～事故情報196件の分析を踏まえ、全店で「安全が成立する仕組みを強化」「安全方針（7か条）」を公開～
本リリースのポイント
クルル株式会社（代表取締役社長：山田 一平）が運営するパーソナルトレーニングジム「eviGym（エビジム）」は、2026年5月27日の消費者安全調査委員会による「パーソナルトレーニングにおける事故」に関する調査報告書の公表を重く受け止め、創業以来継続してきた安全方針（7か条）の現場運用の徹底と、「申告・中止しやすい環境づくり」を全店で推進していくことを再表明いたします。
- 報告書の分析: 2019年～2025年に事故情報データバンクへ登録された196件の事例において、ケガの部位は「腰・股関節（30%）」「膝・足（22%）」が上位を占めていることが示されました。
- 心理的影響への配慮: 報告書で指摘された「申告・中止が機能する環境づくり」の重要性を踏まえ、eviGymでは事前の重要事項案内に加え、お客様からの申告があれば“即座に中止・変更できる運用”を全店で徹底します。
参照元：消費者事故等調査報告書 パーソナルトレーニングにおける事故
背景
2026年5月27日、消費者安全調査委員会は「パーソナルトレーニングにおける事故」に関する調査報告書を公表しました。事故情報データバンクに登録された事故は、2019年1月～2025年12月の7年間に196件であり、2022年以降は毎年30件以上、2025年は44件が登録されたとされています。
また、傷病の程度として治療に治療に1か月以上を要する傷病が41%とされ、ケガの部位は腰・股関節、膝・足（下半身）が多いことが示されています。
報告書では、再発防止に向けて、知識や技術だけでなく、消費者が専門家であるトレーナーの判断を優先しやすい構造や、遠慮・気分の高揚等の心理的影響も前提に、申告・中止が機能する環境づくりが重要である旨が整理されています。さらに、消費者アンケートでは、トレーナー・スタッフに「気軽に相談できる」と回答した人は34%でした。
クルル株式会社（代表取締役社長：山田 一平）が運営するeviGym（エビジム）は、報告書の公表を重く受け止め、創業以来継続してきた安全方針と運用を改めて整理し、「安全配慮」および「申告・中止しやすい環境づくり」を再表明します。なお、本報告書は責任追及を目的とするものではなく、事故原因等の究明を通じた被害防止を目的とする旨が明記されています。
eviGymが取り組む「安全が成立する仕組み」
eviGymでは、安全確保をトレーナー側の専門性だけで完結させず、お客様が不安・痛み・違和感を申告し、必要に応じて中止・変更を選べる環境まで含めて“仕組み”として設計・運用しています。
1）安全配慮と健康被害防止のための方針「7か条」の公開・徹底
eviGymは、安全配慮と健康被害防止のための方針（7か条）を公開し、全セッションの運用基準としています。
- 健康管理とケガの予防：当日の体調を問診・視診で把握し、ウォームアップ／ストレッチ／進行監視を通じてリスクを評価しながら進めます。
- 応急処置と救護措置：緊急時に迅速な応急対応ができる体制を整え、必要に応じて医療専門家への連絡・紹介を行います（救護講習を定期実施）。
- 適切な文書化と記録：健康評価・既往歴・ケガや対応履歴・進捗を記録し、機密情報として管理しつつ、必要な範囲で担当間共有します。
- 日常動作の最適化：トレーニングだけでなく、姿勢や動作の癖を踏まえた日常生活のアドバイスを行い、痛みや不調の軽減も視野に支援します。
- 最新の知識と研究の追求：トレーニング／リハビリ／栄養など最新知見を継続的に学び、指導の安全性と妥当性をアップデートします（年間数十回の研修）。
- お客様教育と啓発：正しい運動方法や健康リテラシーを共有し、お客様自身が安全に取り組める状態づくりを支援します。
- 環境の安全確保：器具・床面などの点検と清掃を行い、破損や緩み等がないことを確認し、安心して運動できる環境を維持します。
2）技術研修の監修体制：小山啓太CTOによる研修・基準づくり
eviGymでは、取締役CTOの小山 啓太（アスレティックトレーナー資格NATA-ATC保持／群馬大学 共同教育学部 保健体育講座 准教授）を研修・基準づくりの責任者とし、現場の安全と品質を支える体制を整備しています。
小山啓太（NATA-ATC）｜eviGym CTO。
トレーナー歴20年。2020年より参画し、研修・技術基準を監修。
・立正大学卒業後に渡米
・米国大学院でスポーツ医科学／運動科学を修了（2課程）
・五輪選手・プロ選手のサポート実績
・障害者スポーツにも携わる
・群馬大学 共同教育学部 准教授（運動と脳を研究）
2018年、英ケンブリッジ大学の世界教育会議で最優秀研究発表賞。著書多数。
3）初回体験前の重要事項案内・確認：リスク理解と“申告しやすさ”の前提づくり
eviGymでは初回体験前に、Web上で「トレーニング実施におけるリスクの理解」として、運動の特性上、発生リスクをゼロにできない場合があること、既往歴・怪我歴・当日の体調変化や不安の共有、通院・服薬中の場合の医師承諾等について事前にご案内し、ご確認いただいています。加えて、「辛いと感じたら頑張りすぎず伝える」ことを明記し、申告・中止が“正しい選択肢”として成立する前提を整えています。
「申告・中止しやすい環境づくり」運用の強化（今回の再表明ポイント）
報告書では、消費者が「無理」「やりたくない」等を伝えても運動を継続しケガに至った事例があり、申告・中止が十分に機能しない状況が示されています。
eviGymはこれを踏まえ、全店で以下の運用を強化・標準化します。
- 経験・慣れを前提にしない「状態確認」の徹底担当者の経験や、お客様の「大丈夫そう」に依存せず、当日の体調・既往歴・不安点の確認と、動作の観察を丁寧に行い、必要に応じて内容を再設計します。
- 「申告があれば即座に中止・変更」を明文化痛み・違和感・不安の申告があった場合は、頑張らせるのではなく、直ちに中止・変更・強度調整を行う運用を徹底します（申告を歓迎する旨を毎回冒頭で共有）。
- 初回・久しぶりの来店時は“低強度から”を標準に初回や間隔が空いた再開時は、身体状況が読みにくく負荷耐性も変化しやすい前提に立ち、低強度・段階的に進めます。
- 安全配慮を「伝わる形」で示す（心理的安全性の向上）安全配慮が実施されていても、お客様に伝わらなければ不安が残るという前提に立ち、冒頭の説明・途中の声かけ・終了時の確認までを一連の“見える運用”として整えます。
代表取締役社長 山田一平 コメント
運動は生活の質を高める力がある一方で、方法や環境次第で負傷につながり得ることも事実です。報告書が示した数字や論点を、私たちは重く受け止めています。
パーソナルトレーニングは、お客様とトレーナーが対話を重ねながら進めるサービスです。だからこそ、お客様が痛みや不安、違和感を遠慮なく伝えられる環境づくりは私たちの重要な責務です。
eviGymは創業以来、安全配慮と健康被害防止に対する方針を『研修・記録・運用』とセットにし、現場任せにしない体制づくりに取り組んできました。 今回の公表を機に、お客様の『言いづらさ』を深く理解した上で、チーム全員で安全第一をさらに徹底してまいります。お客様の『安全と安心』を揺るぎない土台とし、『すべての人に、“こころと身体を動かす”運動習慣を』という理念の実現に向けて邁進いたします。
会社概要
- 社名：クルル株式会社（qururu Inc.）
- 代表者：代表取締役会長 佐藤 正広／代表取締役社長 山田 一平
- 設立：2017年10月17日
- 資本金：900万円（資本準備金を含む）
- 本社：〒106-0044 東京都港区東麻布3-2-1 狸穴アークビル2F
- URL：https://qururu.jp/
- 事業内容：パーソナルトレーニングジムeviGym等の運営、フィットネスメディアの企画・運営
関連情報
eviGymの安全配慮に対しての方針とご協力のお願い
- 安全配慮と健康被害防止７箇条：https://evigym.com/news/23training-safety-policy/
- トレーニング実施におけるリスクの理解：https://evigym.com/news/210118/
本件に関するお問い合わせ先
・クルル株式会社 広報担当 松原 拓也
・Email：matsubara@qururu.jp
・電話 ：03-6441-0778