ホテル・観光・ブライダルの仕事のやりがいや厳しさへの理解を深め、進路を考える機会を提供

京都ホテル観光ブライダル専門学校は2021年7月15日、京都すばる高等学校2年生を対象に「学校見学会」を実施。体験を通して、ホテル・観光・ブライダル分野の仕事を紹介。職業等に触れて将来の進路を考える授業を受けていただきました。新型コロナウイルス感染症の予防対策として、マスクの着用やアルコール消毒、ソーシャルディスタンスの確保を徹底しました。

今回のプレスリリースのポイント

・例年、本校に複数名進学をしている京都すばる高等学校2年生を対象にホテル・観光・ブライダル分野の魅力を紹介。
・キャンパスツアー、体験授業、質疑応答を実施して、具体的な職業をイメージできるような機会を提供。

目的

進学をイメージした専門学校等での学びや企業での就労を体験することで生徒自身の将来と直結することの理解を促すとともに、生徒自身のキャリア形成について意識を高めさせることで日々の学習活動により一層主体的に取り組ませる動機とする。

「学校見学会」概要

キャンパスツアー、体験授業、質疑応答などを通して、進路選択の1つとして専門学校で学ぶ魅力や仕事のやりがい・厳しさへの理解を深めていただきます。

当日の流れ

挨拶・スケジュール説明
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高校卒業後の進路について
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学校説明
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キャンパスツアー
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体験授業
・ホテル学科：ホテルクイズ体験
・旅行学科：ツアープランニング体験
・ブライダル学科：ウエディングプランナー体験
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まとめ・質疑応答

参加者　感想アンケート　一部抜粋

[表: https://prtimes.jp/data/corp/71969/table/156_1_2746955c18d1f73dd9cbb606bdd3b229.jpg ]

今後について

京都ホテル観光ブライダル専門学校では今後も、新型コロナウイルスの感染を防ぐ取り組みを実施しながら参加者の皆さんの安心・安全に配慮して、高校や中学の在校生を対象にした学校見学会を実施していく予定です。

京都ホテル観光ブライダル専門学校について

京都で唯一「ホテル・観光・ブライダル」が学べる専門学校。本格的な施設・設備。ウィズコロナ、ポストコロナの新たな時代を見据え、2022年度よりカリキュラムが生まれ変わります。ホテル学科(宿泊・料飲コース/上級ホテルコース【語学専攻】)、旅行学科、ブライダル学科(プランナー・スタイリストコース/上級ブライダルコース)、ホスピタリティビジネス学科(留学生限定学科)、就職率100％/第一希望就職率91.7％/専門職就職率85.6％/平均資格取得数：7.0個　※いずれも2020年度実績数値。高等教育の就学支援新制度認定校

▼ホテル学科(宿泊・料飲コース/上級ホテルコース【語学専攻】)
https://www.kyoto-carriere.ac.jp/dpt_hotel/
▼旅行学科
https://www.kyoto-carriere.ac.jp/dpt_travel/
▼ブライダル学科(プランナー・スタイリストコース/上級ブライダルコース)
https://www.kyoto-carriere.ac.jp/dpt_bridal/
▼ホスピタリティビジネス学科(留学生限定学科)
https://sites.google.com/st.taiwa.ac.jp/global/hos

▼プレスリリース
幅広い学び、時代に即した学びを提供　2022年度よりコース再編・新カリキュラムがスタート　～ウィズコロナ・ポストコロナの新たな時代を見据え～
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000079.000071969.html

■京都ホテル観光ブライダル専門学校　概要
代表者：校長 田中幹人
所在地：〒604-8006 京都府京都市中京区河原町三条上ル
アクセス：京阪本線「三条」駅から徒歩5分、京都市営地下鉄東西線「京都市役所前」駅および京都市営バス「河原町三条」停留所および京都バス「河原町御池」停留所すぐ、阪急京都本線「京都河原町」駅から徒歩10分
フリーダイヤル：0120-071219
京都ホテル観光ブライダル専門学校
https://www.kyoto-carriere.ac.jp/
ホテル学科、旅行学科、ブライダル学科、ホスピタリティビジネス学科(留学生限定学科)

学校法人大和学園について

建学の精神：「人の和の広がりを大きくし、もって人類の福祉増進に寄与する」
事務局所在地：〒604-8006 京都府京都市中京区河原町三条上ル
代表者：理事長 田中誠二
設立：1931年2月
電話番号：075-241-0891（代表）
学校法人　大和学園
https://www.taiwa.ac.jp
事業内容：専門学校事業、生涯学習事業、産業支援事業ほか

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