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株式会社リクルート

学びに向かわせない職場のメカニズムを、リクルートワークス研究所が解説 「人的資本経営時代」における、学びに向かわせない組織の実態

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~なぜ人は自主的に学ばないのか~

株式会社リクルート(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:北村 吉弘、以下リクルート)内の、人と組織に関する研究機関・リクルートワークス研究所は、報告書「なぜ人は自主的に学ばないのか~学びに向かわせない組織の考察」を発表しました。

■関心が集まるリスキリング。企業を悩ませる、従業員が「自主的に学ぼうとしない」現状
人的資本経営(人への投資)の重要度が増す中、「リスキリング」というワードが注目を集めています。多くの企業が、従業員の「学び」「スキルアップ」へ積極投資していく必要性を感じています。その際、企業を悩ませるのは、従業員が「自主的に学ぼうとしない」現状です。研修プログラムを整備しても、活用するのはもともと学びに前向きな一部の人に限られている実態があります。
今回はリクルートワークス研究所が発表した報告書、「なぜ人は自主的に学ばないのか~学びに向かわせない組織の考察」より一部を抜粋してご紹介します。
本研究の詳細はこちらから:
https://www.works-i.com/research/works-report/item/learninitiative.pdf

辰巳 哲子(たつみ さとこ)|リクルートワークス研究所 主任研究員

本プロジェクトでは、「なぜ人は学ばないのか?」ではなく、「学びたくなる組織はどのようなものか?」と問いを変えて研究を進めました。その結果、「学ばない組織」は変化を嫌い、個人に学びの必要性を感じさせておらず、個人にとっては先のキャリアが描きにくいことが明らかになりました。ではどのように「自主的に学びたくなる組織」をつくればよいのか。そのための方法は組織タイプによって異なっていました。
大人の学び直しが話題になる中、企業に求められるのは、学びの支援金を出すことや講座を用意することだけではありません。【1】事業戦略に基づいた組織としての学び戦略を描くこと。【2】4象限を使って自社の学びの点検をすること。【3】個人に学ぶことの必要性を感じてもらうこと。【4】個人が中長期のキャリアを描く支援をすること。【5】社内外の協働の機会をつくること。自主的に学ぶためには、個人が学びの主導権を取り戻す環境をつくる必要があると考えています。

調査概要
調査方法:インターネット調査
調査対象
2022年3月:全国の従業員100名以上の企業で働く、大卒・大学院卒の20代から60代までの正社員。
2022年11月:全国の従業員100名以上の企業で働く、大学卒・大学院卒の23歳から64歳までの正社員。
有効回答数:
2022年3月:1771名
2022年11月:3200名
調査実施期間:
2022/03/23~2022/03/28
2022/11/10~2022/11/11
調査機関:インターネット調査会社

詳細は下記リンクよりPDFをご覧ください
https://www.recruit.co.jp/newsroom/pressrelease/assets/20230531_hr_01.pdf

▼リクルートについて
https://www.recruit.co.jp/

▼本件に関するお問い合わせ先
https://www.recruit.co.jp/support/form/

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