「物価への不安が増した」約6割、約4割が資産形成を強化意向
メットライフ生命保険株式会社（代表執行役 会長 社長 最高経営責任者 ディルク・オステイン）は、一時払終身保険「サニーガーデン」シリーズ*の累計販売件数が、2026年6月に100万件を突破したことをお知らせします。
「サニーガーデン」シリーズは、2010年の発売以来、リニューアルを重ねながら、15年以上にわたり、お客さまの保障と資産形成のニーズにお応えしてきました。近年、お客さまニーズがより多様化する中、2026年4月には、一人ひとりのニーズに応じた設計が可能なオーダーメイド型商品「サニーガーデン プライム」を発売しました。このように時代の変化に合わせ、商品を常に進化させていく取り組みを継続し、累計販売件数100万件という節目を迎えることができました。
当社が2026年5月に実施した一般生活者向け調査では、「物価」や「老後の資金」への不安・関心が高まっています。一方、「資産形成・投資」では関心の高まりが不安を大きく上回ることが確認されました。また、資産形成においては、「無理のない金額で取り組めること」や「リスクが抑えられること」に加え、「必要なときに使える／引き出せること」「途中で見直し・変更ができること」といった柔軟性も重視されています（調査結果の詳細は後述）。こうした生活者ニーズを見据えながら、当社は商品改定やラインアップの拡充を重ねております。
当社は、万が一の保障はもちろん、日々の健康から、資産形成のお手伝いまで、お客さまに寄り添い、いつでも頼れるパートナーであり続けたいと考えています。これからも、世の中のニーズに合った商品やサービスを提供し、お客さまのよりたしかな未来に向けて継続的な責任を果たしてまいります。
*「サニーガーデン」シリーズは、「サニーガーデン」〔正式名称：一時払終身保険（米ドル建 積立金定期支払型）/一時払終身保険（豪ドル建 積立金定期支払型）〕、「サニーガーデンEX」〔正式名称：積立利率変動型一時払終身保険（米ドル保険料建 15）/積立利率変動型一時払終身保険（豪ドル保険料建 15）〕、「サニーガーデン プライム」〔正式名称：一時払終身保険（指定通貨建 利率更改あり型）／一時払終身保険（指定通貨建 利率更改なし型）〕の3商品を指します。
※金融機関代理店チャネルでの商品名称やコース名称は取扱金融機関により異なる場合があります。
※「サニーガーデン」、「サニーガーデンEX」については、現在新規のお取り扱いをしておりません。
※「サニーガーデン プライム」の商品の詳細につきましては、「ご契約に際しての重要事項（契約概要・注意喚起情報）」「契約締結前交付書面（契約概要・注意喚起情報）兼商品パンフレット」 「ご契約のしおり・約款」を必ずご覧ください。
※「サニーガーデン プライム」の諸費用とリスクについてはこちらをご確認ください。
「サニーガーデン プライム」
メットライフ生命について
メットライフ生命は日本初の外資系生命保険会社として1973年に営業を開始し、現在は世界有数の生命保険グループ会社、米国メットライフの日本法人としてお客さまに常に寄り添い、最適な保障を選ぶお手伝いをしています。多様な販売チャネルを通じて、個人・法人のお客さまに対し幅広いリスクに対応できる、革新的な商品の提供に努めています。www.metlife.co.jp
＜調査結果 詳細＞
■1年前と比較した「お金」への意識（n=1,035）
1 年前と比較して「不安が増した項目」と「関心が高まった項目」の上位3 つは、共通であり、「物価」「老後の資金」「税金」となりました。
その中で、「不安の高まり」が「関心の高まり」を最も大きく上回ったのは「老後の資金」であり、
「関心の高まり」が「不安の高まり」を最も大きく上回ったのは「資産形成/投資」となりました。
■「お金」に関する対策としての「資産形成/投資」への意識（n=1,035）
「お金」に関する対策として、「資産形成/投資」を1年以内に強化・開始したい人は、37.1%となり、特に若年層で高い傾向が見られました。
■「お金」に関する対策を行う際、重視したいこと（複数回答可 n=384）
「資産形成/投資」を1年以内に強化・開始したい人に対して、お金に関する対策を行う際、重視したいことについて質問したところ、「無理のない金額で取り組めること」（62.5%）、「リスクが抑えられること」（49.5%）、「計画的に長い期間続けられること」（44.0%）、「必要なときに使える/引き出せること」（41.1%）、「途中で見直し・変更ができること」（39.6%）が上位となりました。
以上
調査概要
調査対象：20～69歳の回答者
調査方法：インターネット調査
サンプル数：1,035
調査時期：2026年5月15日（金）～5月17日（日）
H2608-0001 （2026 年7 月作成）