株価指数や債券、金なども100円から1円単位で金額指定取引可能に！手軽に分散投資を実現
楽天証券株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：楠 雄治、以下「楽天証券」）は、2026年3月27日（金）約定分より、国内株式の金額指定取引サービス「かぶピタッ(R)（金額指定取引）」の取扱銘柄に、15本のETF（上場投資信託）をあらたに追加することをお知らせします。これにより、金額指定で取引できる国内株式・ETFは、1,004銘柄になります。本銘柄追加により、お客様は、投資信託と同様に100円から1円単位の金額を指定してETFを購入できるようになり、分散投資がしやすい環境が整います。対象銘柄の注文受付は、本日、2026年3月26日（木）17時より開始します。なお、ETFを金額指定で取引できるのは、業界で初めて（※1）です。
楽天証券は、2026年3月27日（金）約定分（本日、2026年3月26日（木）17時より注文受付開始）より、「かぶピタッ(R)（金額指定取引）」の取扱銘柄にETFを追加します。今回追加するETFは、売買代金上位かつ、組み合わせることでバランスのよいポートフォリオが組める銘柄を中心に選定しました。全世界株式や債券、金（ゴールド）を投資対象にしたETFのほか、TOPIXや日経平均株価、S&P500といった国内外の主要株価指数に連動するものなど、15銘柄です。これにより、100円以上1円単位の金額を指定して取引できる国内株式・ETFは、1,004銘柄になります。なお、ETFを金額指定で取引できるのは、業界で初めて（※1）です。取扱銘柄の詳細は、楽天証券ウェブサイトをご覧ください。
https://r10.to/hkeSHs
ETFは、世界のさまざまな資産に低コストで投資でき、NISAにおける投資対象としても注目を集めており、2025年12月末時点のETF純資産総額は、約110兆円と、新NISA開始前の2023年末と比較して約1.5倍に増加しています（※2）。このたび、「かぶピタッ(R)（金額指定取引）」の取扱銘柄にETFを追加することで、お客様は、これまで1口単位でしか取引できなかったETFを100円からの少額で取引できるようになります。これにより、これまで以上に予算にあわせ、株式や債券、コモディティなどのETFをバランスよく組み合わせることが可能になり、手軽にETFでの分散投資が実現します。
NISA口座数No.1（※3）をほこる楽天証券では、NISA口座の稼働率が約8割（※4）と、多くのお客様に利用いただいています。投資上限が決まっているNISA制度を、これまで以上に柔軟かつ効率よく活用いただくため、2025年7月に、株数ではなく希望の金額を指定して国内株式を取引できるサービス「かぶピタッ(R)（金額指定取引）」の提供を開始しました。本サービスは、100円から1円単位での取引ができるため、少額からの取引はもちろん、NISAの成長投資枠の上限である年間240万円までを無駄なく使い切ることが可能です。また、「かぶピタッ(R)（金額指定取引）」の対象銘柄はすべて「楽天ポイント」のみでの購入も可能で、現金を使わずに投資をはじめることができます。配当金を受け取りながら（※5）資産づくりを続けることも可能で、お客様に好評を博しています。
楽天証券は、「資産づくりの伴走者」として、お客様のFinancial Well-Beingを最大化するべく、幅広いお客様のニーズにお応えする質の高い商品・サービスの提供を通じて、お客様の投資活動・資産形成に貢献してまいります。
■主要ネット証券、国内株式（個別・ETF）金額指定取引 サービス比較
※1：主要ネット証券（口座数上位5社：SBI証券、松井証券、マネックス証券、三菱UFJ eスマート証券、楽天証券（五十音順））で比較（2026年3月26日、楽天証券調べ）
※2：投資信託協会「統計データ A-1 投資信託概況」2023年12月末分および2025年12月末分より、楽天証券にて集計
※3：金融庁「NISA口座の利用状況調査（2025年12月末時点（速報値））」および各社ウェブサイト上での開示情報により、楽天証券にて集計
※4：楽天証券のNISA口座で、2025年1月から12月末までに取引をおこなった、もしくは残高がある口座について、楽天証券にて集計
※5：一株未満株（一株に満たない株式）が発生する場合あり。その場合、一株未満株は一株に達するまで楽天証券名義として保管され、配当金などは、お客様の証券口座に入金される
以 上
【手数料等およびリスクの説明について】
楽天証券の取扱商品等にご投資いただく際には、各商品等に所定の手数料や諸経費等をご負担いただく場合があります。また、各商品等には価格の変動等による損失を生じるおそれがあります。各商品等へのご投資にかかる手数料等およびリスクについては、楽天証券ウェブサイトの「投資にかかる手数料等およびリスク」ページに記載されている内容や契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解ください。
商号等：楽天証券株式会社
金融商品取引業者：関東財務局長（金商）第195号、商品先物取引業者
確定拠出年金運営管理機関登録票：確定拠出年金運営管理業 登録番号774
貸金業登録番号：東京都知事（1）32007号
加入協会：日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会、日本商品先物取引協会
一般社団法人第二種金融商品取引業協会、一般社団法人日本投資顧問業協会
日本貸金業協会会員 第006365号
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