～ 今年で6年目となる継続支援、夏休み期間の食糧支援と健康維持へ貢献 ～
株式会社ファンケル（本社：神奈川県横浜市）、キリンビバレッジ株式会社（本社：東京都中野区）、イオン琉球株式会社（本社：沖縄県島尻郡南風原町）の3社は、沖縄県内の子ども食堂などへ食糧を届ける「おきなわこども未来ランチサポート」へ、飲料および発芽米を寄贈いたしました。
本取り組みは、子どもたちの健康と未来を応援することを目的に2021年から継続して実施しており、今年で6年目を迎えます。
■キャンペーン概要と寄贈の背景
3社は2026年5月1日（金）から6月30日（火）までの期間、沖縄県内の「イオン」「イオンスタイル」「マックスバリュ」各店舗にて「子ども食堂応援キャンペーン」を共同で実施いたしました。
期間中に対象商品をお買い上げいただいた売上金の一部を原資として寄付金を募り、夏休み期間中の子どもたちの熱中症対策や栄養補給に役立つ以下の商品を、ランチサポート（実施主体：日本郵便株式会社沖縄支社、株式会社琉球新報社）を通じて県内の子ども食堂へ贈呈いたしました。
■寄贈品内容
株式会社ファンケル
「国内産玄米 発芽米」48kg
キリンビバレッジ株式会社
「世界のKitchenから ソルティライチ」（500ml）960本
「生茶」（525ml）120本
■贈呈式出席者コメント
琉球新報本社にて執り行われた贈呈式では、各社の代表より以下の通り挨拶が述べられました。
キリンビバレッジ株式会社 執行役員西日本統括本部長 長岡靖宏
「社会課題解決に役立つよう支援を継続し、沖縄の発展に寄与したい」
株式会社ファンケル マーケティング推進統括オフィス流通営業本部流通第二営業部長 楯忠宏
「発芽米や食育などで沖縄の皆さんの健康に貢献したい」
イオン琉球株式会社 取締役商品本部長 上原修
「夏休みで学校給食がなくなると、食事に困る子どもがいる。支援を継続したい」
また、ランチサポート実施主体を代表し、以下の感謝の言葉をいただきました。
日本郵便株式会社沖縄支社 支社長 安瀬龍一
「温かいご支援を継続していただき感謝したい」
株式会社琉球新報社 執行役員編集局長 滝本匠
「メディアとして企業の皆さんと家庭をつなぐ役割を果たしたい」
おきなわSDGsパートナーの加盟企業である3社は、沖縄の子ども達の未来を創る活動を進めていくことに共感し、本キャンペーンを実施しています。本キャンペーンを含め、今後も地域貢献活動を通じ、沖縄の子ども達の未来を創ることを推進していきます。
【おきなわこども未来ランチサポート】
企業、団体、沖縄県民から寄贈された食料品を子ども食堂や子どもの居場所に渡し、そこを通じて子どもたちに届ける活動です。詳細は以下をご参照ください。
おきなわこども未来ランチサポート | 子どもの食事支援| 沖縄県
【おきなわSDGｓパートナー】
SDGsの達成に向けた取り組みを県内で行うとともに、県民に向けたSDGsの普及活動を行う企業・団体が、沖縄県に申請し、選定基準に基づいて審査を通過した企業・団体が登録できる制度です。