10MW級の太陽光発電設備とDNPの反射シートにより、年間約6千トンのGHG排出量削減
大日本印刷株式会社（DNP）は、泉崎工場（福島県西白河郡）において、東京ドーム約2.5個分に相当する工場敷地を活用し、10メガワット（MW）級の太陽光発電を2027年6月に開始します。これにより、同工場でDNPグループ最大規模の再生可能エネルギー由来の電力利用を実現し、温室効果ガス（Greenhouse gas：GHG）排出量の削減につなげます。なお、同設備はオンサイトPPA＊1の仕組みを活用して設置・運営されます。
【本取り組みの背景と特徴】
- DNPは「DNPグループ環境ビジョン2050」＊2において、持続可能な社会の実現に向け、「脱炭素社会」「循環型社会」「自然共生社会」の実現を目指しています。「脱炭素社会」に向けては、自社拠点での事業活動にともなうGHG排出量であるScope1+2の実質ゼロを掲げ、省エネルギーの推進や再生可能エネルギーの導入などに取り組んでいます。
- 泉崎工場では、2024年8月から屋根置き型の太陽光発電設備（設備容量1,741kW）を導入し、再生可能エネルギー由来の電力を同工場に供給しています。今回新たに、工場敷地内に太陽光パネルを設置し、供給能力を大幅に拡大します。太陽光パネルの設備容量は10,813kWで、泉崎工場における年間のGHG排出削減量は約6,332トンを見込んでいます。
- 本設備では、両面で光を受けて発電する両面採光型太陽電池モジュールを採用し、DNPの「DNP太陽光発電所用反射シート」＊3を活用しました。同シートは地面に敷設して太陽光の反射率（アルベド）を高めることで、モジュール裏面に入射する光を増やし、発電量を増加させます。今回本シートを8万平方メートル 設置することで、約6％の発電量増加を見込んでいます。今回導入する反射シートは発電効率の向上に加え、遮光性を高めた仕様による防草性能を有し、除草やメンテナンスの負荷軽減にも貢献します。
【今後の展開】
DNPは今後も、国内外の製造拠点における再生可能エネルギーの導入を推進し、自社のGHG排出量の削減に取り組みます。DNPは、事業活動そのものの環境負荷を低減するとともに、独自の技術や製品・サービスを活かして社会全体の脱炭素化に貢献することで、持続可能な社会と心豊かな暮らしの実現を目指していきます。
■今回導入する太陽光発電設備の概要
- 設置場所 ： 泉崎工場 敷地内（福島県西白河郡泉崎村大字泉崎字中核工業団地7）
- 太陽光パネル容量 ： 10,813kW
- 発電開始予定 ： 2027年6月
- 年間GHG排出削減量（想定） ： 約6,332トン
- 発電方式 ： オンサイトPPA方式（自家消費型）
＊1 オンサイトPPA（Power Purchase Agreement／電力販売契約） → 電力を使用する企業などの敷地内に第三者（PPA事業者）が太陽光発電設備を設置し、発電された電力を長期契約で購入する仕組み
＊2 DNPグループ環境ビジョン2050 → https://www.global.dnp/ja/sustainability/environment/management/
＊3 DNP太陽光発電所用反射シート → https://www.dnp.co.jp/biz/products/detail/20173725_4986.html
※発電量は太陽光発電設備の劣化を見込んだ契約期間の平均値ですが、天候等により異なることがあります。
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