就業不能状態*の理由の第1位は「がん」
http://www.lifenet-seimei.co.jp/newsrelease/2015/6092.html
ライフネット生命保険株式会社 （URL：http://www.lifenet-seimei.co.jp/ 本社：東京都千代田区、代表取締役社長兼COO：岩瀬大輔）は、この度、メドピア株式会社が運営する医師専用サイト「MedPeer」に登録している開業医・勤務医の現役医師100人を対象に、医療現場における就業不能状態の実態についてウェブアンケート調査を実施しましたので、以下のとおりお知らせします。
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～ 調査結果概要 ～
【就業不能状態の認識率】
現役医師の約8割が「病気やケガで就業不能状態の患者を目の当たりに」
医師の約6割（56%）が、就業不能状態の患者を「実際に診察したことがある」と回答。また、診察していなくとも、「勤務先の病院で見かけた・話に聞いたことがある」医師も2割（19%）存在し、医師の約8割（75%）が、就業不能状態を目の当たりにしていることが明らかとなった。
【就業不能状態に陥る理由】
医師が経験した就業不能状態の理由。第1位は「がん」、次いで「脳血管障害」
医師が経験した就業不能状態の理由として、最も多い理由は「がん」、次いで「脳血管障害（頭部のケガを含む）」「事故によるケガ（骨折、脊髄損傷など）」となった。具体的なケースとして、「肺がんの化学療法での入退院」「多発性骨髄腫の再発で長期入院」「交通事故によるマヒ」「転落により脊髄の障害が生じ、ベッド上の生活を余儀なくされた」などが挙がった。その他にも、「筋萎縮性側索硬化症（ALS）」など難病での実例もあった。
【長期間の療養・闘病で患者が経済的に困窮するケース】
医師の7割が回答「本当にお金で困るのは、長期間働けない場合の“生活費”」
医師に、実際に患者が長期間の療養・闘病において金銭面で困っていることがあったかを質問したところ、経済的に困る主な理由の第1位は、意外にも「本人や家族の生活費」（70%）となった。高額療養費制度などで自己負担が限定的な「入院費」や「手術費」などの治療費よりも、家庭における本人や家族の日々の生活費で困窮するケースが多いようである。
【医師自らが必要性を認識する保険】
「就業不能保険」は「がん保険」よりも上位に
医療現場の最前線にいる医師は、自身に必要な保険についてどう考えているのか。調査結果では、トップ3は「死亡保険」「医療保険」「就業不能保険」の順となり、その次に「がん保険」がランクインした。就業不能保険が必要と回答した理由として、「実際に病気療養となり、収入源で困っている人を知っているので」といった声が挙がった。
また、ライフネット生命の就業不能保険の商品ページを見た医師の9割（93%）が、ライフネット生命の就業不能保険は「長期間の入院・自宅療養に備えて必要」という結果も得られた。
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■ご契約者の職業トップは「医療業」
実際、ライフネット生命の就業不能保険「働く人への保険」のご契約者の職業構成では、「医療業」が最多となっており、「病気やケガで長期間働けなくなるリスク」に間近に接する機会がある医師や看護師など、医療業のお客さまから多くの支持を受けています。
▼就業不能保険「働く人への保険」 ご契約者の職業分布（2015年6月末時点） ※上位5職種
順位 職業 構成比
1位 医療業 8.8%
2位 情報サービス業（ソフトウェア・情報処理 など） 6.8%
3位 総合工事業（土木・建築・舗装・リフォーム工事 など） 5.0%
4位 専門サービス業（法律・会計・特許・デザイン・写真 など） 4.1%
5位 卸売業 3.5%
■就業不能保険「働く人への保険」とは
病気やケガで長期間働けなくなった場合に、毎月お給料のように給付金を受け取ることができる、新しいタイプの保険です。例えば、一家の大黒柱となる方が、長期療養で職を失ったり、仕事を休まざるを得ず収入がない状態でも、医療費や家族の生活費をはじめとする毎月の支出は続いていきます。就業不能保険「働く人への保険」は、働けなくなり収入が減少するというリスクに備え、家計を助けます。
商品詳細につきましてはこちらをご確認ください。
http://www.lifenet-seimei.co.jp/product/disability/
ライフネット生命では、国内における就業不能リスクのさらなる認知、理解を促進していくための活動を、今後も推進してまいります。
* 今回調査で使用している「就業不能状態」とは、病気やケガにより、日本国内の病院もしくは診療所への治療を目的とした入院または日本の医師の資格を持つ者の指示により在宅療養をしており、「少なくとも6ヶ月以上、いかなる職業においても全く就業ができない」と医学的見地から判断される状態と定義しています。
【調査結果詳細】
■■調査概要■■
■調査対象：メドピア株式会社が運営する医師専用サイト「MedPeer」に登録している現役医師
■有効回答数：100人（開業医13人、勤務医87人）
■調査期間：2015年10月
■調査方法：ウェブアンケート
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