の高柳英明氏、ジョンソン・エンド・ジョンソン執行委員会バイス・チェアマンのホアキン・デュアト、ヤンセンファーマ株式会社代表取締役社長のクリス・フウリガンが出席しました。
クリス・フウリガンは次のように説明しています。「ヤンセンは新たなテクノロジーとオープンなコラボレーションをより適切に活用することで、薬剤の発見・開発におけるほぼすべてのプロセスを改善できると考えています。私たちは学会、政府、医療コミュニティの連携が、医薬品へのアクセスを拡大し、未来のイノベーションを推進する可能性を秘めていると強く確信しています。このパートナーシップは、世界の最重要医療課題への対応に役立つソリューションを育成するインキュベーターの役割を果たすことになるでしょう」
東大 COIは医療情報の利用に基づいたヘルスケアの維持・向上を専門としており、主催する「自分で守る健康社会拠点」プログラムにおいて、入院や通院を削減する画期的技術を開発する取り組みを進めています。
池浦氏は次のように述べています。「日本が現在そして将来直面する喫緊の医療課題への共同の取り組みに参画できることを大変嬉しく思います。今回のMoUが実現するオープンイノベーションモデルは、緊密で先駆的なネットワークを構築する新たな機会を提供するもので、真に必要とされる投資を合理的に実施し、新たなヘルスケアソリューションを導き出します」
東京理科大学は日本屈指の権威ある私立大学で、物理学、薬学、科学研究、データサイエンス分野に定評があり、日本の私立大学で最も多くの理学修士を輩出しています。
高柳氏は次のように話しています。「今回のコラボレーションの鍵を握るのは『データサイエンス』の蓄積と推進です。最も効果的な治療を患者さんに届けることと、患者さんの体験や意見を私たちの研究に取り入れることの両立に確実につながるでしょう。ノウハウや知見を提供し合うことによって、新たなソリューションを見いだすことを心待ちにしています」
本MoUはジョンソン・エンド・ジョンソンの日本における継続的な産学協働プログラムの一環で、2017年9月に大阪大学、2018年2月に東大 COI、2018年7月に京都大学と締結したパートナーシップに続くものです。
ヤンセンについて
ヤンセンが目指すのは、病が過去のものになる未来をつくることです。
治療が困難な病を過去のものとするために、科学の力で病に打ち克ち、画期的な発想力で多くの人々に薬を届け、真心を持って癒し希望を与えます。私たちはがん、免疫疾患、精神・神経疾患、ワクチン・感染症、代謝・循環器疾患、肺高血圧症の分野で貢献ができると考え、注力しています。
さらに詳しい情報はwww.janssen.com/japanをご覧ください。
ヤンセンファーマ株式会社はジョンソン・エンド・ジョンソンの医薬品部門であるヤンセングループの一員です。
引用・出典元
[1] 国立社会保障・人口問題研究所
日本の将来累計人口（2017年累計）: 2016 年から2065年まで。P13。 http://www.ipss.go.jp/pp-zenkoku/j/zenkoku2017/pp29_gaiyou.pdf
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