コロナ禍後、テレワーカーも残業は2.8時間減少。残業なしは27.4%となり、7.8ポイント増

株式会社パーソル総合研究所（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：渋谷和久）は、コロナ禍前後におけるテレワーカーと出社者に分けた残業時間の実態に関する調査結果データをまとめましたので、お知らせいたします。

調査結果概要

１.　コロナ禍前後の平均残業時間を比較すると、全体で2.8時間減っている。テレワーカーでは3時間、出社者では2.6時間短くなっている。

２.　コロナ禍の前も後も、テレワーカーの方が残業時間は長い傾向にあることが定量的に明らかとなった。ただし、テレワーカーも、コロナ禍前後で残業なしは19.6％から27.4%へと7.8ポイント増えてはいる。

※本調査における「テレワーカー」はモバイルワーク・在宅勤務・サテライト勤務のいずれかを週に1～5日実施している人、「出社者」は在宅勤務・モバイルワーク・サテライト勤務をまったく行っていない人となります（コロナ禍の前後で立場は変わらない）。
※本調査を引用いただく際は、出所として「パーソル総合研究所」と明記してください。

調査概要

■【株式会社パーソル総合研究所】＜http://rc.persol-group.co.jp/＞について
パーソル総合研究所は、パーソルグループのシンクタンク・コンサルティングファームとして、調査・研究、組織人事コンサルティング、タレントマネジメントシステム提供、社員研修などを行っています。経営・人事の課題解決に資するよう、データに基づいた実証的な提言・ソリューションを提供し、人と組織の成長をサポートしています。

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