日本調剤グループは、マテリアリティ（重要課題）の見直しを行いました。
日本調剤株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：小城 和紀）は、このたび、当社グループのマテリアリティ（重要課題）の見直しを行いましたので、以下の通りお知らせいたします。
日本調剤グループは、サステナビリティを中長期的な企業価値向上に向けた経営戦略の重要事項のひとつと認識しています。2021年度にグループとして初めて21のマテリアリティを特定し、事業活動を通じた社会課題の解決と経営基盤の強化に取り組んでまいりました。今回、グループ理念の実践を一層確かなものとするため、医療を取り巻く環境や社会からの要請の変化、当社グループが果たすべき役割を改めて見つめ直し、持続的な成長と社会課題の解決により実効的につながる重要課題として、マテリアリティを再特定いたしました。
今回の見直しでは、従来の21のマテリアリティを単に集約するのではなく、2030年までを見据え、「当社グループが戦略的に取り組むべき重要課題」という観点から6つのマテリアリティへ再構成しました。それぞれに「私たちの対応」と26の具体的な施策を紐づけ、KPIによる進捗管理や評価を通じて取り組みの実効性を高めていきます。マテリアリティをグループ理念と日々の事業活動をつなぐ共通の軸として、グループ一体で取り組みを推進してまいります。
なお、マテリアリティ（重要課題）の詳細につきましては、当社サステナビリティサイトをご確認ください。
https://www.nicho.co.jp/corporate/sustainability/materiality/
■当社グループの6つのマテリアリティ
■当社グループのマテリアリティ、私たちの対応、取り組む施策
[表: https://prtimes.jp/data/corp/13551/table/439_1_56201645934e4ad1167951d6024ba045.jpg?v=202610011345 ]
本ニュースリリースに関するお問い合わせ先
日本調剤株式会社 広報部
TEL：03-6810-0826 MAIL：pr-info@nicho.co.jp