「ファンを増やしたい」「若年層に届けたい」自社キャラクターの課題に、全国のクリエイターが挑む
株式会社宣伝会議（本社：東京都港区／代表取締役社長：高橋 智哉）は、キャラクターを活用した企画コンテスト「IP business賞（IPビジネス賞）」第2回を開催します。
当賞は協賛企業が保有しているキャラクターやIP領域の課題に対し、企画書10枚以内でキャラクターやIPの活用可能性をさらに拡げるためのプロモーション企画・アイデアを募集するコンテストです。
2025年に開催された第１回では、ヤンマーブランドアセットデザインとゆうちょ銀行の2社が課題を提供。広告会社のクリエイターから事業会社の社員、個人まで、幅広い応募者から企画が寄せられました。
■IP business賞とは？
アニメや漫画、キャラクター、映画、ゲームなどのIP（知的財産）は、今や単なるコンテンツにとどまらず、企業の成長を支える重要な資産となっています。いわゆるIPホルダーだけではなく、IPを活用して商品・サービスの開発やプロモーションを展開する企業も多く存在し、「IPビジネス」が市場に新たな価値を創出していることは間違いありません。
そんなIPをめぐる価値や可能性を最大限に引き出すアイデアを結集するため、宣伝会議ではIPを基にしたビジネスコンテスト「IP business賞」を設立しました。ゲーム・アプリ・コラボ・メディア・イベント・PR・メタバース/AR/VR/ブロックチェーン技術など、アイデアは、企業や団体が保有する既存のIP・キャラクターの特性を活かせるものであれば手段は問いません。
IPを活用したい企業・ブランドとそのIPの価値を最大化するクリエイターの挑戦を後押しする場として、実践的なビジネスアイデアを募ります。
▶IP business賞公式サイト
https://awardg.sendenkaigi.com/iba/
■協賛企業（課題提供）募集について
第2回で出題する課題を提供いただく企業・団体を募集します。自社で保有・運用するキャラクターやIPについて、「もっとファンを増やしたい」「新しい活用の形を探したい」「若年層との接点をつくりたい」といった課題をお寄せください。その課題に対し、社外の多様な発想による企画アイデアが集まります。
【協賛のメリット】
- 自社のキャラクター・IPに関する課題に対して、社外の多様な視点による企画アイデアが集まる
- 応募作品の中から「協賛企業賞」を自社で選出。優れた企画は実施に向けた検討が可能
- 課題の出題を通じて、キャラクター・IPの認知や理解を広告・マーケティング業界に広げられる
- 公式サイト、宣伝会議の各媒体、受賞作品発表などを通じた露出機会
■第1回 受賞作品
グランプリ 「次世代のてるてる坊主に“願え”晴れろヤン坊、雨降れマー坊」 中村 亮太 氏（日本旅行）
ゴールド 「コトバのトゲぬき はりちょ」 吉川 凪咲 氏、豊島 風雅 氏（ともに電通）
シルバー 「ファーストはりちょ」 王 一伊 氏（電通）
協賛企業賞（ヤンマーブランドアセットデザイン） 「ヤン坊マー坊ONIGIRIプロジェクト」 宮川 拓也 氏（メトロアドエージェンシー）
協賛企業賞（ゆうちょ銀行） 「しゃべらないけどはりちょのポッドキャスト」 岩崎 彩香 氏（主婦）
▶第1回 受賞作品一覧
https://awardg.sendenkaigi.com/iba/history
■第2回 開催概要（予定）
[表: https://prtimes.jp/data/corp/2888/table/827_1_2d1d672bc426be3dd886ba1a76c9e07d.jpg?v=202609291245 ]
※「グランプリ」「ゴールド」「シルバー」の各賞は、複数回の審査を経てファイナリストを選出後、最終審査を行い決定します。
※「協賛企業賞」の審査は、協賛企業が行います。
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『IP business』について
『宣伝会議』『販促会議』などの専門誌を発刊してきた宣伝会議が、「デジタル時代のIP活用」に特化した情報を発信するメディアです。『IP business』では、様々なステークホルダーと接点を創ることが可能なイベントや記事・動画コンテンツの発信に加えて、ベストセラーを基にした教育プログラムを提供することで、実務に役立つ「IP活用」の情報を様々な形でお届けしています。
宣伝会議について
株式会社宣伝会議は1954年創刊の月刊『宣伝会議』を起点に、出版、教育、イベント、アワード、コンサルティングなど多角的な事業を展開しています。月刊『宣伝会議』『販促会議』『広報会議』『ブレーン』『環境ビジネス』をはじめとする専門誌の発行や、Webメディア「AdverTimes.」の運営を通じて、マーケティング・クリエイティブ・環境にかかわる最新動向や実践知を発信。加えて、年間約10万人が受講する講座・研修を提供し、次世代の人材育成にも注力しています。