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日立公共システムエンジニアリング株式会社

【システム導入事例】教員利用率8割!学生と教員の利便性向上だけでなく、コミュニケーション手段としても有効 ~西武文理大学様~

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大学向け授業支援システム「IT’s class」

日立公共システムエンジニアリング株式会社は、大学向け授業支援システム「IT’s class」を提供しています。このたび、本ソリューションの西部文理大学様における導入事例を当社Webサイトに公開しましたので是非ご覧ください。

西部文理大学様は、教員の効率向上、およびシステムの利用率向上を目的に、2002年に大学向け授業支援システム「IT’s class.」を導入しました。導入当初、数名の教員がシステムを利用し始めたところ、システムの学習効果と利便性を実感した学生が他の教員にも利用を働きかけ、教員利用率が8割にまで拡大しました。また、学生と教員の利便性向上だけでなく、学生一人ひとりにあったきめ細やかな学習の提供や、コミュニケーション手段としても役立てています。システムの導入においては、出席管理や資料配布などの基本機能の他に、ディスカッションなどの豊富なオプション機能を自由に組み合わせられる点が導入の決め手となりました。

大学向け授業支援システム「IT's class.」:西武文理大学様
数名の教員から使い始めたところ、学習効果と利便性を学生が実感。
学生から教員へ"利用の働きかけ"が起き、教員利用率は8割にまで拡大。
http://www.gp.hitachi.co.jp/service/education/itsclass/voice/bunri.html?banner_id=nr-130828_01

■大学向け授業支援システム「IT's class.」とは

大学の授業運営では、教材の配布、予習復習内容の提示、出席管理、提出されたレポートの管理など、さまざまな管理業務が発生します。「IT's class.」は、これらの管理業務をWebシステム上で行うことで教員にかかる手間を軽減し、より効果的な学習環境作りを支援するシステムです。また、ディスカッション・アンケート・テストなどの機能により、学生の授業の理解度を深め、教員とのコミュニケーション活性化もサポートします。時間と場所にとらわれないWebシステムだからできる、豊富で幅広い機能が評価され、既に国内の多くの大学に導入いただいています。

大学向け授業支援システム「IT's class.」
http://www.gp.hitachi.co.jp/service/education/itsclass/index.html?banner_id=nr-130828_02

■大学向け授業支援システム「IT’s class.」の豊富な機能

1.コミュニケーションに関する機能
ディスカッションやお知らせ機能で、授業後の質問・回答の情報共有や予習・復習内容の提示ができます。

2. 教材(授業資料の提供)に関する機能
教員は、授業資料を簡単にアップロードし、受講者限定で公開することができます。
学生は、授業資料をいつでも閲覧・ダウンロードすることができます。

3.レポート機能
教員は、学生が提出したレポートに評価コメントを入力して返却したり、
学生が過去に提出したレポートの履歴を閲覧したりすることができます。
また、学生のレポート提出状況の一覧表示、CSVダウンロードも可能です。

4.テスト・アンケート機能
教員は、Web上でテストを作成でき、解答時間制限の設定や自動採点が可能です。
また、アンケートの作成や回答結果の集計、CSVダウンロードも可能です。

大学向け授業支援システム「IT’s class.」:授業運営をサポートする充実した機能
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■関連リンク

大学向け授業支援システム「IT's class.」:東海大学様
http://www.gp.hitachi.co.jp/service/education/itsclass/voice/vol3.html?banner_id=nr-130828_04
大学向け授業支援システム「IT's class.」:成蹊大学様
http://www.gp.hitachi.co.jp/service/education/itsclass/voice/vol1.html?banner_id=nr-130828_05
大学向け授業支援システム「IT's class.」:立教大学様
http://www.gp.hitachi.co.jp/eigyo/product/itsclass/voice/vol2.html?banner_id=nr-130828_06

■日立公共システムエンジニアリング株式会社のWebサイト
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■会社概要
会社名:日立公共システムエンジニアリング株式会社
資本金:3億円
従業員数:909人(2013年6月)
事業概要:
(1)業務システム開発を中心としたソリューション事業
(2)パッケージ・ソリューション事業
(3)レガシー・システム再生ソリューション事業
(4)インターネット総合サービス事業
(5)日立製品の販売事業
対象分野:中央省庁、自治体、準公共団体、年金基金、図書館、大学、研究所、民間企業
本社:東京
拠点:名古屋・大阪

■ニュースリリースに関するお問い合わせ先
日立公共システムエンジニアリング株式会社 事業推進部 照屋/原
〒135-8633 東京都江東区東陽二丁目4番18号 電話:03-5632-1338
https://inquiry.hitachi-gp.co.jp/webapp/form/14196_aav_42/index.do?banner_id=nr-130828_08

■商標注記
本リリースに記載されている会社名、製品名、サービス名は、各社の登録商標または商標です。

※本リリースに記載されている情報は、発表日現在の情報です。
予告なしに変更される可能性もありますので、あらかじめご了承ください。

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