止まらない少子高齢化、地方を中心とした労働力不足、大学進学率の頭打ち──こうした構造的課題を背景に、多くの日本企業が「人材確保」という壁に直面しています。特に新卒採用の現場では、これまでの常識が通用しなくなりつつあります。

そんな中で、新たな選択肢として注目を集めるのが外国籍人材の採用と育成。
すでに先進的な企業は一歩を踏み出し、成果を挙げ始めています。

日本経済新聞社 人財・教育事業ユニットは、人的資本経営の重要性をいち早く見出し、2024年からは外国籍人材のマッチング支援に特化したASIA to JAPANと業務提携を締結。
情報発信だけでなく、実践的なソリューション提供へと踏み込みました。

本記事では、日本経済新聞社 常務取締役でライフ＆キャリアビジネス統括を務める渡辺雄一郎氏と、ASIA to JAPAN代表取締役の三瓶雅人が描く「人材の未来図」、そして日本社会に欠かせない存在である外国籍人材の可能性について、対談形式で深く掘り下げます。
詳細を見る

企業プレスリリース詳細へ
PR TIMESトップへ