離職意向が高い社員ほど「プロセス評価」「ポジティブなフィードバック」を実感できていない実態が明らかに
株式会社Take Action（本社：東京都品川区、代表取締役：成田 靖也）は、従業員10名以上の企業に勤める22歳～65歳の会社員1,000名を対象に、「称賛文化と離職意向の実態分析」に関する調査資料を公開しました。
調査の結果、管理職と一般職の間で、職場の評価やコミュニケーションに関する認識に大きなギャップが存在することが明らかになりました。また、離職意向が高い層ほど、上司からのプロセス評価や同僚同士のポジティブなフィードバックを実感できていない傾向が見られました。
調査サマリー
1. 管理職は「できている」、一般職は「できていない」と感じる評価・コミュニケーション
「上司は成果だけでなくプロセスも評価している」という設問に対し、「あてはまる」と回答した割合は管理職35.3％に対して一般職21.0％でした。
また、「同僚同士でポジティブなフィードバックが交わされている」という設問でも、管理職36.8％に対し一般職23.3％となりました。
管理職は職場環境やコミュニケーションが機能していると認識している一方で、一般職はその実感を持てていない実態が浮き彫りになっています。
2. 離職意向が高い層の約半数が「評価されていない」と回答
「上司は成果だけでなくプロセスも評価している」という設問に対し、「あてはまらない」と回答した割合は、離職意向が高い層で49.5％、低い層では15.1％でした。
また、「同僚同士でポジティブなフィードバックが交わされている」に「あてはまらない」と回答した割合も、離職意向が高い層では49.5％、低い層では12.0％となっています。
離職意向が高い従業員ほど、「評価されていない」「認められていない」と感じている可能性が示唆されました。
3. 「ありがとう」を伝える文化の有無で離職意向に約5倍の差
「社内には『ありがとう』を自然に伝える雰囲気がある」という設問に対して、「あてはまらない」と回答した割合は、離職意向が低い層で8.4％だったのに対し、離職意向が高い層では39.6％となりました。
日常的な感謝や承認が感じられない組織では、従業員エンゲージメントの低下や離職リスクの増加につながる可能性があります。
調査の詳細はこちら：https://thanks-gift.net/document/engagement/12799/
調査結果から見える組織課題
近年、多くの企業がエンゲージメント向上や離職率改善に取り組んでいます。
しかし今回の調査では、管理職側は「十分に評価している」「フィードバックを行っている」と認識している一方で、一般職側にはその想いが十分に伝わっていないことが明らかになりました。つまり、課題は制度の有無ではなく、「現場で実感できるレベルまで浸透しているか」にあると言えます。
特に離職意向が高い従業員は、プロセス評価や感謝の文化、同僚同士のポジティブなコミュニケーションを感じられていない傾向が強く、組織に対する心理的な距離が生まれている可能性があります。
企業が離職率の改善やエンゲージメント向上を目指すうえでは、管理職の自己認識だけではなく、従業員が日々の業務の中で「認められている」と実感できる仕組みづくりが重要であると考えられます。
調査概要
調査名称：称賛文化と離職意向の実態分析
調査方法：インターネット調査
調査対象：従業員10名以上の企業に勤める22歳～65歳の会社員
有効回答数：1,000名
調査期間：2026年2月
実施主体：株式会社Take Action
調査の詳細はこちら：https://thanks-gift.net/document/engagement/12799/
※本リリースの内容を引用する際は、出典として「株式会社Take Action調べ」とご記載ください。
Take Actionについて
株式会社Take Actionは「働く人に熱を。組織にエネルギーを」をミッションに、採用から定着、活躍までワンストップで支援。「活躍している人材の離職を防ぐ＝定着」を促進し組織のエンゲージメントを継続的に高め、組織課題を解決します。
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▷企業成長を促進する採用支援サービス： jinji+（ジンジプラス）
会社名 ： 株式会社Take Action （ URL：https://www.take-action.co.jp/ ）
代表者 ： 成田靖也（なりたせいや）
住所 ： 〒141-0031東京都品川区西五反田 7-9-5 SGテラス2F
設立 ： 2010年10月5日
資本金：5251万3750円