株式会社マーケティング研究協会は2026年1月27日セミナー「目先の対応に追われない製品開発の「仕組み」と「人の育成」~モノづくりを生活者・消費者視点に変える“コンセプト”の使い方~」を開催します。

2026年1月27日セミナー 目先の対応に追われない!製品開発の「仕組み」と「人の育成」
メーカーが抱える製品開発ジレンマ。その抜け出し方とは
生活者・消費者の価値観やニーズが多様化する中、メーカーの製品開発はかつてない難しさに直面しています。
本来であれば、将来を見据えた研究や新しい価値創出に注力したいところですが、実際の開発現場では、得意先や営業からの要望対応、生産・コスト都合を優先した開発に追われ、目先の案件対応に終始してしまうケースも少なくありません。
その結果、顧客視点が置き去りになった製品開発や、若手開発担当者のモチベーション低下、育成の停滞といった悪循環が生まれています。
本セミナーでは、こうした製品開発のジレンマをどのように乗り越えたらよいのか、「生活者・消費者視点を組織に根付かせる仕組みづくり」と「人材育成」の両面からアプローチします。
講義だけでなく、P&Gで様々なブランドを見てきた岡本氏と受講者同士のディスカッションを通じて、開発現場で実践可能な解決策としての「コンセプトシートの本当の活用法」を具体的に紹介。
顧客視点を軸にした製品開発を実現したい方、本来取り組むべき価値創造に向き合いたい方、若手に開発のやりがいを伝えたいと考える方におすすめのセミナーです。
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講師:岡本 晋介 株式会社えとじや 代表取締役 元P&G マーケティング部
P&Gのマーケティング部でブランド担当として様々な商品・ブランドのコンセプト開発、新製品導入から広告制作、マーケティング投資の決定、消費者リサーチなど、あらゆるマーケティング業務に携わる。その後、マーケティングの社内コンサルタントとして、各ブランドのコミュニケーション戦略・企画のアドバイス、マーケティングや関連部署、担当代理店などの人材育成・教育・指導にあたる。21年間で関わったブランドは、アリエール、パンテーン、イリューム、Vidal Sassoon、SK-II、ボールド、レノア、ジョイ、Max Factor、など多数。
2009年に退社し、マーケティングなんでも相談所「株式会社えとじや( https://www.etojiya.com/ )」を設立。ブランドマーケティングに関するコンサルティング、マーケティング関連のセミナー・研修講師などを行っている。
セミナープログラム:
1.昨今のモノづくり組織のジレンマ
・生産都合、コスト都合の開発案件で生活者・消費者視点が根付かない…
・営業・得意先都合、競合メーカー対策などの
「カタログの穴埋め」・前年踏襲の仕事に忙殺される…
・SNSでバズらせることに一生懸命…
・開発プロセスやスキルが属人的で教えられる人がいない、若手が育たない…
などなど、ディスカッションを挟みながら進めます
2.生活者・消費者視点の開発のための「しくみ」と「ひと」
・「生活者・消費者視点、顧客第一」の開発とは?
・“開発=マーケティングの最重要項目”を再認識
・顧客の「いいね!」と、開発者の「イケる!」がずれない「しくみ」
・コンセプトを書ける「ひと」を育てる
【ディスカッション】 どうすれば実現できるのか?
3.製品コンセプトの“本当の”使い方と作り方
・基準がブレない、責任が明確になる、PDCAが回る
・製品仕様書からコンセプトシートへ シートの構成要素とは?
・各要素の描き方のポイント
・上司は何をポイントに良し悪しを判断すればよいか
【ディスカッション】 このコンセプトシート、どうやって書き直させますか?
4.生活者・消費者視点を全社のスタンダードに
・心がけ、精神論、理想論で終わらせない
・顧客理解の深さが勝負の分かれ目
開催概要:
開催日時:2026年1月27日(火) 13:30~17:00
会場:東京都立産業貿易センター 浜松町館 4階会議室
受講料:お一人様 39,600円 (税込)
※2名以上でのご受講で1名あたり20%off
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マーケティング研究協会
株式会社マーケティング研究協会
マーケティング研究協会は1960年の設立より、マーケティング志向をもった人財・組織の育成と、お客様に選ばれ続けるための仕組みづくりを、「マーケティング支援」「BtoC営業力強化」「店舗販売力強化」「BtoB営業力強化」という4つの領域を中心に、公開セミナー・企業内研修・コンサルティング等様々な手法でご支援しております。
上記のセミナーは企業内研修としても実施することが可能です。お気軽にお問い合わせください。
【会社概要】
株式会社マーケティング研究協会
105-0012 東京都港区芝大門1丁目2番8号 COSMIC BLDG 2F
代表取締役:平林 信吾
事業内容: 教育研修事業・マーケティングリサーチ事業・コンサルティング事業・公開セミナー事業・企画制作事業
設立: 1962年
https://www.marken.co.jp/