トレンドニュースサイト STRAIGHT PRESS【 ストレートプレス 】

大和アセットマネジメント株式会社

「iFreeETF 日本株配当ローテーション戦略(435A)」 500億円突破のお知らせ

このエントリーをはてなブックマークに追加

高頻度に銘柄を入れ替えて、積極的な配当収益獲得をめざす独自の配当取り戦略ETF

平素より、大和アセットマネジメント株式会社(代表取締役社長:佐野径、以下「当社」)が運用する投資信託およびETFをご愛顧いただきまして誠にありがとうございます。
当社が設定・運用する「iFreeETF 日本株配当ローテーション戦略」(証券コード:435A、以下「当ETF」)の純資産総額が、2026年8月26日時点で500億円を突破いたしましたので、お知らせいたします。
当ETFは、以下のとおり独自の運用戦略を採用しているETFです。
今後も投資家の皆さまの資産形成に貢献できるよう取り組んでまいります。引き続き「iFreeETF 日本株配当ローテーション戦略」をご愛顧賜りますよう、よろしくお願い申し上げます。

<iFreeETF 日本株配当ローテーション戦略の特徴>

<設定来のパフォーマンスと純資産総額の推移>

<分配金の推移(1口当たり、税引前)>
[表: https://prtimes.jp/data/corp/118152/table/154_1_8e72e4381138fdc2cf90974065a6396c.jpg?v=202609022145 ]
※分配金は、決算の都度、収益分配方針に基づいて委託会社(大和アセットマネジメント)が決定しますので、将来の分配金について、あらかじめ一定の額の分配をお約束するものではありません。今後の市場環境や運用状況によっては、分配金の変更あるいは分配金が支払われない場合もあります。

<iFreeETF 日本株配当ローテーション戦略のイメージ>
~権利確定日が3か月以内に到来する銘柄を中心に集中投資~
- 3か月以内に配当の権利確定日を迎える銘柄の中から、大型株で次回予想配当利回り*の高い銘柄を中心に集中投資することで高い配当収益を確保することを目指します。
- 配当の権利確定後、当該保有銘柄を売却し、再び上記条件を満たす別の銘柄に投資を行ない、このプロセスを毎月継続的に繰り返します。

*次回予想配当利回りとは、次回権利確定日における予想配当金額での期待配当利回りを意味します。

詳しくは当ETFの特集ページをご覧ください。

当ETFの特集ページ▶
※大和アセットマネジメントのウェブサイトへ遷移します。

iFreeETF 日本株配当ローテーション戦略

追加型投信/国内/株式/ETF
※お申込みの際は、必ず「投資信託説明書(交付目論見書)」をご覧ください。
ファンドの目的・特色

投資リスク

手続・手数料等


◆受託会社:三菱UFJ信託銀行

その他
詳しくは、「有価証券届出書」をご覧ください。
また、「投資信託説明書(交付目論見書)」公表後は当該交付目論見書も併せてご覧ください。

当資料のお取扱いにおけるご注意
- 当資料は、ETFに関する情報提供を目的としたもので、勧誘を目的としたものではありません。
- ETFのお申込みにあたっては「投資信託説明書(交付目論見書)」の内容を必ずご確認のうえ、ご自 身でご判断ください。
- ETFを金融商品取引所で売買される場合には、委託会社作成の投資信託説明書(交付目論見書)は交 付されません。売買をお申込みになる証券会社に、当該取引の内容についてご確認ください。
- 株式または金銭の拠出により当ファンドの取得(応募、追加設定)をご希望の場合には投資信託説明 書(交付目論見書)を販売会社(指定参加者)よりお渡しいたしますので、必ず内容をご確認くださ い。
- 投資信託は値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は大きく変動します。したがって、 投資元本が保証されているものではありません。信託財産に生じた利益および損失はすべて投資者に 帰属します。投資信託は預貯金とは異なります。
- 投資信託は預金や保険契約とは異なり、預金保険機構・保険契約者保護機構の保護の対象ではありま せん。証券会社以外でご購入いただいた投資信託は投資者保護基金の対象ではありません。
- 分配金額は収益分配方針に基づいて委託会社が決定します。あらかじめ一定の額の分配をお約束する ものではありません。分配金が支払われない場合もあります。
- 当資料は信頼できると考えられる情報源から作成しておりますが、その正確性・完全性を保証するも のではありません。運用実績などの記載内容は過去の実績であり、将来の成果を示唆・保証するもの ではありません。記載する指数・統計資料等の知的所有権、その他一切の権利はその発行者および許 諾者に帰属します。また、税金、手数料等を考慮しておりませんので、投資者の皆さまの実質的な投 資成果を示すものではありません。記載内容は資料作成時点のものであり、予告なく変更されること があります。
- 当資料中で個別企業名が記載されている場合、あくまでも参考のために掲載したものであり、各企業の推奨を目的とするものではありません。

企業プレスリリース詳細へ
PR TIMESトップへ

最新情報をXで受け取ろう!
前の記事
一覧へ戻る
次の記事