2015年の創業以来、夫婦の対話メソッド『夫婦会議』を展開するLogistaは、来年2025年7月7日の七夕に迎える10周年に先立ち、結婚・妊娠・産後・育児期の夫婦の「対話」のサポートを通じた社会課題の解決を新たなステージに進めるべく、『夫婦会議』のブランドコンセプトを「夫婦は成長する」に制定。

7月7日(日)の9周年より、夫婦の対話メソッド『夫婦会議』の2大ツール「世帯経営ノート」「夫婦会議ノート」をリニューアルのうえ、一般販売を開始する。

『夫婦会議』と新たなブランドコンセプトについて

『夫婦会議』は、人生を共に創ると決めたパートナーと、より良い未来に向けて「対話」を重ね、行動を決める場のこと。自分一人の意見を通すため・相手を変えるために行うものではない。特に育児期においては、子どもにとって、夫婦・家族にとって「より良い家庭環境」を創り出していくことを目的に行う。

実際に『夫婦会議』に取り組む人々からは、「ひとりで抱えず“夫婦で話し合って考える”ことができるようになりました」といった声が届いているといい、子育て支援・男女共同参画・産後ケア・男性育休推進・育児期のキャリア支援などの一環で導入する企業・自治体・産婦人科・保育施設も急増しているそうだ。

この流れを加速させ、夫婦を取り巻く社会課題を解決していくために、これまでに発信してきた『夫婦会議』のスローガン、「『わたし』から『わたしたち』へ ／『わたしたち』で答えをつくる」の上位概念となる『夫婦会議』のブランドコンセプトとして「夫婦は成長する」を制定した。

2大ツール「世帯経営ノート」「夫婦会議ノート」

『夫婦会議』2大ツールの1つである、夫婦で産後をデザインする「世帯経営ノート」2,200円(税込)は、妊娠・産後・育児期の夫婦の対話と協力体制の土台を育む『夫婦会議』ツール。「家庭も仕事も大切にしたい」「もっと夫婦で協力し会えたら」という産後の夫婦の声をもとに開発された。

ビジョン、家事、子育て、仕事、お金、住まい、セックス、自由時間、美容・健康、祖父母との人間関係など、産後にズレが生じがちな10のテーマに的を絞って質問や例題を設定。夫婦を世帯の共同経営者に見立てた「世帯経営」というオリジナルの概念を用いてふたりで問いに向き合ううちに、大切なことを前向きな気持ちで「対話」できる夫婦関係が育まれる。

もう1つのツール、夫婦で未来をデザインする「夫婦会議ノート」1,100円(税込)は、ライフステージや世代を問わず、すべての夫婦の対話と協力体制を継続的に育む『夫婦会議』ツール。「世帯経営ノートを終えた後も『夫婦会議』を続けたい」「自由な議題で『夫婦会議』を楽しみたい」といった夫婦の声をもとに開発された。

夫婦で話し合うことに難しさや苦手意識がある夫婦も、「対話のコツ」や「夫婦会議のテーマ・議題例(77個)」を参考に、カンタンに『夫婦会議』を始められる。1冊で「24回」、積み重ねで対話力が育まれていく点も特徴だ。

今回のリニューアルポイント

今回、この2大ツールがリニューアルされた。共通のリニューアルポイントとして、「表紙」のバランスを統一し、「裏表紙」に『夫婦会議』のブランドコンセプト「夫婦は成長する」を印字している。また、「対話」までの道のりが一層前向きで楽しいものになるようハウツーを強化し、より具体的にコツを記載したほか、「表3対向」に公式メディア「夫婦会議ナビ」のQRコードを印字した。

さらに「世帯経営ノート」は、「目次」に世帯経営ノートの説明を配置し、目次の次ページの「プロローグ」の文章に『夫婦会議』のブランドコンセプト「夫婦は成長する」を記載。また『夫婦会議』のやり方・進め方のレイアウトを改良した。

「夫婦会議ノート」は、「チェックイン」の使い勝手を改良。『夫婦会議』では、本題に入る前にアイスブレイクの一環で軽い会話を交わす「チェックイン」を推奨。本題とは別に、チェックインのお題を書き込めるように施した「横線(ミシン罫)」のデザインで、チェックインの使い勝手が向上した。

「夫婦の願いを叶える七夕キャンペーン」開催中

リニューアルを記念し、「夫婦の願いを叶える七夕キャンペーン」も開催中。

7月7日(日)の一般販売に先駆けて、6月25日(火)〜7月1日(月)の期間、限定100冊を「送料無料＆短冊しおり」の特典付きで先行販売している。

この機会に、『夫婦会議』を通して、子育て期の働き方や暮らし方などを夫婦で話し合ってみては。

夫婦会議詳細：https://www.logista.jp/fufukaigi/
夫婦の願いを叶える七夕キャンペーン詳細：https://www.fufukaigi.com/guide/archives/143

※『夫婦会議』はLogistaの登録商標であり、⽇本初の夫婦の対話メソッド。(国内法人で夫婦の話し合いを支援する対話サービスは日本初。2017年4月同社調べ)

(佐藤 ひより)