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【会社員の仕事のパフォーマンスと健康に関する意識調査2.】会社員は平均4.6個の体の不調に悩まされている?体の不調「ベスト10」もご紹介

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最もよく起こる不調の内容(1つのみ回答)は「頭痛」がもっとも多く、特に30代の女性で多かった。次いで「疲労感・倦怠感」が多く、年代別では50代男性に多かった。平均して1人あたり4.6個の不調を感じていた。

「企業に勤務している会社員1,500名を対象とした仕事のパフォーマンスと健康に関する意識調査1.」より、体の不調でパフォーマンスが低下している会社員が数多くいることがわかりました。今回はその不調の内容と傾向の分析を行いました。

【調査トピックス】
■体の不調、トップは頭痛
体の不調でパフォーマンスが低下している会社員は、年に1回以上が71.1%、週1日以上が30.1%、毎日が6.9%(会社員の仕事のパフォーマンスと健康に関する意識調査1.参照)の割合でいます。
その不調の内容は以下のとおりでした。
・最もよく起こる不調の内容(1つのみ回答)は「頭痛」がもっとも多く、特に30代の女性で多かった。次いで「疲労感・倦怠感」が多く、年代別では50代男性に多かった。
・平均して1人あたり4.6個の不調を感じていた。

<不調の原因に関する主なコメント>
不調の原因(自由記述)を集計したところ、「パソコン・PC」「目・眼」「姿勢」「仕事」「ストレス」「疲労」といった“働く環境”に関するキーワードが多くみられました。
・「パソコンを利用しての仕事が多いため目が疲れる」
・「デスクワークでの長時間同姿勢による肩こり」
・「仕事で座りっぱなし、家事で立ちっぱなし」
・「日本でサービス業してればストレスは常にたまる、 日本人のバカヤロー」
・「タバコの吸いすぎ。ストレスで煙草増え、悪循環。」
・「PC画面を見る時間が年々長くなったせいだと思う」

※調査結果は、端数処理 の都合上、計と内訳の数値が一致しない場合があります 。

今回の分析により、不調の現れ方は多様であり、複数あることがわかりました。

現在、ストレスチェックの義務化などにより、会社員のメンタルヘルス対策やストレス対策は進んでいます。一方で、病欠以外の体の不調によるパフォーマンス低下の影響は大きく、多くは未着手です。
不調の現れ方は様々であるため、心と体の双方に着目することで、生産性の向上といったより効果的な健康経営(R)施策が可能になると思われます。
※「健康経営 (R)」は、NPO法人健康経営研究会の登録商標です。

【調査結果】
Q:体の不調でパフォーマンスが落ちることがある方にお聞きします。あなたが感じる体の不調について、あてはまるものをすべてお答えください。(お答えはいくつでも)その中で、最もよくおこる体の不調についてお答えください。(お答えは1つ)  (N1156)

【グラフ1】体の不調の内容(件数)

【表1】最もよくおこる体の不調の内容(年代別:割合)

【表2】最もよくおこる体の不調の内容:年代別ベスト10

【グラフ2】あなたが感じる体の不調(男女別:件数)(複数回答)

【グラフ3】最もよくおこる体の不調(男女別:件数)(1つまで)

【表3】最もよくおこる体の不調の内容:男女別ベスト10
   女性(上)男性(下)

Q:あなたが最もよくおこる体の不調について、その原因を分かる範囲でお答えください。(自由記述)
【表4】体の不調の内容の原因(1,156件の中から一部抜粋)

【会社員の健康を取り巻く背景】
 近年、病欠とは異なる労働損失として、出社していても何らかの健康問題によって業務効率が落ちている状況(プレゼンティーイズム)への対策も注目を集めています※。
 企業が成長戦略の一環として健康管理を経営的視点から戦略的に実践する「健康経営」への関心も高く、2017年前半には「健康経営銘柄2017」や「ホワイト500」などの発表が予定されています。
 一方、改正労働安全衛生法に基づき、平成27年12月以降、常時50人以上の労働者を使用する事業場は毎年1回の「ストレスチェック」の実施と労基署への報告が義務化され、平成28年11月末はその最初の期限となります。
 今回の調査を通じて、出社していても体の不調で生産性が低下しているケースが多いこと、また不調の内容も心身ともに多岐にわたることから、健康経営を効果的に取り組むためにはストレス対策だけでなく、心と体の双方からアプローチすることが重要であるといえます。※疾患・症状が仕事の生産性等に与える影響に関する調査

調査概要
・ 調査期間 2016年8 月26日~8月29日
・ 調査方法 インターネット調査(委託先調査会社:株式会社ネオマーケティング)
・ 調査対象 全国20歳以上の会社員(正社員、契約社員、派遣社員含む)の男女1,500名

本プレスリリース:http://www.t-pec.co.jp/n-release/files/20161206-2_NewsRelease.pdf
本件に関するお問い合わせ先:03-3839-1105 営業本部 塩崎・佐藤

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