バルコ株式会社 (東京都大田区、加藤浩典社長) は、6月25日にテレワーク、オフィスワークなど『会議から始める働き方改革』に関するセミナーを実施致しました。新型コロナウィルスの影響で在宅勤務（テレワーク）、貸しオフィスの利用、時差出勤など働き方も以前より多様化するなか、今日バルコ株式会社は、実際に行ったオンライン調査の結果とともに今後の働き方改革“リモート会議”について役立つツールと合わせて紹介致しました。
TOPICS１.ニューノーマルに備える働き方改革と会議スタイルとは
会議を行う際の『時間・内容・場所』には無駄なことが実は多くて改善する余地あり？！
打ち合わせで話す内容は、会議全体のおおよそ約30％しか実際には行われていない
TOPICS２.今こそリモート会議に新しいスタイルを
Withコロナ・Afterコロナでワークスタイルはハイブリットにするべき？！
すぐに実現が可能な働き方改革は、Web会議の課題を改善することだった？！
TOPICS１.ニューノーマルに備える働き方改革と会議スタイルとは
昨今、業務時間や有休休暇取得など働き方改革が注目されています。2019年には『時間外労働の上限規制』『年次有給休暇の確実な取得』『不合理な待遇差の禁止』などが順次施行され、また今回の新型コロナウィルスをきっかけにより柔軟な働き方の実現が求められるようになりました。
“理想的な会議”に関する調査
今回、バルコ株式会社は“働き方改革”を考える上で“会議“に着目し、理想的な会議をテーマに調査を実施致しました。
調査１. 時間について
10人に1人以上が週に20回以上のミーティングに出席！
◎ミーティングの時間について
10人に1人以上が20回以上のミーティングに出席ミーティングにかける時間は平均で48分
日本は54分費やしている
調査２. 内容について
実はミーティングの30％しか目的につかわれていない!?
◎ミーティングの内容について
会議の目的である内容は、実際には全体の30％しか使われていない。
全体のミーティングの中で、機器の設定に12％が使われています。
日本の平均ミーティング時間は、54分で会議全体の16％は目的に使われていません。
調査３. 場所について
日本では3人中2人が、スペースがないため必要な場所で会議が開けないことを感じていた？！
◎ミーティングの場所について
日本では3人中2人が、必要な時に会議が開けていない。
使用できる会議室がないため、必要な時に会議室が開けないことがしばしばあるという回答が約49％
期間：2018年7月～8月
対象：欧州、米国、オーストラリア、日本、中国、インドの会社従業員
対象者年齢：21～65歳
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TOPICS２.今こそリモート会議に新しいスタイルを
これらの3つの調査結果より、働き方改革におけるより良い働き方を目指すには、『会議』にも着目する必要があること考えられます。会議を実施する上で『場所・内容・時間』に無駄な時間や本来の目的以外のところに時間をかけているという課題が見受けられます。これらの会議の課題を改善する『会議から始める働き方改革』が重要になってくるのではないでしょうか。今後、仕事を効率的に進めるにはよりハイブリットでスマートなWEB会議を目指す必要があります。
■ハイブリットなワークスタイルに適応するツールとは？
Afterコロナは、オンラインとオフラインがハイブリットなワークスタイルに適応する会議が必要です。新型コロナウィルス収束した後も、引き続き多くの企業がオンラインで仕事を進めることになるのではないでしょうか。
ハイブリットなワークスタイルを可能にしてくれる『ClickShare CX シリーズ』は、リモート会議における新しいコラボレーションのスタイルを提唱するワイヤレスコンファレンスソリューションです。ディスプレイと複数のPC 間の接続を無線化するだけでなく、リモート会議に必要とされるカメラやマイクなどの様々なUSB 周辺機器を統合し、ワイヤレスでコントロールできるルームドック機能を備えています。
■クリックシェアの特徴
・接続7秒で投影可能
・ワイヤレスで机の上がきれい
・映像や音声、ハウリングしない
・画面共有がスムーズ
クリックシェア
■クリックシェアでよりスムーズな会議が実現可能に
1.整った場所での打ち合わせで会議も充実
ケーブルの差し替えの必要なし！ワイヤレスで会議室がすっきりきれい!!
2.質の良いオンライン会議で業務向上
ルームカメラ・マイク・スピーカーをワイヤレス制御できるので、
音声・画像コントロールがシンプル！！
3.スムーズな資料共有で時間短縮
ローカルビュー機能で手元に資料が閲覧可能、
リモート参加者間の資料共有も可能より便利な会議に
■バルコについて
バルコは1934年にベルギーに創業(日本法人のバルコ株式会社は1995年設立)しました。その歴史はラジオの製造から始まり、現在ではディスプレイ技術、プロジェクション技術、コラボレーション技術を核に、主にエンターテイメント、ヘルスケア、エンタープライズ向けに可視化ソリューションを開発、設計しているグローバルなテクノロジー企業です。現在では90か国以上に販売拠点を持ち、2018年の連結総売上げは1,000Mユーロを超え、従業員約3,500名、400を超える特許を取得しています。
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